米価高騰は計画的？政府の裏の狙い

【お米の価格はどうなる？】政府の「備蓄米放出」に隠された思惑

最近、お米の価格がじわじわと上がっている。新潟コシヒカリ5kgの価格は4,400～4,800円と高騰中。政府は「備蓄米を放出して価格を安定させる」と言っているが、果たしてその効果は本当にあるのか？

実は、これにはもっと大きな裏がある。政府はあたかも庶民のために動いているように見せているが、実際にはアメリカの小麦を買い、パン食へと移行させようとしているのではないか──。これは、かつてGHQが日本の食文化を変えようとした戦後の政策と酷似している。

◆ 政府はなぜ本気で米価を抑えないのか？

お米の価格を安定させる方法はいくらでもある。たとえば、
• 農家に補助金を増やして生産量を維持する
• 低価格での安定供給を目指す備蓄米の放出量を増やす
• 関税を調整し、外国産とのバランスを取る

しかし、政府はこれらの施策を本気で進めようとはしない。なぜか？答えはシンプル。日本の食文化をさらに欧米化し、小麦の消費を増やしたいからだ。

◆ GHQの戦後政策が再び？

戦後、GHQは日本人の主食をパンに変えさせるため、学校給食にパンと脱脂粉乳を導入した。米離れを加速させ、日本の食文化を変えてしまうための政策だった。

そして今、政府は「米価が高いからパンにしよう」と思わせる流れを作り、再び食の欧米化を進めようとしている。事実、アメリカの小麦農家を支援するために、日本政府が大量の小麦を輸入しているのは公然の事実だ。

◆ お米の未来はどうなる？

もしこのまま政府の施策が「一時的なもの」にとどまれば、米価は今後も上昇し続ける可能性が高い。一方、小麦の価格は政府の支援によって比較的安定しており、「パンの方が安い」というイメージが作られれば、日本人の食卓はますますパン中心になっていくだろう。

これが偶然なのか、それとも意図的なものなのか──。

政府が本気でお米を守る気があるのか、それともまたしても食文化を変えるつもりなのか、今後の動きを注意深く見守る必要がある。