根柢に同じ現実と同じ方向性を共有できれば肩書や所属が違っても協力し合えると思う
肝心なのは同じ現実を共有できるか否か、子育て支援は必要でもそのためのアクションが増税による給付支援か減税による家庭支援かによって大きく変わってしまう
団結のために不要な分断は避けたい。柔軟なつながりを