2022年 海外暗号資産／NFT市場の振り返り

オスカー | NFT x 海外マーケ

大晦日の時間を利用して、NFT関連のニュースメディア各社が出していた2022年の振り返り記事を読み漁りました。
せっかくなので、自分の感想も乗せながら読んだ内容をまとめていきたいと思います。

僕個人がこの業界に興味を持ち始めたのは今年の7月からで、このnoteでしているように本格的にリサーチをして発信するようになったのはここ数ヶ月のことです。
なので、特に今年の前半に起きていたことを学びつつ、1年を通しての市況を概観する上でとても勉強になりました。
同じように最近この業界に興味を持ち始めた人や、本格的に追うようになってきた人にとって学びのある内容になっていると思います。

以下の見出しで分けて、振り返っていきたいと思います。

好調なQ1の市況

2022年1月は、ビットコインの価格が下がったものの、3月末には回復していきました。2021年11月にビットコインが史上最高値を記録していたことや、インフラの開発、資金の投入が進んでいたことなどもあり、今年も暗号資産市場が好調を続ける期待が膨らんでいました。

2021年10月にシリーズBの調達を終えたばかりのFTXは、早速1月末にシリーズCの調達も行い、評価額$32B（約3.7兆円）を記録しました。

その他にもPolygonやAlchemyをはじめ複数のWeb3企業が数億ドル規模の調達を実施しています。

また、最大のNFTマーケットプレイスであるOpenSeaも成長を続け、1月の月間流通額が$5B（約6700億円）を記録しました。
あまり参考にならないかましれませんが、楽天の国内EC流通総額がQ3／22の3ヶ月間で1兆3500億円なので、超単純計算で3で割ると4500億円となります。

このように1月〜3月にかけては業界各所でポジティブなニュースが多く、2022年も暗号資産市場が大きく成長していくことが期待されていました。

3つの「破綻」

2022年の暗号資産業界は、「冬の時代」と言われる厳しい市況が半年以上続いた状態で年を締めくくりました。
その「冬の時代」の到来のきっかけとなったとされているのが、1つ目の破綻であるUST／LUNAの事件です。

UST／LUNAの破綻

アルゴリズムによって供給量を調節することで価値を保つ無担保型ステーブルコインのUSTと、その価格を保つ役割を持っていたLUNAは、大きな期待を集めていました。

しかし、2022年5月にUSTのペグ（ドル連動）が外れてしまい、そのまま信用不安が広がり均衡が崩壊。額面価値500億ドル（約6.5兆円）規模のLUNAが価値を失ってしまいました。

綺麗に1USDの価値をキープしていたが、一気に下落

現在は復興プランによる再生が目指されているが、この事件をきっかけに、暗号資産市場が落ち込み始めます。

Three Arrows Capitalの破綻

2つ目の破綻は、暗号資産業界有数の大手ヘッジファンドであったThree Arrows Capital（通称3AC）の破産です。

3ACは2012年創立のヘッジファンドで、Bitcoin、Ethereum、Solana、Axie Infinity、BlockFiなど、誰もが名前を聞いたことがある企業に対して投資をしていました。

しかし、先述のUSTの破綻を皮切りに、stETHトークンの価格乖離、GBTCの割安率の上昇などが次々と起こった結果、財政難に陥り、破産申請を行うに至った。

これにより、3ACに$650M相当の仮想通貨を預けていた仮想通貨企業Voyager Digitalが、さらに同じく仮想通貨レンディングサービスを提供するCelsiusが連鎖破産していきます。

その他にも、BlockFi（FTXの破綻と共に倒産）や、Genesis（3ACに$2.36Bを預けていた）、Blockchain.com（3ACに$270Mを預けていた）などが影響を受けました。

FTXの破綻

3つ目の破綻は、世界中で広く報道されたFTXの破綻です。
世界第2位の仮想通貨取引所の崩壊であり、負債総額が$3Bドル以上になる経営破綻は非常にインパクトのある話で、多くの人が既に知っていると思うので、簡単に経緯だけ紹介したいと思います。

