【未来の情報通貨】パーソナルデータ通貨

江戸時代のように、米で経済を回していたような、新しい価値の通貨が欲しい。

通貨の条件
・有限である。
・価値に優劣がある。
・役にたつ
で、ある。

思い浮かんだのが、個人のパーソナルデータだ。

現代では、アップルや中華系デバイスに個人のデータを搾取されて、ビッグデータ化されている。
日本が、このビッグデータビジネスに乗るには遅いし、コンプライアンス的にも難しい面がある。

ビッグデータが難しいなら、個人のデータしかない。
個人のデータならば自主的に情報を管理できる。

【パーソナルデータとは】

生きてから死ぬまでのデータが望ましい。
・測定開始日
・体重　※（体重測定デバイスが必要）
・身長
・血圧
・酸素量
・病院での情報　※（病院のカルテの開示が必要）
　（手術、通院内容、薬の服用履歴）
・食べ物の履歴　※（画像でカロリーがわかるAIが必要）
・健康診断の履歴
以上の項目

個人のパーソナルデータ【情報】に通貨としての価値をつける。

【パーソナルデータ通貨】

健康状況によって、価値がかわる仕組みで、予防医療としての働きがある。

メリット

・個人で健康管理ができる。
・予防医療が浸透する。
・個人情報の価値が上がる。
（病気の際に、原因がわかりやすくなる）

情報提供先

・病院
・研究者
・国
・企業

情報の利用目的

・病気、突然死、長寿など要因の解明
・一般人の正確なデータがわかる（検体者とは違う）

パーソナルデータの価値

・長寿の老衰の方
・健康寿命の長い方
・原因不明の病気の方
・突然死の方
・一般的な病気
情報の需要と供給によって価値が変わる。

パーソナルデータの売買

・情報提供を依頼されたら、本人の意志によりデータを提供する。
・生涯情報提供履歴により、価値も変動する。
・データの寄附もできる（社会貢献になる）
・予防医療実施者は価値が上昇する。
・予防医療を実施しない者でも、データを売買できるが価値は低い。（非健康データとして、データ蓄積）
・情報の優劣で価値が変動する。

パーソナルデータ通貨の有効期限

・存命中なら【換金・相続・寄附】の中から選択する。
・【相続】死亡時には、遺産として相続できる（相続税はかからない）
・【換金】換金期限があり一定期間をすぎると相続される。
・【寄附】生前中に登録が必要。

財源（国、病院、保険会社などの企業）

・圧迫している医療費を、予防医療の実施で減少させる。
・減少させた医療費をパーソナルデータ通貨に回す。
・配当資金が足りない場合は、病院や研究所がパーソナルデータを買いとる。
・保険会社なども、パーソナルデータを買い取れる（この場合、国（もしくは第三セクター）からデータを買取り、個人情報がわからないようにする。国は必ず個人へと配当する義務がある）

流れ【お金の仕組み】

・国は【病院、企業】から情報案件をもらう→国はパーソナルデータ通貨予算をつくる→案件ごとの情報を個人に提供してもらう→情報提供者はパーソナルデータ通貨をもらう

個人情報を最大限に利用して、老後の不安を軽減させる。予防医療のお陰で、健康寿命も伸びる。

年金のような積立制度ではなく。努力した者がリターンがもらえ、努力しなかった者はリターンが低い。誰にでも理解がえられる仕組である。
ビットコインのように、乱高下も大きくなく、本人が健康であればある程、価値が増加するので、健康についての知識も増えていくだろう。