失われた30年の本当の原因は日本が世界中を見下して慢心が出たのが原因です
失われた30年の原因は一体どこにあるのか
失われた30年とメディアやネットニュースなどで盛んに言われています。
その原因が分からなければ対策が打てようがない。
自分は地政学的に韓国があるから防衛費の負担が少ないという記事を書いていたら、と同時にアジア諸国を日本は見下していたのではないかという思いが出ていました。
日本の製造業は技術が高く、アメリカやヨーロッパ諸国も見下していたような気がする。
リーマン・ショックが起こったので失業者を極力少なくする為には労働者派遣法を改正して非正規労働者を増やさなければ会社そのものが潰れてしまうので急場をしのがないといけなかった。
そのことは正しいと言えるでしょう。
ただセットでセーフティーネットが失業保険と生活保護だけでは先が見えないところだと思います。
セットで全労働者に金融教育を行っていれば、大学生にも金融教育を行っていれば、金融教育はあまりコストがかからないのです。
アメリカやヨーロッパ諸国もリーマン・ショックが起こったあと非正規労働者を日本同様に増やしてきました。
アメリカは早くから金融教育はしています。ヨーロッパ諸国もこの頃から金融教育をやる国が増えていっていきました。
日本は汚いお金として株式などは道徳的に教えることはありませんでした。
日本政府も国会議員も日本の技術力は盗まれない。
日本企業も日本の技術力はマネ出来ない。
そして円高が進み、輸出で儲からない事になったので人件費が安い中国、韓国、東南アジア諸国に現地工場を建てて円高対策を進めてきました。
日本企業はアジア諸国を見下して慢心が出ていました。
慢心が出た日本企業から技術を盗むことは簡単に出来ました。
韓国、中国はドンドン日本企業から技術を盗んでいき、東南アジア諸国にも簡単に技術を盗まれていきました。
日本企業から技術を盗んで10年後には韓国、中国にあっという間に追い越されてしまった。
日本では本当は非正規労働者を増やす予定ではなかったのですが
日本の製品よりも価格が安い上に性能が向上している韓国、中国製が世界中で売られると日本製が売れなくなり、大企業の日立やソニー等のメーカーが赤字に転落する等の窮地に日本企業が立たされていくようになりました。
利益を上げる為に製造業の人件費をカットする為非正規労働者を増やしていったのです。
かくしてアメリカやヨーロッパ諸国は金融教育を行っていたので投資をするという事は自分の会社の事は分かっているのでアジア諸国に技術を盗まれないように慎重に世界展開していきました。
またリーマン・ショックが落ち着いてきたので株価も上がり国民がほとんど投資をしていて世界中から政府や企業に投資の資金が入ってきたので
アメリカやヨーロッパ諸国は投資の資金により自国の企業は研究開発費、
設備投資にその資金をドンドンつぎ込んだのでイノベーションが起こり
労働生産性が上がって成長していったので労働者の賃金上昇につながりました。
日本は世界中を見下して慢心が出た上に金融教育も怠っていた
GAFAMというIT企業は世界中から投資資金を集めてその莫大な資金で
研究開発費と設備投資にドンドン回していったので売上高が桁違いに大きい。
日本企業は研究開発費と設備投資にお金を掛けたくても日本人が日本企業に投資をしてなかった為に資金が入って来ない状況ではそこを削らざるおえなかった。その為に労働生産性にお金をつぎ込めない、研究開発費も少ないと
イノベーションも起きなかった。
外国人投資家も日本企業の事は調べているので成長しない日本企業に投資をしなかった。国内外からの資金調達が難しい状態では成長しないので利益を上げる為には人件費削減に踏み切るしかないので、非正規労働者をドンドン増やして、正規労働者も賃金圧縮をしていったのが失われた30年の原因です。
そして日本は製造業が自動車と半導体関連と医療機器が辛うじて残っている状態になりました。
あと商社が何とか踏ん張っている状態です。
日本の国会議員も日本企業もなぜ日本国民に金融教育をやらなったのか。
日本人が日本の会社に投資をしていればまず日本企業に資金が入ってくるのでそれを研究開発費と設備投資に資金を回せば日本の技術が日本国内でアップデート出来たのでアジア諸国に技術を多少盗まれたとしても日本のコア技術は
日本の中に有るので世界展開しながら成長して賃金上昇になったはずです。
よく大企業は内部留保をため込んいると言われていますが研究開発費と設備投資にそのお金を回すと自己資本が少なくなりコロナのような感染症とか会社が大きな問題で傾けばという不安感が自己資本を減らしたくない気持ちになるのです。
日本も全国民に金融教育を行い日本の会社の株を買おう
サッカーワールドカップ前回大会で日本は1次リーグでドイツとスペインという優勝候補に勝ちました。日本はドイツ、スペインを見下す事はなかった。その為慢心が出なかった。だから勝てたのです。逆にドイツ、スペインに日本を見下す慢心が出たのです。
ところがアジアカップでは日本はアジア諸国を見下していた。
それで慢心が出たのです。
慢心が出た日本代表はトーナメント2回戦で負けました。
日本もアジア諸国だけでなく他のアフリカ諸国や南米諸国に対して見下す事がないように対等な関係でビジネスをする必要があります。
慢心は禁物です。
日本は今、新NISAという株式投資や投資信託の利益が出ても税金がとられない制度を日本政府が作りました。
アメリカ株や日本株に投資する人が増えましたが金融教育を受けていない日本人は絶対に損をします。
投資信託であれば銘柄がアメリカのS&P500やナスダック150や全世界投資信託当たりになるでしょう。
それでは国内の会社に投資出来ません。やはりある程度の金融教育を受けないと株式はプロでも予測が難しいので高校の家庭科のみの授業だけでは無理な話です。
上場企業に勤めている人は自社株買いが出来ます。
自分の記事に「日本金融教育プログラム」という記事を書きました。
あと自分が応援したい会社とかも有りかと思います。
株主優待が目当てで面白い会社があれば桐谷さんの本を読むとかも有りです。
日本政府も日本の会社の株を買うときはインセンティブを付けるべきです。
とにかく今からでも日本経済を立て直す事は可能なのでみんなで頑張りましょう。
ここの一番大事な記事にたどり着くまでに7か月も記事を書き続けました
科学的な根拠がないままに日本人に金融教育をして下さいと記事には書いてきました。
その多方面から色々な記事を積み重ねて書かせてもらいました。
やっとこさ経済において今現在の日本の失われた30年の原因がわかり、対策としての記事も書けたのはすごく光栄なことです。
最後の原因がわかった記事が日本の防衛の記事だったとは思いませんでした。
若い頃から高校受験以外は自分が興味を持った事を勉強していました。
自分が今まで勉強してきた趣味が役に立ちました。
まだ色々な趣味があるのでまた、面白い記事を書こうと思います。
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