紛争、異常気象、謎の食糧倉庫の火災多発、温室効果ガス削減をお題目にした政府による農業の圧迫など人為的に食糧危機へ誘導されている昨今、食料自給率が30%台といわれているにも関わらず、戦後一貫して行なってきた減反政策にも飽き足らず、食料自給率が向上するような施策も取らずに農家を痛めつけており、日本政府は世界の潮流に続けと、田から畑に転作すれば奨励金、牛乳を輸入しながら日本の酪農家が生産した生乳を廃棄させ、牛を殺せば奨励金。
『食糧戰爭』( 丸本彰造著/新大衆社 / 昭和 19 年 8 月)は、連合国軍総司令部により焚書指定された図書である。
著者は帝国陸軍主計少将だった方で、栄養知識、食材管理、調理法等の知識が豊富で、兵士の食料管理もしていたとか。
台湾危機が現実味を帯びており、実際に紛争が起きて日本に物資が入ってこなくなれば、「腹が減っては戦はできぬ」の諺のとおり、どれだけの武器弾薬があろうとも兵士・国民が飢えて戦争に勝つことはない。
第一次大戦におけるドイツの敗戦は、イギリスによるドイツの経済封鎖が生み出した食料危機がその根本原因。
日本政府が真剣に安全保障を考えるならば、本書を読んで現状の施策を再考してもらいたい。