会話型認知症診断AI研究開始・メドレーdocomoの提携、日立ーインテグリティヘルスケア提携など
ご機嫌様です。喜んで起業、喜業家つぼです。
喜業家つぼのヘルスケアNews、本日もよろしくお願いいたします。
docomoとオンライン診療のメドレーが資本提携したり、日立とオンライン診療のインテグリティヘルスケアが提携したり、航空会社のアライアンスのように、オンライン診療に関してもグループが出来上がってきましたね。ちょっと今度キレイにマップ創ってみようかと思います。
１）AIで心臓突然死リスクと植込み型除細動器
心臓突然死は欧州で全死亡の約20%を占め、今なお公衆衛生上の課題となっている。心臓突然死を防ぐ手段のひとつとして、植込み型除細動器（ICD: implantable cardioverter defibrillator）が装着される。従来基準によると、心筋梗塞後の患者で「左室駆出率（EF）35%以下」にICD植込みが推奨されている。しかし、実際にICDで救命できている患者は少数で、EFが35%より高く維持された患者でも心臓突然死の発生が問題となるため、心臓突然死リスクとICD適応を予測する新たなアプローチが待望されていた。 4月23～25日に欧州不整
２）GEヘルスケア 今後の成長戦略
GEヘルスケア・ジャパン（株）は，コロナ禍での医療の課題を解決するために，人工知能（AI）の開発や，データ活用のためのソリューションの提供を強化していく。2021年4月22日（木）に開催された成長戦略発表会において，代表取締役社長兼CEOの多田荘一郎氏が，厳しい状況に置かれている医療を支えていく姿勢を示した。
３）コロナ禍で認知症が悪化
内田医師のオンライン診療風景
なかなか収まる兆しの見えないコロナ禍で、在宅の認知症患者の症状が悪化するケースが増えている。厚生労働省に届け出のある在宅療養支援診療所・病院は全国で1万5000か所以上。在宅医療を受けている患者数は18万人を超え、高齢で認知症を伴っていることが非常に多いという。その数は年々、増加を続けている。
４）日立とインテグリティヘルスケア提携
株式会社日立システムズ(代表取締役 取締役社長：柴原 節男、本社：東京都品川区／以下、日立システムズ)と、株式会社インテグリティ・ヘルスケア(代表取締役社長：園田 愛、本社：東京都中央区／以下、インテグリティ・ヘルスケア)は、医薬・ヘルスケア分野において提携します。今回の提携により、両社は自治体、健康保険組合、企業等に対し、セキュアなクラウド基盤上でオンライン診療や服薬指導、PHR(*1)サービスなどを連携させることで、医療情報・データを一元的に管理し、それらの情報に基づいた総合的な健康支援サービスを2021年度中に提供開始することをめざします。
(*1) PHR(Personal Health Record)：個人の健康診断結果、服薬履歴、日常生活でのバイタルデータ等の保健医療情報
５）ドコモ メドレー 資本提携
NTTドコモは4月26日、医療ヘルスケア関連サービスを展開するメドレーとの資本・業務提携について合意したと発表した。 ドコモはメドレーが第三者割当増資により発行する普通株式93万3100株を取得（本増資実施後の持株比率2.93％を保有）する。 これにより、オンライン診療を起点とした、ヘルスケア・メディカル領域における一気通貫サービスの提供を目指す。 ドコモはこれまで「dヘルスケア」など、健康への関心や行動変容のきっかけとなるヘルスケア領域を中心にサービスを提供してきた。今後は、オンライン診療アプリの共同運営を通じ、ICTを活用したオンライン診療サービスを提供することで、健康への不安や課題に対し、総合的にサポートできる環境を構築していく考えだ。
６）生理難民のフェムテック
経済的理由で生理用品を買えない「生理の貧困」を支援しようと、生活雑貨や家電などを扱うG-Place（ジープレイス、京都府長岡京市）がクラウドファンディング（CF）を実施している。調達した資金は自社の生理用品を生活困窮世帯に無償提供する取り組みに充てる。
７）OUI Inc.、ギニアでの眼科遠隔診療
慶應義塾大学医学部発のベンチャー企業 OUI Inc.は、自社で開発したiPhone アタッチメント型医療機器Smart Eye Cameraを使った眼科遠隔診療モデルのパイロット検証を、在京ギニア大使館のサポートを得ながら、西アフリカのギニア共和国でも進めていく予定であると発表しました。
８）会話型 認知症診断支援AIシステム 臨床試験スタート
株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本 正宏 、以下 FRONTEO）は、4月26日に「会話型 認知症診断支援AIシステム」の臨床試験が開始されたことをお知らせします。
本試験は2021年3月12日に治験計画届を提出しており、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」（通称：薬機法）の定める調査期間を経て、このたび治験を開始しました。治験開始へ向けて、4月22日にはセントラルIRBを通過、治験実施施設との契約が締結され、本日治験協力について患者から同意を得ることができました。