未来の顧客を育てる

幼い頃に身につけた習慣や経験は、
大人になってからも私たちの選択や価値観に大きな影響を与えます。

私は小さい頃からチョコレートが大好きです。
幼少期は市販の板チョコをよく食べていました。

今でも、GODIVAやROYCE'のような高級チョコよりも安価で手に入れやすいチョコの方が好きです。

私自身のこの経験から
"人の好みは幼少期に接触機会が多かったものに影響されやすい"
という一つの仮説を立てました。

そして、

「若い世代に接触する機会の創出が商品を提供する側の長期的な成功につながる」

という考えを持ちました。

スポーツシューズを学校で無料支給する

スポーツが好きな私が考えたアイデアです。

スポーツブランドが子供たちの運動靴や上履きを無料で支給するというものです。

その代わりに、シューズの開発に携わった人間が、体の使い方や運動の仕方といったテーマで
授業を行います。

子供たちにとっては、無料で靴が手に入り
体のこと、運動のことを学ぶことができます。
スポーツブランドは商品のPRをすることになるうえ、ブランドの認知度を高めて将来的な顧客を育てることができます。

学校側もブランドとのスポンサーシップや学校施設料を収入として見込めるかもしれません。
また「ブランドと提携している学校」というブランディングが生まれ、入学希望者の増加にもつながる可能性があります。

これまで広告費としていた一部を上記のような事業に利用することで、

ブランド・子供たち・学校
の三方良しのビジネスモデルが生まれると考えます。

このアイデアには多くのメリットがある一方で、いくつかの課題やデメリットも考えられます。

まずは、教育と商業の境界が曖昧になるリスクです。
学校という教育の場で、特定のスポーツブランドが授業やイベントに関与することで、単なる商品PRと受け取られかねない懸念があります。

さらに、公平性の問題も無視できません。
特定のブランドが独占的にシューズを支給することで、他のブランドとの選択肢が制限され、公平性が損なわれる可能性があります。

学校内で一つのブランドのみが目立つ形となると、子供たちの選択肢が狭められるだけでなく、保護者からも「教育現場が商業に染まっている」との印象を持たれるリスクがあります。

授業内容や学校運営の調整負担も挙げられます。
ブランド側が提供する授業やイベントが学校の教育方針と一致するかどうか、という点も考えるべきでしょう。

こうした課題を解決し、教育と商業のバランスを保ちながら実現するためには、自治体や保護者の理解と協力を得つつ、透明性を持って取り組むことが重要です。このようなデメリットに対処することで、より持続可能なモデルとして発展させることができるでしょう。

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今回は以上になります。

人間の幼少期に目を向けたビジネスモデルという点にも注目していきたいと思います。