自社サイトやブログ経由の応募数・採用数を伸ばす13個の方法
企業自らが所有し、情報発信をする媒体（主に自社のWebサイトやブログなど）である「オウンドメディア」。
自社の認知拡大や候補者からの応募獲得のためにオウンドメディアを作成したものの、「いまいち活用しきれてなくて、放置気味…」という状態になっていませんか？
今回は、オウンドメディアの認知を拡大して閲覧数を増やす方法、オウンドメディア経由の応募数を増やす方法を解説します。
1. 前提
1.1 「オウンドメディア」とは？
オウンドメディアとは、企業自らが所有し、情報発信をする媒体のことを意味します。
主に自社のWebサイトやブログなどを指しますが、採用情報の発信媒体となるオウンドメディアは、採用サイトだけを指すのではなく、SNSや自社の社員、説明会などのイベントも含まれます。
1.2 「オウンドメディアリクルーティング」とは？
自社の求める人材や企業文化、労働環境などについて共感を喚起するような詳細な情報を主体的に発信し、求職者がアクセスしやすいメディアを活用して情報を正確に届ける採用手法のこと。
この発信によって、求職者は納得した上で働く企業を決めることができ、企業は付加価値の高い人材を採用できるようになるので、求職者と企業の双方にとって最適な選考状況が生まれやすくなるのです。
1.3 オウンドメディアの目的
オウンドメディアリクルーティングに取り組む前に、取り組む目的を明確化することが重要です。
企業の解決したい課題によって目的の設定はさまざまですが、以下のような目的を設定することが一般的です。
1.4 オウンドメディアのメリット、デメリット
オウンドメディアを活用するメリット、デメリットには以下のようなものがあります。
2. オウンドメディアの閲覧数を増やす方法
せっかく人手と時間をかけてオウンドメディアを用意したとしても、求職者から閲覧されなければ意味がありません。ここでは、オウンドメディアの閲覧数を増やす方法を8つ解説します。
2.1 戦略的にキーワードを選定してコンテンツを作成する
オウンドメディアの閲覧数を増やすには、やみくもにキーワードを盛り込んでコンテンツを作成するのではなく、戦略的にキーワードを選定することが必要不可欠。
「キーワードが検索される回数の多さ」でキーワードを選定してコンテンツを作成しても、他の強豪サイトに勝つことができず、閲覧数の増加につながりません。
検索される回数が少なくても、自社に興味を持つ求職者が検索しそうなキーワードでコンテンツを作成することで、閲覧数の増加が期待できます。
2.2 求職者がクリックしたくなる記事タイトルをつける
以下に、求職者を惹きつける魅力的な記事タイトルをつけるポイントを記します。
2.3 掲載するコンテンツの質を高める
閲覧数を増やすためには、求職者に「質の高そうな記事が掲載されているな」「自分にとってメリットになりそうだから、この記事を読んでみようかな」と思わせることが重要です。
掲載するコンテンツの質を高めるのにおすすめしたいのが、シェアードバリューコンテンツ（自社の価値や魅力を求職者との間で『シェア（共有）』するためのコンテンツ）の作成です。 シェアードバリューコンテンツは、以下の2つのカテゴリのコンテンツに分けて考えます。
「パーパスコンテンツ」「カルチャーコンテンツ」で発信するコンテンツの例は以下です。 これらの中から、自社のオウンドメディアに欠けているコンテンツを優先順位づけをして作成するとよいでしょう。
2.4 オウンドメディアに内部リンクを埋め込み、サイト内での回遊率を上げる
オウンドメディアの記事同士に内部リンクを埋め込むことで、一度のアクセスで複数の記事にアクセスしてもらえる確率が上がります。
関連、参考テーマの記事のリンクを貼り、オウンドメディア内の回遊率を上げることで、閲覧数を増やしましょう。
2.5 スカウトメールにオウンドメディアのURLを載せる
求職者に送信するスカウトメールにオウンドメディアのURLを載せることで、オウンドメディアの存在を認知してもらえます。
閲覧数を増やせるだけでなく、求職者の自社に対する興味や関心を高め、意向醸成にもつながるので、おすすめの手法です。
2.6 カジュアル面談や面接実施前に候補者にオウンドメディアのURLを送付する
自社に興味を持ってカジュアル面談を希望されている求職者や面接の日程調整、日時確定の連絡メールにオウンドメディアのURLを載せます。
求職者との連絡の中でオウンドメディアを紹介することで、閲覧数を増やせます。 加えて、ミスマッチの低減や自社のことをより知ってもらう機会の提供というメリットもあります。
2.7 人材紹介会社の求人票にオウンドメディアのURLを載せる
もし人材紹介会社を利用して採用をしているなら、人材紹介会社の担当者に依頼をして、求人票にオウンドメディアのURLを載せてもらうのが有効です。
