プラントベースの食事が温室効果ガス削減に役立つ
人々がよりプラントベースの食事を選択するようになれば、食生活によって引き起こされる世界の食料サプライチェーンに関連する地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量は17％減少する可能性があるようだ、という研究報告。
研究者らは、本調査で、世界人口の95%をカバーする139の国または地域における140種類の食品からの食事由来の排出量（土地利用および農場外の排出量を含む）の不平等な分布を評価した。詳細な支出データに基づいて、各国内の食事由来の排出量の不平等の程度を明らかにしている。
解析の結果、現在過剰消費している世界人口の56.9%が、EAT-ランセット委員会が提案する地球に優しい食生活に食生活を変えることで、世界の食事による排出量の32.4%を削減できることが明らかになった。
食生活の変化には、赤肉の世界的な供給量（カロリー含有量）を81％、すべての糖類を72％、塊茎を76％、穀物を50％減らす必要があるが、豆類とナッツ類は438％、添加脂肪は62％、野菜と果物は28％増やす必要がある。
これによって、現在消費が不十分な人口（世界人口の43.1%）がより健康的な食生活に移行することで生じる世界の食事排出量の15.4%増加を相殺できると指摘している。
「プラントベースの製品と比較すると、動物由来の製品は排出量を削減する可能性が高いのです。私たちは、特に過剰消費している裕福な消費者層を対象に、豪州や米国の牛肉など、豊かな国での排出集約型製品の過剰消費を減らすよう努めるべきです。それは健康と気候への大きな利益の達成につながるでしょう」と研究者はコメントしている。
研究者らによれば、炭素価格設定やエコラベルの導入、ベジタリアン食品など排出量の少ない製品の入手可能性の拡大などのインセンティブを導入することで、消費者に食生活の変化を促すことができるだろう、とのことである。