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学校再開したら元通りでいい?日本の教育のオンライン化に思うこと。

今回、気になったのはこちらの記事について。

本文でも言われていますが、アメリカではオバマ政権時代からデジタル教育が推進されていたことで、紙の教科書は使っていないらしい

中国・上海は独自に開発してきたコミュニケーション用アプリによって一斉休校になってもオンライン授業の実施だけでなく、学校と家庭の繋がりが失われることはなかった。

また、AIが子どもたちの手書きの答案用紙を瞬時に採点するツールも8割の小中学校で導入済みとのこと。これはもの凄い効率化と業務改善です。

日本の教師の労働時間は他国と比べても著しく長く、その影響もあってか、近年教員採用試験の倍率がまともに選抜できていない危険水域ラインにまで落ちているといのは周知のとおりです。

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引用:ブラック職場で教員志願者の減少続く 急務の教員免許改革 一般社団法人全国教育問題協議会 HPより(https://www.zenkyokyo.net/assert/1868

オンライン化の遅れは授業という側面だけでなく、働き改革という点で見ても日本の教育現場はヤバい。

新型コロナウイルスの脅威が世界を襲い、積極的にオンライン授業に取り組む国もある一方、日本の自治体でオンライン授業を導入できたのはわずか5%。そしてOECD31か国中では最下位

オンライン化ができたとしても別の課題があると思いますが、いつまた感染拡大し休校になるか分からないいま、”いつでも、オンラインでもできる”という用意を学校再開後においても進めておく必要があるはずです。

しかし机の距離や運動会など学事の中止など、校内の感染対策だけしてあとは元通りと考えているようでは、危機管理と子どもたちの学びの保障に対する責務を全うしているとはとても思えない。

残念ながら、繋がっている皆さんのSNSの投稿を見ていると、何やらそういう学校が多いという話が耳に入ってきています。

記事内でも触れられていますが、生徒から賛否両論ある手作り授業動画も然り、著しく遅れている日本だからこそ一人ひとりが愚直に頑張るのではなく、全国の事例や他国の先進的取り組みを参考にスピード感をもって効果的に進めていただきたいです。

これは単なるインフラの問題ではなく、現状認識と固定観念の問題です。

知恵を出し合って頑張りましょう。あらゆる手を尽くしましょう。難しいなら行政や先生たちだけで解決しようとせず、地域の方や企業も頼りましょう。

かつての日本は欧米諸国を目の当たりに高度経済成長を成し遂げたように、先駆者(先進国)にキャッチアップし一気に改革を進めていくのは日本のお家芸のはず。

本質を見失うことなく、今すべきことを考えていきたいですね。

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山本 一輝
数多あるnoteのなか、お読みいただきありがとうございました。いただいたご支援を糧に、皆さんの生き方や働き方を見直すヒントになるような記事を書いていきたいと思います。