条文サーフィン～改正民法の波を乗りこなせ！！～（第134回）弁済の目的物の供託

読み易さは正義！！
読みのハードルを下げて、
最速で法律の条文を読んで理解する「条文サーフィン」です。

「条文サーフィン」は、平面的な条文を立体的に読み込む一つの試みです。

この記事は一体なに？という方は、初回（第１回）の最初と最後の部分に簡単な説明がありますので、是非そちらをご覧ください。

条文サーフィン～改正民法の波を乗りこなせ！！～（第１回）贈与

さて今回は、改正民法（令和２年４月１日現在の民法）から、「弁済の目的物の供託」です。

・民法＞「第三編　債権」＞「第一章　総則」＞「第六節　債権の消滅」＞「第一款　弁済」＞「第二目　弁済の目的物の供託」（第４９４条―第４９８条）

では早速、魔法の条文の一行一行を「波」に見立てて、かるーく乗りこなす
「条文サーフィン」を始めていきましょう！！

〇民法（明治二十九年法律第八十九号）

第三編　債権
第一章　総則
第六節　債権の消滅
第一款　弁済
第二目　弁済の目的物の供託（第四百九十四条―第四百九十八条）

第四百九十四条（供託）
第四百九十五条（供託の方法）
第四百九十六条（供託物の取戻し）
第四百九十七条（供託に適しない物等）
第四百九十八条（供託物の還付請求等）

第二目　弁済の目的物の供託

（供託）
第四百九十四条　弁済者は、次に掲げる場合には、債権者のために弁済の目的物を供託することができる。この場合においては、弁済者が供託をした時に、その債権は、消滅する。
一　弁済の提供をした場合において、債権者がその受領を拒んだとき。
二　債権者が弁済を受領することができないとき。
２　弁済者が債権者を確知することができないときも、前項と同様とする。ただし、弁済者に過失があるときは、この限りでない。

（供託）
第四百九十四条

　　弁済者は、
　　　↓
　　次に掲げる場合には、
　　　↓
　　債権者のために
　　　↓
　　弁済の目的物を
　　　↓
　　供託することができる。

　　この場合においては、
　　　↓
　　弁済者が供託をした時に、
　　　↓
　　その債権は、
　　　↓
　　消滅する。

　　一　弁済の提供をした場合において、
　　　　　↓
　　　　債権者がその受領を拒んだとき。

　　二　債権者が弁済を受領することができないとき。

２　弁済者が債権者を確知することができないときも、
　　　↓
　　前項と同様とする。

　　ただし、
　　　↓
　　弁済者に過失があるときは、
　　　↓
　　この限りでない。

（供託の方法）
第四百九十五条　前条の規定による供託は、債務の履行地の供託所にしなければならない。
２　供託所について法令に特別の定めがない場合には、裁判所は、弁済者の請求により、供託所の指定及び供託物の保管者の選任をしなければならない。
３　前条の規定により供託をした者は、遅滞なく、債権者に供託の通知をしなければならない。

（供託の方法）
第四百九十五条

　　前条の規定による
　　　↓
　　供託は、
　　　↓
　　債務の履行地の供託所に
　　　↓
　　しなければならない。

２　供託所について法令に特別の定めがない場合には、
　　　↓
　　裁判所は、
　　　↓
　　弁済者の請求により、
　　　↓
　　供託所の指定
　　　↓
　　及び
　　　↓
　　供託物の保管者の選任を
　　　↓
　　しなければならない。

３　前条の規定により
　　　↓
　　供託をした者は、
　　　↓
　　遅滞なく、
　　　↓
　　債権者に
　　　↓
　　供託の通知をしなければならない。

（供託物の取戻し）
第四百九十六条　債権者が供託を受諾せず、又は供託を有効と宣告した判決が確定しない間は、弁済者は、供託物を取り戻すことができる。この場合においては、供託をしなかったものとみなす。
２　前項の規定は、供託によって質権又は抵当権が消滅した場合には、適用しない。

（供託物の取戻し）
第四百九十六条

　　債権者が供託を受諾せず、
　　　↓
　　又は
　　　↓
　　供託を有効と宣告した判決が確定しない間は、
　　　↓
　　弁済者は、
　　　↓
　　供託物を取り戻すことができる。

　　この場合においては、
　　　↓
　　供託をしなかったもの
　　　↓
　　とみなす。

２　前項の規定は、
　　　↓
　　供託によって
　　　↓
　　質権又は抵当権が消滅した場合には、
　　　↓
　　適用しない。

（供託に適しない物等）
第四百九十七条　弁済者は、次に掲げる場合には、裁判所の許可を得て、弁済の目的物を競売に付し、その代金を供託することができる。
一　その物が供託に適しないとき。
二　その物について滅失、損傷その他の事由による価格の低落のおそれがあるとき。
三　その物の保存について過分の費用を要するとき。
四　前三号に掲げる場合のほか、その物を供託することが困難な事情があるとき。

（供託に適しない物等）
第四百九十七条

　　弁済者は、
　　　↓
　　次に掲げる場合には、
　　　↓
　　裁判所の許可を得て、
　　　↓
　　弁済の目的物を競売に付し、
　　　↓
　　その代金を供託することができる。

　　一　その物が供託に適しないとき。

　　二　その物について
　　　　　↓
　　　　滅失、損傷その他の事由による
　　　　　↓
　　　　価格の低落のおそれがあるとき。

　　三　その物の保存について
　　　　　↓
　　　　過分の費用を要するとき。

　　四　前三号に掲げる場合のほか、
　　　　　↓
　　　　その物を供託することが困難な事情があるとき。

（供託物の還付請求等）
第四百九十八条　弁済の目的物又は前条の代金が供託された場合には、債権者は、供託物の還付を請求することができる。
２　債務者が債権者の給付に対して弁済をすべき場合には、債権者は、その給付をしなければ、供託物を受け取ることができない。

（供託物の還付請求等）
第四百九十八条

　　弁済の目的物又は前条の代金が供託された場合には、
　　　↓
　　債権者は、
　　　↓
　　供託物の還付を
　　　↓
　　請求することができる。

２　債務者が債権者の給付に対して弁済をすべき場合には、
　　　↓
　　債権者は、
　　　↓
　　その給付をしなければ、
　　　↓
　　供託物を受け取ることができない。

以上が「第二目　弁済の目的物の供託」（第４９４条―第４９８条）の条文です。

ここまで読んだ貴方は、読む前の貴方とはちょっと違うはず。その違いが「条文サーフィン」を続ける意味です。

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