№6330：「共感経営」が個人、企業、社会の持続的成長を可能にする

こんにちは。遠藤です。日本の健康社会問題解決のため、２０２０年から予防型ジムである「スモールジム」を全国に展開中。ビジネスリーダー輩出を目指す「オンラインビジネススクール（ＦＢＬ大学）」も２０１３年から運営しています。

さて、昨日は「共感経営の重要性」に触れました。共感経営を実践するためには、まずリーダー自身が「共感される存在」になる必要があります。まずは「自分が信頼されること」を優先すべきであり、それが欠落した状態でモチベーション向上策を投じたり、評価制度を見直したりするのは明らかに間違っています。自身の人間力を見直すのが先です。が、現実は目先の改善策に手を出す企業が大半です。だからこの類のサービスを提供する企業が繁盛するのでしょう。

その一方で「どうしても共感できない人」がいるのも事実です。このことはＦＢＬ大学の講座でも述べましたが（第２２期の方には配信されていません）、例えば、ＡさんがＢさんに対して共感できないとします。ここでポイントになるのは、Ｂさんからすれば「Ａさんこそ共感できない」と思っていることです。つまり、お互いが共感し合ってない状態です。一般的な対立はだいたいがこのパターンです。では、このようなケースはどのように考えたらよいのでしょうか。

答えの方向性は簡単です。警察と泥棒と考えれば、わかりやすいと思います。警察は泥棒に共感しません。泥棒も警察に共感しません。同じように、お互いが共感し合っていない状態です。この時、どちらの「共感しない」の正当性が高いかといえば警察です。説明するまでもなく、そのほうが社会的意義が高いとみなせるからです。泥棒のような人が増えたら社会は困るからです。

一般的な対立にもこの視点は導入できます。つまりは「どちらの考え方のほうが『未来』は良くなるのか？」「どちらの考え方のほうが『全体』は良くなるのか？」。考え方の正邪はこの判断によって決まります。とはいえ、間違っている可能性が高い方は「自分の方がそうである」と主張します。ここで必要になってくるのが第三者の判断（共感）です。では重要な第三者とは誰かを言えば「リーダー」です。組織とかチームの文化の正邪はリーダーの判断によって決まるのです。

そこで評価されない人、いつまでも自分が正しいと思っている人（自分が間違っていると思えない人）がどうなるかと言うと、自分が支配しやすい人、例えば、部下スタッフとか、教え子とか、後輩とかでまわりを固めるようになります。 「共感経営」が不可能なため、我欲、小欲にならざるをえないのです。その人のまわりにいる人に性質を見れば、その人の価値観とか思考性はわかります。

共感経営を阻害する原因はリーダーの「我欲」や「自己中心性」です。自戒を込めて言いますが、これを克服するには、自身の在り方を見つめ直し、相手への理解と利他行動を重視する姿勢が必要です。「共感経営」はリーダーとしての成長だけでなく、企業や社会の持続可能性にも貢献する重要な戦略です。

▼スモールジムのホームページはこちら
▼ＦＢＬ大学のホームページはこちら
▼無料メルマガ「働き方の未来」のご登録はこちら
▼有料メルマガ「思考変容のスイッチ」のご登録はこちら
▼２００７年から２０２０年８月のブログ（４７４０回分）はこちら