第29回 ほんまる神保町の棚主として
今村翔吾さんが新しい文学賞を創設しましたね。
日本ドラフト文学賞
この度、『日本ドラフト文学賞』を創設いたしました。設立の経緯は以下の通りです。
『九州さが大衆文学賞』は1994年に創設されました。デビューに直結しない、いわゆる地方文学賞に分類される賞でしたが、後にプロで活躍する作家を数多く輩出してきました。
私、今村翔吾もまた、この賞を切っ掛けにしてプロ作家への道が拓けた一人です。
だからこそ、この賞に対しては並々ならぬ思い入れもありました。しかし、今から７年前の2017年、様々な事情が重なったことにより、『九州さが大衆文学賞』は、第24回でその歴史に幕を下ろすことになってしまいました。
新たな文学を生み出す土壌、ノウハウは十分に培われてきたのに、このまま終わらせてしまうのは勿体ない。
たとえ形を変えたとしても、何とかして佐賀の地に、これまで築き上げてきたものを継承した賞を復活させられないか。
数年来、その想いで関係各所へ働きかけを行い、運営に向けての体制を整えて参りました。
そして2024年、ついに佐賀の地に文学賞を復活させる準備が整った次第です。 この賞は、日本で初めてにして唯一となる選考委員を置かず、「複数の出版社によるドラフト制度」により、プロ作家の輩出を目指す文学賞です。
出版社はいずれも新たな才能を待ち望んでいます。とはいえ、諸事情により文学賞を設けられていない出版社も存在します。
また出版社ごとに求めている作家も異なります。その出版社と作家志望者をダイレクトに繋げることで、ミスマッチを減らし、隠れた才能を発掘し、作家もより活躍しやすい環境を生むことが 可能だと考えています。
またこの賞は、多くの文学賞が禁止している【過去に賞に応募した原稿】も受け付けます。
とある出版社の賞では受賞に至らずとも、別の出版社が求めている作品という場合があるためで、これもドラフト制度を導入した理由の一つです。この賞に再挑戦することで、復活する作品が 生まれることを信じています。
佐賀という地から日本全国に羽ばたく作家を生み出すーー。
その理念を引き継ぎ、『日本ドラフト文学賞』という名で再始動させます。
選考委員を置かず、複数の出版社によるドラフト制度、過去なにかの賞に応募した原稿も受け付ける。って魅力的ですね。
応募しようかな😄
応募〆切は、2025年（令和7年）4月末です。
『幸村を討て』（中公文庫）発売！
連日オール紀伊國屋でランキング上位
『イクサガミ』に続いて、発売早々にベストセラーにランクイン。今村翔吾さん強し！
トーハン中間決算
売上高1891億8000万円
営業利益は3億5200万円
日販GHD中間決算
売上高1855億0800万円
経常利益2億4800万円
トーハン、日販ともにグループ全体としては、黒字化している。
取次本業では、マイナス幅が減少しているが、これは、運搬費が高騰する中で書店閉店による配送先の減少と販管費の見直しによる企業努力の成果であるが、物流問題は消えない。
さらなる運賃協力金や粗利そのものの改善が求められている。
今村翔吾さんトークイベント
「佐賀之書店」１周年を前に
佐賀之書店1周年おめでとうございます🍾
小学生の書籍の
月間平均読書冊数は13.8冊
朝読（朝の読書運動）の成果ですね。
書籍は小学生13.8冊、中学生4.1冊、
高校生1.7冊。
不読率は小学生8.5％、中学生23.4％、高校生48.3％。
小学生の時に、本を読んでいても、スマホと出会い、年齢が増すごとに「本離れ」となっている。
大人の読書推進を考えなくては！
新聞販売店の倒産
2024年1～10月で40件
年間600軒、月に50軒閉店している書店に対し、10ヶ月40件、月に4件が無くなっている新聞販売店。
新聞の発行部数激減が響いている。日本新聞協会によると2023年（10月時点）は全国の新聞の総発行部数は約2859万部で、2000年（約5370万部）に比べ半減した。
毎年109万人の読者が消えている新聞📰
切実な問題ですね。読みたくても、配達する販売会社が消えているのだから。
新聞業界も、どうなるでしょうか！
紀伊國屋書店
売上高は4%増の1352億円
純利益は9%増の34億円
紀伊國屋書店、
旭屋書店を100％子会社に
順次「紀伊國屋書店」に屋号を変える
ベネッセ､
デジタルハリウッド買収
カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼 CEO：髙橋誉則、以下「CCC」）の子会社である株式会社旭屋書店が紀伊國屋書店店へ株式譲渡。
そして、同じくCCCの傘下のデジタルハリウッドをベネッセホールディングスへ株式譲渡。
どんどん身軽になっていく、CCCは何を目指すのか！
日テレ系列４社が経営統合
日本テレビ系列基幹局の札幌テレビ放送（札幌市）、中京テレビ放送（名古屋市）、読売テレビ放送（大阪市）、福岡放送（福岡市）の４社は２９日、２０２５年４月１日に認定放送持ち株会社「読売中京ＦＳホールディングス（ＦＹＣＳ）」を設立し、経営統合すると発表した。４社は持ち株会社の下で新たな協力体制を構築して経営基盤を安定させ、日テレや系列各社とともに魅力的なコンテンツを作っていくとしている。
テレビ・新聞・出版・書店の合従連衡がすすんでいきますね。
次は、どことどこが繋がるか！
ソニーとKADOKAWAは、
どうなるのか？
つづく