【未来医療⑩News】医療セキュリティ、アバターで心理相談などなど
ごきげんさまです。喜業家つぼです。
喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いします。
医療セキュリティが重要であると1年ぐらい言い続けているのですが、やっとメディアでサイバーセキュリティの問題が取り上げられるようになってきました。改めて読んでみて、自分自身ができているのか？自分の所属組織は大丈夫なのか？考えてみてください
１）タンザニアでのE-HEALTH
そこで注目されているのが、IT技術を活用して医療課題を解決する「E-Health」です。今回は、長年保健医療の分野に携わり、現在はアフリカの医療支援団体でも活動している三津間氏に話を聞きました。アフリカの中でも「ブルーオーシャン」として注目が集まるタンザニアにフォーカスし、保健医療分野の現状や具体的なニーズを解説。「E-Health」の可能性を探ります。
２）台湾医療科技展 終了
台湾・台北--(BUSINESS WIRE)-- （ビジネスワイヤ） -- APAC地域最大級の見本市の台湾医療科技展が、12月2日～5日に台北で開催されます。本見本市は、AI、クラウドベースのアプリケーション、フラットパネル、IoT、メタバースを構成する技術における台湾の強みを展示するもので、世界的なパンデミックを背景とするヘルスケアにおけるデジタル・トランスフォーメーションの趨勢を反映しています。
３）健康増進型保険の開発
三井住友海上火災保険は、ベトナムでクリニックを展開するメドリング（東京・文京）やインシュアテック企業のリマークジャパン（東京・千代田）と共同で、医療機関と連携する新たな健康増進型保険の開発に着手した。健康診断データのAI（人工知能）分析で判明した疾病リスクなどを医療機関から加入者にフィードバックして健康増進の効果を高める。「医療機関と連携した健康増進型保険は日本の保険会社では初めて。世界でも恐らく初めてではないか」（三井住友海上火災保険 デジタル戦略部の笹森愛美 課長代理）とする。
４）リハビリテックRehabに津川先生！！
デイサービス向けクラウド機能訓練ソフト「リハプラン」を運営する株式会社Rehab for JAPAN（本社：東京都千代田区、代表取締役 大久保 亮）は、12月よりカリフォルニア大学ロサンゼルス校医学部・公衆衛生大学院准教授、医師である津川友介氏（以下、津川氏）をアドバイザーとして迎えました。
５）サイバー攻撃の増加
米国のIT企業VMwareの日本法人は2020年12月、日本企業のCIOやCTO、CISO（Chief Information Security Officer、最高情報セキュリティ責任者）251人を対象にサイバー攻撃に関するアンケートを実施した。
６）医療用ビザでメディカルツーリズム
これまでタイには医療用ビザは存在しておらず、既存のビザでは1回のビザ申請で1度の入国しか許可（シングルエントリー）されないため、複数回の治療を必要とする患者はその都度ビザ取得を行う必要があった。今回発行が承認された医療ビザの有効期間は1年間、連続滞在可能日数は90日以内となっており、有効期間内であれば複数回の入国が可能となる。同ビザの取得対象は、リハビリテーション、アンチエイジング、循環器系疾患、がん、美容整形などの医療サービスを受ける外国人富裕層となっている。
７）アバターで心理相談
普段の生活や職場で嫌なことがあっても、実際に心理相談を受けるのはためらわれるという人は少なくないはす。だが、「顔出し」が不要で、場所を問わず自宅などでも相談できるとなれば、どうだろう。心理相談へのハードルをぐっと低くする、新たなサービスの開発が進んでいる。（庄子 育子＝Beyond Health）
８）データセキュリティの初心
医療機関がクラウドサービスに展開したシステムでデータを保護するには、以下の4つのテーマについて考察する必要がある。第1回「医療機関が『クラウド』を使うべきセキュリティ的理由と、考えるべき4大テーマ」に続く第2回となる本稿は、1番目のテーマについて解説する。
９）九州Healthcare Innovation Challenge
デジタル化の進展により人々の生活が大きく変化しつつある中、医療・ヘルスケア分野では新たな価値を提供する製品やサービスが急速に立ち上がろうとしています。本フォーラムでは、予防・健康づくりの現状、課題解決のためのデジタル技術を活用したイノベーションについて、第一線で活躍されている方々に登壇いただき、ディスカッションを含めヘルスケアの未来を展望します。
１０）京都大学×asken 糖尿病栄養食事指導補助アプリ
株式会社askenは、京都大学 稲垣暢也 医学研究科教授、幣憲一郎 医学部附属病院副部長、池田香織 同講師らの研究グループと、糖尿病の栄養食事指導を補助するアプリを共同開発したことをお知らせいたします。また、本アプリの治療への貢献を検討する臨床研究を、京都大学医学部附属病院、京都桂病院、田附興風会医学研究所北野病院、神戸市立医療センター中央市民病院において実施します。なお、本研究は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の令和3年度「医療機器等における先進的研究開発・開発体制強靭化事業 健康・医療情報活用技術開発課題」の支援を受けて実施されます。