  • 11月2日：CoinDeskによってアラメダ・リサーチの資産状況が公表

  • 11月7日：バイナンスのCEOがFTTの全売却を発表

  • 11月9日：バイナンスがFTX買収の基本合意

  • 11月10日：バイナンスが買収の意向を撤回

  • 11月11日：FTXが破産手続きの開始を発表

バイナンスが途中で買収を断念した理由としては、FTXの負債総額の大きさやアメリカ規制当局の捜査開始の報道があったことなどが挙げられています。

この事件により、暗号資産は悪い方向で多くの人の記憶に残ってしまいます。
Web3 Academyのポッドキャストを聞いていて共感したのは、この事件の残念な点は仮想通貨と一括りで認識される分散型金融（DeFi）に対して不信感を持ってしまった人が多い点です。FTXの崩壊はまさに中央集権型金融（CeFi）の問題点を浮き彫りにしたもので、それを解決する方法としてDeFiの必要性が改めて証明されたはずなのですが、業界全体の不信感につながってしまっている点は残念です。


NFTプロジェクトの概況

Q1の好調な市況から一転して冬の時代に突入した暗号資産市場でしたが、そんな中でもさまざまなNFTプロジェクトが生まれました。
今回は詳細に触れないのですが、特にAzukiというアニメタッチのPFPプロジェクトと、PROOF CollectiveによるMoonbirdsというPFPプロジェクトは2022年に誕生した若いものでありながら、Clone XやVeeFriendsなどの大型プロジェクトの仲間入りを果たしています。

Dapp Industry Report 2022  - DappRadar

いくつか印象的な話題をピックアップして、海外NFTの世界を振り返りたいと思います。

Axie Infinityのハッキング

3月には大人気P2EブロックチェーンゲームのAxie Infinityが使用しているRoninチェーンがハッキングされる事件が起きました。
これにより、173,600ETH（当時約$590M相当）と25.5M USDCが盗まれました。
この事件をきっかけに、そもそも抱えていた不安定なトークノミクスの問題と、ゲーム自体を楽しむためにやっているプレイヤーそっちのけでP2E要素に集中してしまっていた点なども重なり、Axieマーケットプレイスの取引量は昨年度比で91.78％減少してしまいます。

Yuga Labsの躍進

2022年はYuga Labsの年と言っても過言ではないでしょう。

OpenSeaより

気だるそうな表情の猿をモチーフにしたPFPプロジェクトであるBored Ape Yacht Clubの制作者として知られる同スタジオは、PFPの象徴的なプロジェクトであるCryptoPunksやMeebitsを買収し、PFPプロジェクト界の巨大グループとなります。

Dapp Industry Report 2022  - DappRadar

また、3月にはApeCoinという独自トークンをローンチ。
4月にはメタバースNFTプロジェクトであるOtherside内で使用できる土地NFTのOtherdeedをリリース。55,000区画の土地が即完売し、1日で410億円の売り上げを上げました。
最も狂気的だったのは、取引が集中したことでミントする際に発生するガス代が史上最高規模で高騰し、1つの取引に2.6 ETH ($6,500) から5 ETH ($14,000)ほどガス代がかかっていたことでした。
それだけ高いガス代を払ってでも欲しいと思われるブランドのパワーと、それを賈う熱心なファン／トレーダーが存在するのが、Yuga Labsの特徴だと言えます。

それ以外にもYuga Labsは話題がつきず

  • MTV Video Music AwardsでEminemとSnoop DogがOthersideメタバースでパフォーマンス

  • Beepleが共同創業したスタートアップWENEW LabsとそのWeb3ファッションブランドである10KTFの買収

  • 元Activision Blizzard COOのDaniel Alegreを新CEOとして迎える

など、年中通して大きな話題を提供していました。
今年のNFTのTop10取引は10個中8個がYuga Labsのプロジェクトであり、CryptoPunks以外のプロジェクトも厳しい冬の時代にありながらフロア価格を維持していたYuga LabsのNFTは、市場を独占していました。

