平均寿命が伸びており、人生100年時代と言われます。 しかし、個人的には、今の40、50代以下の世代は、100歳までは生きられないと思っています 今、90、100歳まで生きている世代は、最悪の状況を生き抜いた人たちです 戦争でいつ殺されかわからない恐怖 愛する人が亡くなっても黙って耐える 飢えと貧しさ、病気との戦い 思想統一との戦い 現代の最高齢者は、このような過酷な状況を耐えて生き残った心身ともに強靭で強運の持ち主なのです しかし、今の40、50代以下の世代
こちらは、年収が3%アップしたときに、手取り額がどのくらい増えるかを、独自に年収別に試算した表です。 （40代、扶養家族なし、協会けんぽ・東京） 年収400万円までは、手取り額が3%以上アップしますが、年収500万円を超えると、手取り額は2%台しかアップしません。 2023年のインフレ率は3.27％ですので、実質賃金はマイナスです。 年収が3%アップしても、なぜ手取り額が3%アップしないかというと、年収が高くなればなるほど、所得税率が高くなるからです。 手取り額も3%以上
このようなニュースが報道されていますが、実は、実際の不正利用の金額はこれよりはるかに多いと考えられます。しかし、カード会社の事情で、不正利用の金額が低く認定されています。 どういうことかというと、 まず、カードが不正利用された場合、「不正利用による被害者」となるのは、カード利用者ではなく、カード会社です。 不正利用による被害は、①刑事上と②民事上の2種類があります。 刑事上の不正利用①刑事上は、 ・他人名義のクレジットカードを店舗で無断使用したら詐欺罪 ・他人名義のクレ
ここ数日、「消滅可能性自治体」の話題が世間を賑わしています。 現在、全国には1741の自治体（市区町村）がありますが、このうち4割超の744の自治体が消滅する可能性があるとされています。 また、消滅可能性は免れたとしても、人口の増加を他の地域からの流入に依存しており、地域の出生率が低い「ブラックホール型自治体」に分類された自治体も25個あります。そのうちの多くが、新宿区、渋谷区、品川区など東京都心部にある自治体です。 自治体の消滅可能性の問題の根本原因は、出生数が減少し
高尾山口駅にある、京王電鉄が経営する高尾山温泉 休日は大混雑する人気の温泉ですが、先週から食事メニューが1割くらい値上げ、定食系はすべて1000円を超えました 入館料も開業時は大人1000円でしたが、今は休日は大人1300円です お風呂の種類は他の温泉と比べると少なめで、ものすごい混雑で、湯船の隙間がないほどですので、満足度からすると高めの料金といえるかもしれません コロナ後の物価高騰が原因とあり、それも確かにありますが、ほぼ独占状態にあり価格を自由に決定できる強みが
ChatGPT（生成AI）が大人気で盛り上がっていますね。 ピザの作り方を答えてくれたり、ビジネスの企画書を作ってくれたりと、たいていの文章は何でも作ってくれます。 子供も宿題をするときChatGPTを使うみたいですね（良いか悪いかは別として）。 ChatGPTも、最初は変な文章が多かったですが、GPT-4がリリースされてから、文章や回答の質が格段によくなりました。 文章を書くのが苦手な人間よりは、よほど上手い文章を書いてきますね。 ChatGPT（生成AI）が、すらす
