はっきり言って日本のIT企業は働きにくい

日本のIT企業は、欧米と比較して働きにくいと感じるエンジニアは少なくない。その理由の一つとして、「専門的な業務に集中できない」という問題がある。日本のIT企業では、エンジニアが開発業務に専念できず、雑用やバグ修正、社内向けの資料作成、果ては会議の議事録作成まで幅広い業務を求められることが多い。特に、技術的に高度な開発に携わりたいエンジニアにとっては、自分のスキルを活かせない時間が多く、フラストレーションが溜まりやすい。

欧米のIT企業では、エンジニアの役割が明確に分かれていることが多い。例えば、ソフトウェアエンジニアは基本的にコーディングや設計に専念し、品質保証（QA）やプロジェクト管理は別の専門チームが担当する。しかし、日本ではエンジニアが幅広い業務を求められ、開発時間が削られることが珍しくない。特に、テスターやQAチームが整備されていない企業では、エンジニア自身がバグ修正やデバッグを長時間行うことになり、本来の開発業務が進まないという状況が発生する。

さらに、日本のIT企業では、教育やインターンの機会が欧米と比べて圧倒的に少ない。欧米の企業では、新人エンジニアに対して手厚い研修プログラムを用意し、メンター制度を整備している企業が多い。しかし、日本では「OJT（On-the-Job Training）」の名の下に、実際の業務を通じて学ばせる方針が一般的だ。これは効率的に見えるが、実際には十分な教育時間が確保されず、未熟なエンジニアが自力で学ぶしかないケースが多い。その結果、成長速度が遅くなり、キャリアアップのチャンスも限られてしまう。

インターン制度についても、日本と欧米では大きな違いがある。欧米では、インターンは新卒採用の重要なステップであり、実際の業務を経験しながら技術を磨く機会となっている。しかし、日本のIT企業では、インターンが短期間の名ばかりの体験プログラムに留まることが多く、実践的なスキルを身につける機会が少ない。そのため、新卒で入社した際には、欧米のエンジニアと比べて技術力の差が生じることもある。

このように、日本のIT企業では専門的な業務に集中しにくく、教育やインターンの機会も限られているため、エンジニアにとって働きにくい環境になっている。企業側がエンジニアの役割を明確にし、教育制度を充実させることで、より働きやすい環境を整える必要があるだろう。