仕事の技法1：しっかり仕事を生活をプランする　Part1

さてやっとArt of Workingの執筆に取りかかれそうです。このシリーズでは、「プラニング」「インプット」「アウトプット」「リフレクション」などをテーマに徒然なるままに書いていきたいと思います。 まずはプランニングを3回程度で記述をしていければと思います。 私は年末年始のお休みで必ず1年間の振り返りと次の1年のプランを建てるようにしています。これは1年間をPDCAで考えるようにしていて、特に11−12月は未達成だった目標を棚卸しして、次の年にやるかやらないかを意思決

The Art of Working

今日から自分の仕事の仕方・技法について少しずつご紹介をできればと思います。コンサルタントとして約15年間、また役員補佐として1年間弱のキャリアの中で、他にも研修講師や社外貢献活動、大学生のためのグローバルリーダーシップ開発プログラムや大学での講師や社会人大学院など、”タグ”も増やしながら様々な経験を積ませてもらいました。限られた時間・リソースの中で、価値のあるアウトプットを出していくために仕事の仕方が重要であると考えています。私が実際に取り組んできた実践項目をThe Art

いかに最新のテクノロジーを業務に”溶け込ませるか”。

エンタープライズのあり方についていろいろな議論があるが、企業はいかにエッセンシャルエンタープライズになれるかがポイント。

Person based hr management and operationsを確立するには。

従業員に対するマーケティング（エンゲージメント）が大事になる。そのためにはホモグラ・デモグラを理解できるかどうか。データが大切。

2021年の人事DXテーマはWithコロナ、デジタルそしてグリーン。ちょっとずつ言及していきたい。

VUCA時代のセルフリーダーシップとセルフマネジメント（自立と自律）

ここまで最新の組織人財テクノロジーのトレンド、また有事における組織・人事の考え方について考えてみました。 New Normalにおいて、ここからセルフリーダーシップとセルフマネジメント（自立と自律）について考察していきたいと思います。 セルフリーダーシップとセルフマネジメントを身につける上で、私自身がある社会人向けのグローバルリーダー育成組織で提示をしているリストが下記になります。大学生から社会人へのトランジションをした若手社会人から社会に出て10数年を経たメンバー約15

OXとHX - 組織変革と自己変革

緊急事態宣言も解除され、Covid19も次のフェーズに移り、新しい生活様式いわゆるNew Normalという状態が徐々に浸透され始めています。新卒採用という観点では、従来の経団連ルールに即し、就職活動がオフィシャルに解禁。企業側もこの状況下でオンライン面接の仕組みを急いで整備をされていようです。企業にとっても就活生にとっても”新しい”就職活動が開始されると思います。 ＜参考＞ 新卒採用選考、様変わり　オンライン主流、始動前倒し https://www.at-s.com/ne

New Normal時代に評価されるべき学習歴と挑戦歴2

昨日のNewsZeroで落合陽一氏と有働メインキャスターの「リモートワーク」に関するインタビューが流れており、興味深く拝聴していました。その中でも仕事のアウトプットに関する言及がされており、きちんとしたアウトプット＝成果物が評価される時代が来ると落合氏が述べられておりました。 このアウトプットという観点にフォーカスがあたり始めているからか下記のような記事が刊行されるなどリモート下/New Normalにおける働き方というのは益々需要がありそうです。「New Normalにお

New Normal時代に評価されるべき学習歴と挑戦歴

New Normal時代に向けて評価制度に関しても、プロセスではなく「結果」「成果」が見られるようになるという論調が増えてきています。 テレワークでの人事評価「難しい」 アフターコロナは成果主義評価へシフト？ https://news.mynavi.jp/article/20200423-1022530/ 隠れ「働かないおじさん」がテレワーク強制で次々あぶり出された理由 https://dot.asahi.com/dol/2020033000040.html 【ニューノ

危機の時代とNew Normal（新常態）に向けた人事アジェンダ - Part 3

この執筆をしている間に経団連からも緊急提言として「Digital Transformation (DX)～価値の協創で未来をひらく～」が発行されました。 ＜参考＞Digital Transformation (DX)～価値の協創で未来をひらく～ https://www.keidanren.or.jp/policy/2020/038.html この危機を克服するために、またSociety5.0やSDGsなどの社会変革、産業変革、企業変革を推進していくためにDXは益々必要