【博学】バブル崩壊後の日本経済を勉強してみる(前編)

今日は祝日なのに、名古屋市のターミナル金山駅には、スーツ姿の疲れた中年男性と、スーツケースの浮かれた若者が快速電車を待つ。
かくいう私も疲れた中年男性だ。

しかし私は、東洋経済の記事を読みながら、登山と観梅に出かける。
休日出勤なんかしてたまるか。
(昔は普通にしてたけど…)

さて「失われた30年」、バブル崩壊後の日本を指した言葉だ。
正確に言えば「33年」か。
私は中学3年～現在で、何の恩恵も受けていない、不利益を全期間で受けているロストジェネレーションど真ん中世代である。
多大な恨みを込めて、勉強する。

バブル経済期は、86年12月から91年2月頃までの期間を言う。
日本はアメリカから円高にするよう求められたことから、低金利政策や景気刺激政策を続けて、景気は過熱し、地価や株価が高騰した。

人々は成長を遂げ続ける日本経済への信頼から、実態とかけ離れた好景気を虚構だとは思わず、この世の春を謳歌した。
しかし、90年になると金利が上がり始めて株価が下がり始めた。
高騰した地価も国民の不満におされて、政府が土地取引に規制をかけて下がりはじめ、バブル崩壊が始まった。
1989年に竹下登首相が導入した消費税も、引き金の一つとなったかもしれない。

そこからの日本は「失われた」と表現される状態に陥った。

2024年2月22日、東京株式市場で日経平均株価がバブル経済期の1989年末につけた終値を上回り、約34年ぶりに史上最高値を更新した。
物価と賃金に上向きの動きが広がる中、株価が一足先に『バブル後』を脱した形にはなる。

さて、バブル崩壊から30年以上もの歳月がかかった理由は何か。

一つ目は、バブル崩壊の金融機関が抱えた「不良債権処理問題」
金融機関全体の不良債権額は数十兆円にも上った。自業自得だ。
破綻の最初は、信用組合や地方銀行からはじまり、97年11月には、準大手証券会社の三洋証券、都市銀行の北海道拓殖銀行、大手証券会社の山一証券が相次いで破綻し、日本経済は大ショックに見舞われた。
私は、就活が始まる大学3年生…(涙)

98年には日本長期信用銀行、日本債券信用銀行という長期信用銀行の2行が破綻し、単独では生き残れないとみた金融機関は合併・統合を進め、生き残りを模索する。

こうした金融不安は、金融機関が企業に融資する力を衰えさせ、金を借りられない企業は成長投資をしなくなり、企業自体もバブル崩壊により損を抱え、企業の守りの姿勢が長く続き、需要不足から物価が上がらないデフレ経済に陥り、経済成長をしない状態が続いた。

二つ目は、「日本の人口減少」
日本の総人口は2008年の1億2808万人をピークに減少へ。
生産年齢人口（15～64歳）はそれより前の1995年をピークに減り始めた。

生産年齢人口が減ると、経済成長にとってはマイナスに作用する。
生産性が変わらなければ、働く人が減る分だけ生産力が落ちる。
人口が減少するとみた企業は、国内投資を控え、海外に出ていった。自業自得だ。
90年代半ばからの生産年齢人口の減少(バブル前からの日本社会の変容→1980年代から)も、大きく作用きている。
なるほど、複合的だ。

後編に続く