アプリを処方しておきますね～って時代到来

アプリが医療機器として処方される話を初めて聞いたのは、
2017年初頭でした。

まずは、この記事の冒頭部分から

医師が患者に薬だけでなくスマートフォン（スマホ）アプリを処方する日が近づいてきた。2019年にも日本で禁煙治療用のアプリが第１弾として登場する見込みだ。開発コストは医薬品の100分の１とされ、先行する米国ではアルコール中毒やうつ病などにも対象が拡大している。欧米の製薬大手や米グーグルなどＩＴ（情報技術）大手も開発に乗り出しており、医療のあり方を一変させる可能性が広がっている。

「医師がアプリ処方」実現近づく　禁煙用、初の申請へ

Beyond Next Ventureという独立系ベンチャーキャピタルの方とお話しする機会があり、その際にそこが出資しているキュア・アップやサスメドの話を聞いたのが始まりでした。これらスタートアップは、アプリを使った治療を目指しています。

・キュア・アップ：　ニコチンの心理的依存を改善する禁煙アプリ

・サスメド：　認知行動療法で睡眠障害を改善するアプリ

こうしたアプリによる治療は、2014年にスマホアプリも医療機器として認める法改正があったから実現しました。

基本的に先ほどの2例ともに、患者の行動変容を促すものです。この話を聞いた時には、結構驚きました。

でも、よく考えると医療機器と考えると今までそうしたことはあったわけで、それがスマホって人の生活に密着したデバイスを使うというだけですから。世界的にはやはりアメリカが先行し、デジタル治療という言葉が使われています。

代表的なスタートアップである米ピア・セラピューティクスはアルコールや薬物の中毒患者向けのアプリが17年９月に米食品医薬品局（ＦＤＡ）の承認を取得。うつ病や統合失調症などの疾患に対するアプリも用意している。米アキリ・インタラクティブ・ラブズは注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）をゲームで治療するアプリを承認申請中だ。

こうしたアプリによる治療のメリットとしては、

・開発費用が安い
・医師の診察時間を圧縮できる
・多くの患者を同時に治療できる
・患者の生のデータを取得できる
・医療費を抑制できる
・全国どこでも高水準の治療が受けられる

といった点があります。
一方で、行動変容を治療の主軸にできない疾患、
例えばがんなどではアプリによる治療はあまり馴染まないとされています。

医療系アプリ 医療費節約効果は3390億円　米系コンサル試算

そして、試算によると日本における医療アプリでの費用削減効果は大きい。

スマートフォンなどで医療系アプリを使うと、国内で推定3390億円の医療費削減効果が得られるとの調査結果を、米医薬コンサルティング企業ＩＱＶＩＡの日本法人がまとめた。医療系アプリは世界で2013年に６万6000種類だったのが、現在は31万超の種類がある。膨張する医療費に歯止めをかける手段としてアプリの有用性が示された格好だ。

こうした流れは、患者の健康管理・維持といった使い方だけでなく、
治療という効能があるアプリの登場により面白い世界になりそうですし、
増え続ける医療費削減の一つの方法として認知されるといいなと思います。ただ、スマホを使わない人たちへは浸透が難しいかもしれません。

現在60歳代くらいの方であれば、ほぼ使えるのかな〜って印象がありますが、そうした対策も知りたいですね。

それにしてもまだイメージ湧かないのは、薬局でのやりとり。
処方箋持って薬局に行ってダウンロードするのを見ててもらい、
アプリを起動して、個人情報を入力して、
そして、お薬代（アプリ）を現金・カードで払う？