Dapp Industry Report 2022  - DappRadar

NFTマーケットプレイスでのロイヤリティに関する議論

僕の一本目のnote投稿にて取り上げた、ロイヤリティに関する議論です。
詳しくは↓の投稿を見ていただきたいのですが、

簡単に経緯を記すと…👇

  • Sudoswapなど、NFTの2次流通時のロイヤリティ支払いをゼロにするポリシーを掲げたマーケットプレイスが複数登場し、すごいスピードでシェアを獲得していく

  • これに対抗して、Solana最大のマーケットプレイスであるMagic Edenがロイヤリティの支払いを強制しないポリシーにすることを発表

  • 続いて世界最大のマーケットプレイスであるOpenSeaが、クリエイター側でロイヤリティの支払いを尊重しないマーケットプレイスをブラックリスト化して取り扱いを禁止できるツールを発表

  • 未だ明確な解決策は見つかっておらず、議論は続いている

というような状況です。

これらのマーケットプレイスがここまで成長できた大きな理由の一つにこのロイヤリティと、それを求めてNFTを始めるクリエイターがいることは事実なので、どういった展開になっていくのか、2023年も注目の話題です。

Reddit Collectible Avatarsのローンチ

今年Web3に貢献したプロジェクトの一つを挙げるとしたら、個人的にはRedditがトップの方に入ってきます。
Reddit Collectible Avatarsは、アメリカのソーシャルメディアであるRedditがPolygonチェーン上で展開したNFTプロジェクトです。
多くは無料でエアドロップされたものですが、人気が爆発し、一時期はOpenSeaの人気プロジェクトトップ10にランクインするほど。現在ユニークホルダーは500万人以上いるとされています。

このプロジェクトが最も特徴的なだったのは、Web3に多くの新規ユーザーをもたらしたことでした。
独自のNFTウォレットを使用して保持するこのNFTは、ローンチのタイミングで合計300万個以上のウォレットを生み出し、そのうち250万個はこのアバターをミントするために作られたものでした。
OpenSea上のアクティブウォレットが（ローンチした10月時点で）230万であったこと考えると、このプロジェクトの大きなインパクトを実感できると思います。

Reddit Collectible Avatarsという名前からも分かる通り、非Web3接触層にも手を出してもらいやすいよう「NFT」などのある種の専門用語は徹底的に排除した展開方法は、これから多くの新規ユーザーをWeb3に参加してもらうにあたって非常に参考になるものでした。

その他の印象的なNFTプロジェクト

個別でセクションを作るほど詳しくないものや情報がないプロジェクトで、2022年に注目を集めたものをいくつかピックアップして紹介したいと思います。

Nouns
オープンソースIPを作ることを目的とし、DAOによって運営されているPFPプロジェクト。毎日1つのNouns PFPを販売し、収益はプールされていく。現時点で$37M以上相当のETHが貯まっている。資金の使い道はNFTホルダーによる投票で決定され、ここまでの使途としては

  • 仮想通貨カンファレンスでのプロモーション

  • ブラジルでWeb3教育プロジェクト

  • NYファッションウィークへの参加

  • グッズ販売

  • プロEスポーツチームの立ち上げ

  • Bud LightとコラボしスーパーボウルのCMへの登場

などがある。
クリエイティブコモンズCCoライセンスを採用し、IPを開放していることも特徴の一つ。

Shibuya
アーティストのEmily Yangによる、NFTを活用し「Web3界のA24」を目指しているプロジェクト。

投票権としてのNFTを販売し、保持者のコミュニティでストーリー展開を合意しながら作っていく。12月にa16zとVariant Fundを共同リードとして$6.9Mの資金調達を行う。1つ目の作品としてアニメシリーズの「White Rabbit」をリリース。Emily Yang曰く「Web3にはコンテンツ制作にかけられる資金がたくさんあるけど、流行を作り出せる人はいない。それを変えたい」。

Goblintown
5月にバズったNFTプロジェクト。Discordサーバーなし、ロードマップなし、ユーティリティ特になしのPFPプロジェクト。
テラブロックチェーンの崩壊直後というタイミングで登場し、馬鹿馬鹿しさがウケたとされている。
フリーミントだったにも関わらず二次流通の総額は$96M相当。

音楽NFT市場の成長
PFPプロジェクトに代表される静止画NFTの価格が下がっている中、音楽NFTは緩やかにであるが成長している。
マーケットプレイスとしては、sound.xyzが有名
メタバース含めWarner Music Groupが積極的に投資をしている印象ですが、今後どういった展開を見せるのか注目。

