岸田総理の支持率は国民から得た支持率ではないというあきらかな事実。
岸田内閣の支持率は、45.3％になったことが4月15.16日のANNの世論調査で分かりました。
岸田総理はこれまで、国民をわざと苦しめているとしか言いようがない政策ばかりを打ち出していますが、
14日の大手メディアとの会食後、NHK・毎日新聞・読売新聞・日本テレビ・日本経済新聞は、いずれも「内閣支持率が上昇した」と報じました。
15日午前には、岸田総理が和歌山市の雑賀崎漁港に選挙の応援で訪れた際、演説の直前に爆発物が投げ込まれる事件が発生しましたが、
岸田総理は暗殺されかけた後、和歌山県内で街頭演説を続けた挙句、夕方には東京・鍛冶町の「ヘアモードキクチ」で何事もなかったように散髪していたことが判明しました。
爆弾が投げ込まれるという緊急事態の中、前もって動きを把握しているかのような軽快なカメラワークから、支持率向上のためのヤラセ疑惑が浮上しています。
物価や光熱費が上昇し国民が困窮する中、岸田総理は次々と増税を打ち出し、2022年に岸田内閣が決定した増税9件、検討中の増税案8件、実質的増税14件、計31件となり、国民に追い討ちをかけました。
岸田総理は2022年の1年間で約18兆円超の血税を諸外国に投資すると発表しており、安倍政権時代からの海外支援を含めると、その額は78兆円を超えると言われています。
教育未来創造会議では、2033年までに外国人留学生の受け入れを40万人とするよう計画の策定を指示し、
アメリカの有力誌「タイム」は、2023年の「世界で最も影響力のある100人」に岸田総理を選出しました。
「こども政策対話」では、参加していた中学生からの「岸田首相は、どうして総理大臣になろうと思ったのか」との質問に対して、
「総理大臣は、日本の社会の中で、一応一番権限の大きい人ということなので、総理大臣を目指した」と独裁者気質のような回答をしておりますが、
RAPT理論によって岸田総理は李家の血筋で、かつ中国共産党のスパイであることが分かっています。
このように支配者層たちがはっきりと悪政を行っていると分かる世の中になった今、『何とかなる』と闇雲に生きることがどれほど危険でしょうか。
正しい知識と考えを身に付けて生きていかないと、体や精神が困憊し、取り返しのつかないことになりかねません。
哲学や占い、運を引き寄せるなど、人生を余計に複雑にし、思考を止めてしまうような生き方ではなく、
世の中や人生がシンプルになり、不安や心配から解放され、喜びと希望をもって生きる術を学べる場所はRAPTブログしかありません。
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