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水害による交通インフラの機能不全に備える(「くるま」や自転車を水害後も使えるようにしておく)

前回は水害時に「くるま」で避難することの危険性についてご紹介いたしました。今回は水害による交通インフラの機能不全にどう備えるかについて考えてみたいと思います。

水害による交通インフラの機能不全

水害など自然災害の被災地では、当然交通インフラにも水害の影響が及ぶことからさまざまな問題が発生します。例えば道路の冠水により車両が通行できなくなる橋が流される、電柱が倒れ交通信号機が機能しなくなるなどがあります。その結果、交通渋滞がひどくなり避難所への移動さえも困難になる場合があることを想定しておく必要があるでしょう。

他にも被災地にある鉄道や空港、港など交通インフラへの水害被害が広がると、被災者たちは慣れない避難所生活と復旧作業の両方を強いられ、物資や食料の不足にも直面しながらの日常生活を送ることになります。また通勤や通学ができる状態にあってもその交通手段や通信手段が確保できないと仕事や学校に通えなくなる可能性もあります。さらに物流やサービス業など多くの事業者が水害の影響を受けるとなると、私たち生活者側には大きな不便を強いられ、生活不安につながることにもなります。

交通インフラの復旧は長期化することを想定しておく必要があります。被災地では道路の通行止めや公共交通機関の運休が発生することにもなりますが、特に交通インフラが不十分な地域では、復旧資材の運搬にも支障がでることから、復旧にはかなりの時間がかかることが予想されます。これにより被災者の生活やビジネス、支援物資の輸送にも大きな影響が出ることも考えておかなければなりません。それを防ぐためには災害発生前からの備えが大変重要になってきます。例えば地域の交通インフラの事前の点検や整備、災害時の運行体制の整備、資材や複数の物流ルートの確保などが考えられます。

一方で、被災者個人や家族の事前の備えとしては、災害時に必要になるであろう情報をあらかじめ収集しておくこと、交通手段の確保非常時に備えた避難場所の確保などが挙げられます。交通手段の確保としてはくるまや自転車を水害から守るようにしておくことは大変有効です。また水害被害時は徒歩での移動も効果的であることから被災地を歩いても怪我をしにくい靴やレインコートなどの装備を揃えておくことも大変重要になるでしょう。

まとめ

・交通インフラが復旧するまでの移動手段の確保として、「くるま」や自転車を水害から守るようにしておくことは水害被害後の交通手段確保として大変有効です。
徒歩での移動も効果的であることから、被災地を歩けるような靴やレインコートなどを備えておくと安心です。

くるまや自転車を水害から守るようにしておくことは水害被害後の交通手段として大変有効
(写真はイメージです)

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