NFT Houseの販売
最後はちっちゃいですが面白かった活用方法。
RoofStock社が初めて実物の家をNFTとしてサウスカロライナの家を$175,000で販売。通常の物件購入フローを大幅に簡素化できた。

NFTのPFP以外の活用方法として、こういったアセットのNFT化というのが不動産業界で進んでいるようです。
それ以外にも偽造防止などブロックチェーンの本来の可能性とNFTという新技術を組み合わせたサービスは、インフラが整うにつれて今後もどんどん登場していくのでしょう。

暗号資産関連の法整備

2022年は欧州を筆頭に暗号資産関連の法整備が進んだ年でした。　
それぞれどう言った進み方をしているのか、ざっくりと見ていきたいと思います。

EUのMarkets in Crypto Assets法案が可決

最も進んでいるのはEUで、Markets in Crypto Assets法案が既にヨーロッパ議会を通過し、2024年に法律として制定される予定となっています。この法案では、暗号資産のライセンス制度について定めることと、ステーブルコイン運用者に対する厳しい基準を設けること、仮想通貨インフルエンサーの法的責任を明確化することなどを目指しているようです。

Lummis-Gillibrand vs. Warren-Marshall

アメリカでは、ようやく包括的法案の制作が着手されました。
方向性としては大きく2つの法案が出ています。

上院議員のCynthia LummisとKirsten GillibrandによるResponsible Financial Innovation Act (RFIA)

  • 連邦規制機関の権力分散化

  • 商品先物取引委員会（CFTC）が投資契約の規制を管理

  • DAOの定義づけ

  • 仮想通貨のマイニングおよびステーキングに対する税制の明確化

  • デジタル資産での退職年金に関するレポートの開始

上院議員のElizabeth WarrenとRoger Marshallによる法案

  • 金融機関が暗号資産のミキシングサービスを利用すること禁止する

  • 仮想通貨ATMを規制

  • 仮想通貨のマイナーやバリデーターは$10,000以上の取引があるときは報告

  • アメリカ証券取引委員会（SEC）が管理できる形で包括的な仮想通貨法案を作成することを約束

そのほかにも、ステーブルコインに対するルールに特化した法案が複数作成されています。

また、アメリカの別の話題として、SECがEthereum上の全ての取引はアメリカの管轄であると主張したことも驚きでした。
9月にSECがクリプトインフルエンサーのIan Balinaを告訴した際に、訴状にて「Ethereumチェーン上の取引はノードによって認証されているが、その多くがアメリカを拠点としている」ため、アメリカ内で行われた取引と考えられることと、それを根拠にEthereumチェーン全体がアメリカの管轄であることを根拠に起訴していることを述べています。
乱暴すぎるロジックで世界的には認められないことは明らかな気もしますが、ここでも「ザ・アメリカ」な内容の発言をするのかと、見ていて面白かったです。

アメリカ財務省によるDeFiプロトコルへの制裁措置

こちらも同じくアメリカの話題です。
ブロックチェーン上の取引を匿名化する、DeFIミキシングサービスであるTornado Cashに対してアメリカ政府が禁止令を出しました。理由は、ハッキング集団による資金洗浄に利用されているとされたためです。Tornado Cash以前にもBlender.ioというミキシングサービスがハッカーに悪用され、財務省から禁止令が出ていて、これらのサービスは先述のAxie InfinityのRoninチェーンに対するハッキング事件で盗まれた資金の洗浄に悪用されたと考えられています。

透明性はブロックチェーンの最大のメリットの一つでもあるが、実用化が進めば、資金移動の記録など秘匿性も求められるものも出てくるはずです。それを提供できるのがミキシングサービスなのですが、同時に資金洗浄の温床と化してしまうことが問題視されています。