担当者から伝えきれない、自社のリアルな情報を求職者に知ってもらえます。 人材紹介会社経由で応募する求職者にもオウンドメディアにアクセスしてもらい、閲覧数を増やしましょう。
2.8 社員にオウンドメディアのURLをSNSで拡散してもらう
閲覧数を増やすには、「いかに多くの人の目に触れるようにするか？」が重要です。
オウンドメディアのURLや作成したコンテンツを社員にFacebook、Twitter、LinkedInなどでシェアしてもらい、多くの求職者の目に触れる機会をつくりましょう。
社員の知人や友人の中にいる転職潜在層にまで、自社のオウンドメディアを届けられるかもしれません。
3. オウンドメディア経由の応募を増やす方法
作成したオウンドメディアやコンテンツを求職者に閲覧してもらえるようになって満足していたら、採用担当としてNGです。
閲覧した求職者が「応募したい！」と思い、応募するまでが、採用におけるオウンドメディアが果たす大きな役割になります。 オウンドメディア経由の応募を増やす方法を5つ解説していきます。
3.1 ペルソナ、ターゲットが必要としている情報を掲載する
自社が発信したいと思うコンテンツを作成するのもいいのですが、オウンドメディア経由の応募を増やしたいなら、「ペルソナ、ターゲットがどのような情報を必要としているのか？」「ペルソナ、ターゲットがコンテンツを読んだあとに、どのような心理状態になってほしいか？」「コンテンツを読んだペルソナ、ターゲットに促したい行動は何か？」を起点に考えて、コンテンツを作成することが重要です。
3.2 ペルソナ、ターゲットがカジュアル面談や応募前に抱く疑問や不安を解消するための情報を掲載する
オウンドメディアを閲覧したペルソナ、ターゲットがカジュアル面談や応募に進むのが、オウンドメディアリクルーティングの理想形です。
ただし、コンテンツを閲覧したからと言って、そう簡単にカジュアル面談の希望や応募を獲得できるものではありません。 そこで重要になるのが、「ペルソナ、ターゲットがカジュアル面談や応募前に抱く疑問や不安は何か？」を考え、それらを解消するための情報を掲載することです。
オウンドメディアを閲覧した段階で疑問や不安が解消されていると、カジュアル面談や応募に進む際のハードルがなくなり、応募を獲得しやすくなります。
3.3 自社のリアルが伝わるコンテンツを作成する
求人票だけでは伝えきれない、自社のリアルな情報が求職者に伝わるコンテンツを作成することも応募を獲得する手段として有効です。
ただし、自社の良い点ばかりを掲載するのではなく、抱えている課題や改善に着手している点、これから改善したいと思っている点などの一見ネガティブに映る情報も真実として掲載することがポイント。
自社の良い点や自慢ばかりを載せていると、求職者は「本当にこんなに良い点ばかりの企業なの？」「何か裏があるんじゃないの？」「逆に怪しい…」と思ってしまいます。
サイバーエージェントのCHO・曽山 哲人氏は、これからの採用トレンドの考え方として３e（トリプルe）を提示しています。
💡 「3e」とは？
以下の「e」から始まる3つの単語を意味します。
・exposure（さらけ出し）
・esteem（承認欲求）
・emotion（感情）
この「3e」の1つが「exposure（さらけ出し）」です。 「真実をさらけ出して伝える企業は信頼感が高まり、本当の強さを出す努力を続けているので、結果的に会社も良くなり、採用力も上がる」という考え方です。
3.4 「カジュアル面談を希望」「話だけでも聞いてみたい」という求職者も歓迎する
採用担当者にありがちな勘違いに「求職者ははじめから、自社への志望度が高いと思い込んでいる」があります。
正直に申し上げますと、自社への志望度が応募段階から高い求職者は、ほんの一握りです。 求職者に「応募 = 選考」と思わせてしまうと、ハードルが高く感じられ、応募まで踏み切れなくなってしまいます。
なので、「カジュアル面談受付中」や「カジュアル面談をご希望の方はこちら」「『まずは話だけでも聞いてみたい』という方も大歓迎です！」などの文言をオウンドメディアやコンテンツに記載し、応募へのハードルを下げる工夫をしましょう。
3.5 応募時に取得する情報を最小限におさえる
求職者が「応募してみようかな」と思ったあとに障壁になるのが、応募時に記入する情報の多さです。
氏名や連絡先だけでなく、在籍企業や簡単な経歴、志望動機を記入する、履歴書や職務経歴書を提出してもらうなど多くを求めすぎると、この段階で求職者は離脱してしまい、結果として応募に至らなくなってしまいます。
応募を増やすためには上記のようなことをせず、氏名と連絡先（メールアドレス、電話番号）だけ記入すれば応募ができるようにし、求職者の負荷を減らすことに注力しましょう。
3. おわりに
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