ハイブリッドワーク時代の「コミュニケーション変革」について考える
近年テクノロジーの進化により様々なITツールが増えており、且つコロナ禍でのリモートワーク主流から出社とリモートワークを使い分けるハイブリッドワークが主流になりつつあります。
その状況下でお客様から社内コミュニケーションを活性化させたい、つまりは ”「コミュニケーション変革」で時代に沿った社内コミュニケーションを実現したい”とご相談をいただくことも多くありました。
本記事では、社内コミュニケーションのトレンドの変化から、今後の考え方のベースとなる「デジタルファブリック」のご紹介と、コミュニケーション変革によって想定される効果、コミュニケーション変革を加速させる経営層の効果的な振る舞いについてご紹介します。
社内コミュニケーションの在り方の変化
従来の一方通行型では、経営層や広報部門からの一方的なメールでの情報発信や、社内ポータルサイト上に情報のみを掲載して配信を行う形が主流でした。
しかし、従業員からのポジティブ・ネガティブな情報はミドルマネジメント層以上にも伝わりづらく、現場の従業員が情報をどのように受け取ったかも確認できない状態が多くみられました。
双方向いわゆるモダン化としては、経営層や広報部門からの情報発信に対して従業員からの提案や意見を受け取ることができ、更には従業員同士で情報をシェアしあうことで、組織を超えて新しい議論を生むコミュニケーションを行うように変革していく必要があると言えます。
考え方のベースとなる「デジタルファブリック」
コミュニケーション変革の実現にあたっては、デジタルファブリック（ビルなどの建物に対しての地盤のイメージ）をベースとして「繋がり」「参加」「集まり」を行える場を提供する必要であると考えています。
以下にデジタルファブリック上で提供すべき3つの要素「繋がり」「参加」「集まり」を紹介します。
「繋がり」
弱い繋がりを維持し上司と部下、同僚、会社と従業員の「繋がり」を保つ。従業員の従業員エクスペリエンスやソーシャルキャピタル（社会資本）の形成を促進。
「参加」
”同期”、”非同期”、”リモート”、”対面”の全ての状況に対応して「参加」を行える場を提供する。
「集まり」
新しい「集まり」を提供する。オフィスで”偶然”出会って情報交換したり、ディスカッションに発展したりする機会をデジタル空間上で再現・提供する。
従業員エンゲージメントにも影響を与える
近年では「従業員エンゲージメント」というワードを耳にする機会もあるかと思います。コミュニケーション変革によってこの従業員エンゲージメントにも影響を与えることができると考えています。
そもそも従業員エンゲージメントとは何か、Bing Chatに聞いてみました。
定義がなかなか難しいですが、私もお客様の経営層、人事、経営企画などの方々と会話をさせていただく機会もあり、エンゲージメントの指標としてよくお聞きする5つのカテゴリを以下に記載します。
この指標例における赤字箇所に対して、コミュニケーション変革により影響を与えることができると考えています。
デジタルファブリック上で経営層が行うと効果的な振る舞い
コミュニケーションを更に効果的にする取組みとして、場を提供するだけではなく経営層の方々が積極的に関与することで更なる加速が期待できます。
その根拠として、コミュニケーションツール上で経営層が従業員に応答すると従業員のソーシャルキャピタル（社会的資本）が大きく増加することが判明しています。
つまりは、コミュニケーション変革にあたってはリーダー（経営層）の積極的な活動が不可欠であり、その活動は従業員同士の活動にも繋がるためソーシャルキャピタルの醸成の促進効果もあると言えます。
そのため、経営層の方々を積極的に巻き込んだ取組みとして進められることを推奨します。
【おまけ】仮想的かつ理想的なワークスペース「Teams Platform」
最後にデジタルファブリックを実現する具体的な例として、Microsoft Teamsを活用した例をご紹介します。
上記の図はあくまで用途別にツールをそれぞれ使い分けしていこう、という話ではなく、このTeams Platformの中で相互作用をうまく進めていこうという事となります。
Microsoftでは、Microsoft Teamsを入口として社内のすべての情報へアクセスする「Teams Platform」という考え方を推奨しており、お客様にはもちろん社内でも、仮想的な職場をMicrosoft Teamsとして日々業務を行ってきました。
是非参考にしていただければ幸いです。
まとめ
社内コミュニケーションはテクノロジーと共に変化していくものと考えています。
トレンドに対してどのような変革が必要なのかを考え、常に進化するテクノロジーを活用することで、時代に沿ったコミュニケーション変革を実現することは可能であると考えています。
本記事は検討・推進するための一つの考え方としてご理解いただけると幸いです。
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