オンリンピックのスポンサーマーケティングについて学ぶ

東京オリンピックが開催できるかどうか瀬戸際ではありますが、今日はそのオリンピックのスポンサーのことについて書きたいと思います。

実は、東京オリンピックはスポーツビジネスの観点では前例がないほどスポンサー料が集まっているって知ってました？

（ 東京2020組織委員会予算（V5予算）より ）

オリンピックグローバルで560億円、国内スポンサーで3500億円！
オリンピックのスポンサー料ってすごいですね。

TOPスポンサーとは、IOCとのオリンピックのスポンサー契約を行うもので、１業種１社のみとなっています。

東京2020では14社。リオでは12社なので、2社増えています。
airbnbとかアリババとか入ってるのが何気にすごい。アリババはわかるけど、airbnbもそれだけ掛けれるんだ！

オリンピックといえば、マクドナルドのイメージがありましたが、今回から抜けてるみたいです。

ちなみに日本企業は、ブリヂストン、パナソニック、トヨタ。

さて、前例がないのが国内オリンピックパートナーです。
国内オリンピックパートナーは３つのカテゴリーがあります。

・ゴールドパートナー
・オフィシャルパートナー
・オフィシャルサポーター

これまでのオリンピックでは、国内パートナーも1業種1社でしたが、JOCがそれを撤廃。これにより、JALとANAがオフィシャルスポンサーになり、聖火を運ぶ飛行機には、両者のロゴが載るなど、前代未聞の事態に。

その結果、スポンサー料は61社3500億円。
これがどれだけすごいかというと。

北京　　 51社 1,264億円
ロンドン 42社 1,193億円
リオ　　 53社 880億円
東京　　 61社 3500億円

（ OLYMPIC MARKETING FACT FILE 2020 EDITION より ドルを円に換算）

なんと、過去最大の北京の3倍です！

どんな企業がスポンサードしているのでしょうか？

国内トップスポンサーは、15社。
ここでも、NECと富士通、みずほ銀行と三井住友銀行、東京海上日動と日本生命など、１業種に複数社が入っています。

国内２番目のカテゴリのオフィシャルパートナーは32社。
JALとANAが共存しているのは奇跡の様です。
ここでも前例がないのが、新聞社（メディア）が入っているところ。

オフィシャルサポーターは20社。
３番目と言ってもそれなりのスポンサー料になってるはずですが、ロゴすら出してもらえません。

こうまでして取得したスポンサーですが、ワールドカップのように会場で看板は出せません！

では何ができるのか。

- 呼称権：オリンピック支援していると言える権利
- プロパティ：オリンピックロゴの使用できる権利
- チケット：チケットの活用できる権利

以上です。

以上なんです。

スポンサー企業は、スポンサー料を払って終わりではなく、上記の権利を活用して販促活動を自前で行わないといけないんです。

それを、「アクティベーション」といいます。

スポンサーアクティベーションをやらないとスポンサー料はドブに捨てるも同じ。ここまでやって初めてイベントにスポンサードする意味が出るんですよね。

実は、今、Jリーグクラブのスポンサーでも、このスポンサーアクティベーションが注目されています。

LIXIL×鹿島アントラーズ協賛25周年試合で行われた7つの企画とは？　〜スポンサー企業によるスタジアム内外の施策を現地レポート〜

ということで、MSBS 2日目はオリンピックという世界一のスポーツイベントでのスポーツマーケティングについて学びました。

今日も学びの多いゼミでした。

※この記事は、MSBSで学んだことの一部とそれから派生して自分が調べたことを書いております。