【テレビを手放そう】NHKを見るのをやめれば年間1.2万円浮く！？

毎月の生活費を見直す上で、NHKの受信料は見逃しがちな出費です。実は、NHK受信料を支払うことをやめれば、年間約1.2万円（地上契約の場合）を節約できることをご存知でしょうか？今回は、テレビを手放すことで受信料を削減する方法と、具体的な解約の手順を紹介します。




受信料を支払わないために手放す必要があるもの

NHKの受信料は、「受信設備を設置している家庭」に課されます。つまり、テレビやワンセグ対応機器があるだけで受信料の支払い義務が発生するのです。支払い義務を免除するためには、以下のものを手放す必要があります。

1. テレビ本体

地デジ対応のテレビを持っているだけでNHKから請求されます。視聴しない場合でも「設置している」というだけで契約の対象です。

解決策: テレビをリサイクルショップやネットフリマで売却して、家から完全に手放すことが必要です。


2. ワンセグ機能付きスマホ・カーナビ

スマホやカーナビにワンセグ機能がついている場合、NHKはこれも「受信設備」とみなして受信料を請求してきます。

解決策: ワンセグ機能がない機種に買い替えることを検討しましょう。


3. テレビチューナー内蔵パソコンやレコーダー

パソコンやレコーダーの中にも、地デジチューナーが内蔵されているモデルがあります。これがあるとNHKの対象となります。

解決策: チューナー非搭載モデルを使用するか、チューナーを取り外します。





テレビなし生活のメリット

浮いた年間1.2万円の活用
　浮いたお金で貯金を増やしたり、趣味に使うことができます。

スマホ・タブレットで代用可能
　YouTubeやNetflix、Amazon Prime Videoなどで娯楽は十分に楽しめます。

シンプルな生活の実現
　テレビを手放すことで、無駄な時間や情報に振り回されることがなくなります。





NHK受信料の解約方法

テレビを手放しただけでは自動的にNHK受信契約が解約されるわけではありません。正しく解約手続きをしないと請求が続きます。以下に、解約の具体的な手順を説明します。

1. NHKの解約窓口に連絡

まず、NHKふれあいセンターに電話をします。平日と土曜日の9時～20時に受付しています。


2. 解約理由を伝える

「テレビを手放したため」と伝えます。ワンセグ付きスマホやチューナー機器もないことを確認されるため、準備しておきましょう。


3. 解約申請書の送付

電話の後、NHKから解約申請書が郵送されます。必要事項を記入し、返送しましょう。


4. 解約完了の通知

書類の処理が終わると、NHKから解約完了の通知が届きます。これで、NHKの受信料請求が止まります。

まとめ

NHKの受信料は年間で約1.2万円、10年間で12万円にもなります。テレビを手放すことで、この支出を完全にカットできるのです。「本当にテレビが必要か？」を考え、必要ないと感じたならば、思い切って解約を検討するのも一つの方法です。テレビを手放した分、浮いたお金で新しい趣味や目標に向かうことができます。正しい解約手順でトラブルを避け、スッキリとした新生活をスタートしましょう。