【支援内容の是非善悪を決めるのは誰か】 国際支援・子どもへの教育
ご覧いただきまして、ありがとうございます。
牛島健太です。
中村哲氏 「医者、用水路を拓く」p.179より
中村哲氏をご存じでない方へ、簡単に紹介をさせていただきます。
さて、中村哲氏は国際支援について述べられ、「先進国からの援助が必ずしも途上国にとってよいとは限らない」という事実を述べられています(アフガニスタンでは2001年以降のアメリカによる軍事侵攻に伴い、国際支援が提供されてきました)
このフレームは日本の子どもたちへの支援についても同様であると思います。
例えば、学校に行かないと決めた子どもたちが希望していることは何か、政府は理解しているでしょうか(公立校の方針は政府が決めています)。その理解なしに的確な支援内容が決められる訳がないです。結局、「子どもとは、こうあるべきだ」というステレオタイプをベースに支援内容が決められていくでしょう。もっとも、学校に行かないと決めた子どもたちは、そんなステレオタイプを嫌っているわけですが。
こうした中、「子供の権利条約」というものがUNICEFより提案され、各国政府が受け入れています。当然日本でも受け入れられています。
この条約の4原則の1つにこのようなものがあります。
ようするに、まずは子どもたちの意見を聞きましょうというものです。
このテーマについては東京MXテレビ「ばら色ダンディ」で苫米地英人氏(子ども向け能力開発プロジェクト「PX2」運営代表)が解説をされています。短い内容ですので、一度ご覧になられることをオススメいたします。
また、中村哲氏の援助哲学でどうしても譲れぬ一線があり、そのことについて同書で述べられています。
これは苫米地英人氏の言葉に置き換えると、
「抽象度を高めて視野を広げよう。そして考えるだけではなく、行動に移そう」
ということなのでしょう。
私自身、塾・家庭教師として子どもたちと関わる中で、常に意識する必要があるテーマです。誰のために仕事をしているのか。クライアントの利益100%という、苫米地英人氏の言葉が浮かびます。
このテーマは仕事をする誰にとっても、肝に銘じて必要があるのかもしれません。
今回は以上です。
最後までご覧いただきまして、ありがとうございました。
牛島健太