原油価格のきまり方

6月18日、wti価格は80ドル近辺で推移しています。

ここ数日の原油市場

ここ数ヶ月、原油市場の注目は欧米諸国の「利下げ」にありました。その一方で、中東やロシア・ウクライナ戦争によって発生しうる原油供給の逼迫リスクは戦争発生時のようには価格には反映されずらくなっており、市場参加者の面の皮が厚くなっているように感じます。

しかし、ここ数日は金利ではなく「原油需要」に焦点が集まって来ているように感じます。

そこで、今回は原油需要はどのようにして決まるのかを考えていきます！

この記事でわかること

「原油価格はどのように決まるのか」

結論(Point)

原則は需要と供給のバランスで決まります！

理由(Reason)

当然だと思うかもしれませんが、原油価格は基本的に受給バランスで決まります。
したがって、「需要＞供給=原油価格上昇」・「需要＜供給=原油価格下落」となるわけです。

では、需要と供給はどのように分析すればいいのでしょうか。
それぞれ解説していきます。

需要サイド

需要サイドの主要国はアメリカや中国などが挙げられます。
これは原油消費量が多い=需要国という理屈から上位2カ国のアメリカと中国を選びました。

今回はアメリカの原油需要について分析します(中国はまた別でやります)。

アメリカ

アメリカの原油消費量の約9割は輸送関連であるという特徴があります。また、先月から始まったドライブシーズンによりガソリン需要に注目が集まります。

今年のガソリン需要は昨年よりも低い状態だと言えます。
2024年6月の1周目のガソリン需要は前年同月日約2%減の約904万バレルでした。
5月末時点の需要量も同様に約2%減という形で需要の弱さが続いています。

米バイデン大統領はドライブシーズンを目前にガソリン価格が下落するようテコ入れをしていたようですが、今のところはガソリン需要が弱いと言わざるを得ないでしょう。

筆者は今後もこの状態が続くのではないかと考えています。

いわゆるafterコロナが始まってから続くFRBによる「利上げ」と金利の現状維持や物価の上昇が影響し娯楽に回す余裕が無いのではないかと思います。

現在、アメリカでは実質可処分所得が増加し始めている為、ガソリン需要も今後増加するのではないか？という意見も聞こえてきそうですが、アメリカの実質可処分所得の増加は移民による影響が大きいと考えられています。
移民の実質可処分所得が増えても、自動車持ってませんよね。

したがって、今後もドライブシーズン中のアメリカのガソリン需要は下落or現状維持を続けるのではないかと筆者は考えます。

供給サイド

供給サイドで注目すべきはOPECプラスとアメリカと言えるでしょう。

2023年度OPECプラスの原油市場シェア率は約51%と言われています。
また、OPECプラスは原油価格の下落を阻止するために協調減産や自主減産をしています。
シェア率51%を誇る組織が生産量を低下させれば、原則的には原油価格上昇圧力が働きます。

また、世界全体の原油需要量が日量約1億バレルと言われる中で、アメリカ・サウジアラビア・ロシアの参加国はそれぞれ日量約1000万〜1300万バレルの生産能力があると言われます。

中でもアメリカは生産能力世界1位を誇ります。

その為、OPECプラスの動向とアメリカの動向が非常に重要になります。

結論(Point)

原油価格は原則的には需要と供給のバランスで決まります。
また、需要サイドはアメリカと中国・供給サイドはOPECプラスとアメリカを確認することが最も重要ではないかと思います。