このテーマはインフラが整備されサービスが開発されるにつれ改めて注目されると感じたので、ここで触れておきます。

ニューヨークとカナダのManitobaがマイニングを強制停止

こちらはアメリカとカナダの話題です。
上記の2地域が、環境保全の観点からPoWのためのマイニングを一時的に禁止しました。NYの規制は、100％再生可能エネルギーを使用する場合のみマイニングを許可する形をとっています。
EthereumチェーンがThe Mergeを成功させたことで、PoWを採用しているメジャーなチェーンはBitcoinのみになりました。
つい先日、大手ビットコインマイナーであるCore Scientificが破産手続きを開始したことが報じられたように、PoWのマイナーとして活動することはどんどん難しくなっていくようです。
豆知識ですが、マイニング地としてカザフスタンがアメリカ中国の次に人気です。

ブラジルが仮想通貨を支払い方法として合法化

最後は南米の話題をまとめます。
タイトルの通りですが、ブラジルでは仮想通貨を支払いに利用できる通貨として正式に認知されました。
これはラテンアメリカでの親・暗号資産な方向性の表れとも取れます。
ブラジル以外にも、ホンジュラスのビットコインバレーや、世界で初めて仮想通貨を貨幣として認めたエルサルバドル、仮想通貨関連の法整備をどんどん進めているパラグアイ、一部地域では仮想通貨を税金の代わりに収めることを認められるアルゼンチンなどの国が、仮想通貨の積極的な受け入れを進めています。

おまけ：暗号資産関連の広告

2022年は、前年度からQ1へかけての好調をもとにプロモーションも積極的に行われていました。

2月にあるスーパーボウルはアメリカ最大のイベントの一つとして数えられ、そこで放映されるCMは多くのアメリカ住民によって視聴されます。
そのため放映権料も高騰しており、2022年では30秒の放映権が650万ドル（約8億円）とされています。
そんな全米が注目するイベントに、先述のNouns FTXは登場しています。

Nounsは、Bud Lightとのコラボレーションという形で登場しました。

FTXはコメディアンのLarry Davidをキャスティングし、独自のCMを放映。
Larry Davidがさまざまな時代で、時代を変える発明に触れて毎回「くだらない」として却下するキャラクターを演じる。現代でFTXを紹介されたときも同じように「うーん、ダメじゃないかな。俺こういう判断間違えないんだよね」と言ってCMが終わる。今となっては予知していたかのような、ちょいミステリー広告となってしまいました。

FTXの別のCMには、NFLスターのTom BradyとスーパーモデルのGisele Bündchenが出演。電話でFTXでの取引を呼びかけます。このCM出演がきっかけで、二人はFTXを推奨したとして集団訴訟の対象となってしまいます。

2022年に躍進したYuga Labsは、ここでも登場します。
AdidasがWorld Cup中に放映したCMの中で、自身が2021年に購入したBored Ape NFTをCM内で使用しました。

BAYCはNFTホルダーに対してIPの活用を開放しているので、こう言った形で広告内で使用することも許可されています。

2021年に配信されたものですが、2022年にサウスパークによって二度もパロディされイジられたCrypto.comのCMも紹介します。

マット・デイモンが登場し、ライト兄弟などを例に挙げながら「Fortune favors the brave（幸運は勇気あるものに味方する）」と語るCMです。

サウスパークにパロディされた際の動画がこちら

ちなみにサウスパークはFTXの創設者であるSBF（サム・バンクマン-フリード）をイジるアニメーション動画も公開しています。

まとめ

思いの他大作となってしまいましたが、ここで締めたいと思います。
2022年は、やはり暗号資産業界にとっては厳しい年だったのだと思います。
特にFTXの破綻により植え付けられたネガティブな印象は、まじめにこの業界で革新を起こそうと頑張っている事業者からしたら「何をしてくれてるんだ」と言った気持ちを持ったことでしょう。

しかし、悪いニュースばかりであった訳ではありません。
EthereumはThe Mergeという一大プロジェクトを成功させ、消費電力量を99％削減することができました。
また、ロシアとの戦争勃発後間も無く、仮想通貨での寄付を呼びかけたウクライナの元には$100M近くの寄付が集まり、仮想通貨のクロスボーダー性や即時性と言ったメリットが証明されました。

長く見積もっても10年程度とまだまだ歴史が浅い暗号資産業界においては、たくさんの新たな課題や活用方法が日々生まれ、進化しています。

個人的にも、2023年はこの業界の可能性に期待しつつ、海外暗号資産市場の情報を発信していきたいと思ってますので、よろしくお願いします！

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