情報デフレ・スパイラル／デジタルAI社会の宿痾
インフォメーション・デフレーションが進行中だ。
インフォメーションデフレーションとは聞きなれないフレーズかもしれない。
だが我々日本人はインフメーション・デフレを肌身でよくよく知っている。
実のところ我々はインフォメデフレの先駆者なのだ。
今日はみなさんにインフォメデフレを覚えるまで、思い出して頂こう。
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個人情報の商品化＠１９９５年
インターネットの普及により、ネットに繋ぐことで個人情報が商品化されるようになった。
例えば、検索エンジン。
本来、言葉の意味は辞書で調べる類のものであり「有料」だ。
だがしかし検索エンジンで言葉の意味を調べた時。
「誰が？」「何を知らないのか？」という個人情報が商品化されIT企業に売却されている。
この個人情報分の価格が割り引かれて、表向き「0円」で言葉の意味を購入できているのだ。
個人情報の商品化売却
「誰が？」「何を知らないか？」
検索ワード
読者 ⇨ IT企業
⇦
言葉の意味
本来は有料だが…
個人情報商品分が割り引かれて
0円で購入出来ている
このように、インターネットが汎用化された１９９５年から我々の個人情報は商品化されているのだ。
個人情報商品化についてはこの記事が痒いところに手が届くのではないだろうか。
失われた３０年デフレの時代
この個人情報が商品化され始めた１９９５年以降、同時並行でもう一つ始まったものがある。
それが日本のデフレーションだ。
厳密には国家統計資料において１９９７年から日本におけるデフレははじまっている。
個人情報商品化 １９９５年〜
日本のデフレ １９９７年〜
個人情報の商品化とデフレ（物価下落）が同時並行で生じた。
何故か？
当然である。
個人情報が商品化されれば個人情報分だけ実態商品価格が割引されて安くなるのだから。
個人情報の商品化売却
「誰が？」「何を知らないか？」
検索ワード
読者 ⇨ IT企業
⇦
言葉の意味
本来は有料だが…
等価交換になって0円に割引
先ほどの検索エンジンの例で言えば、
まず「誰が？」「何を知らないのか？」という個人情報が商品化されてI T企業に売却される。
その価格分が検索サービス料金から割り引かれ相殺されて「0円」になっているのだ。
このように１９９５年以降の個人情報が商品化される時代にあっては、
価格に下落バイアスがかかっている。
つまり１９９５年以降はそれ以前より物価下落局面・デフレになりやすい状態にあるのだ。
インフォメーション・デフレ・スパイラル
「デフレスパイラル」という文言がある。
これは一旦物価下落局面になると半永久的にデフレが進行する状態のことだ。
具体的には次のような循環をデフレスパイラルという。
物価下落 → 物価には人件費も含まれるため、人件費も下がる → 給料が減少
→ 給料が減少すると、モノを買わなくなる → モノが売れなくなると価格を引き下げる
→ 物価下落 →物価には人件費も含まれるため、人件費も下がる → 給料が減少
→ 給料が減少すると、モノを買わなくなる → モノが売れなくなると価格を引き下げる
→ 物価下落 ・・・・・・・・
・・・ never ende・・・
これが従来型デフレの循環構造だ。
一旦物価下落・デフレ局面に入るとなかなか抜け出せない。
我々日本人が長きにわたってデフレで苦しんでいる基本構造がこの図の中にある。
翻って、
インフォメーション・デフレーションはどうか？
実は２１世紀型デフレであるインフォメ・デフレにも一旦デフレになると半永久的にデフレが進行する構造が備わっている。
次の項からインフォメーション・デフレーションが半永久的に進行するメカニズムを紹介しよう。
インターネットがAI開発を加速させた訳
１９９５年にインターネットが解禁され個人情報が商品化され始めた。
IT企業はインターネットを矛にしてアナログデータをどんどんどんどんどんどんデジタルデータに翻訳していく。
アナログデータとは人間用のデータ。
デジタルデータとはAI用のデータ。
つまり、
インターネットの普及によって人間言語がAI言語に翻訳されるようになったのだ。
インターネットによって人間言語がAI言語に翻訳されるとどうなったか？
AI開発が加速した。
１９９５年のIT革命はインターネットによって個人情報を商品化ならびに売買可能にした。
そして、その個人情報商品を入手したIT企業はデジタル個人情報を使ってAI開発を加速させていったのだ。
１９９５年 インターネット普及
個人情報商品化
デジタル化（人間言語のAI言語翻訳開始）
↓
デジタル化された個人情報（人間デジタル情報）商品をIT企業が入手
↓
AI開発が加速
AI開発が不景気をまねく理路 その1
AIは人がやっていた仕事をかわって行えるようになっていく。
結果、AI開発が進行すればするほど人々の雇用は失われる。
雇用が失われれば椅子取りゲームの要領で雇用の取り合いが始まり、給料が「より安く」ても働かざるを得なくなる。
給料が安くなれば、モノが売れなくなるため、企業は商品価格を切り下げる。
商品価格には人件費が含まれているから、商品価格の切り下げは給料の引き下げを招く。
給料が安くなれば、モノが売れなくなるため、企業は商品価格を切り下げる。
商品価格には人件費が含まれているから、商品価格の切り下げは給料の引き下げを招く。
給料が安くなれば、モノが売れなくなるため、企業は商品価格を切り下げる・・・
・・・
・・
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インターネット普及
↓
個人情報の商品化
+
情報のデジタル化
↓
AI開発が進行・加速
↓
AIによって労働者の雇用と所得が奪われる
↓
給料が下がる
↓
労働者はモノを買わなくなる
↓
モノが売れなくなる
↓
企業は商品価格を引き下げる
↓
（商品価格には人件費が含まれる）
↓
給料の減少
↓
労働者はモノを買わなくなる
↓
モノが売れなくなる
↓
企業は商品価格を引き下げる
↓
（商品価格には人件費が含まれる）
↓
給料の減少
↓
・・・・・・
このようにして、AI開発はデフレ不景気を招き、
デフレ不景気の循環は止まらなくなる。
だが実は、インフォメーション・デフレーション・スパイラルのホンマモンの理路はもう少しだけややこしい。
インフォメーション・デフレ・スパイラル 本邦初公開
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インターネット普及
↓
個人情報の商品化売却
+
情報のデジタル化
↓
AI開発が進行・加速
↓
AIによって労働者の雇用と所得が奪われる
↓
給料が下がる
↓
人々は給料減少分を個人情報商品の売却所得で補おうとする
（労働所得減少分を情報所得増加で補い始める🥴）
↓
よりディープな個人情報商品をネットにて売却する必要が出てくる
↓
よりディープな個人情報商品をIT企業はサイバー市場で入手可能になる
↓
AI開発がさらに進行・加速
↓
AIによって労働者の雇用と所得が奪われる
↓
給料が下がる
↓
人々は給料減少分を個人情報商品の売却所得で補おうとする
（労働所得減少分を情報所得増加で補い始める🥴）
↓
よりもっとディープな個人情報商品をネットにて売却する必要が出てくる
↓
よりもっとディープな個人情報商品をIT企業はサイバー市場で入手可能になる
↓
AI開発がさらにもっと進行・加速
↓
給料減少
↓
労働者はよりディープな個人情報商品売却の必要性
（労働所得減少分を情報所得増加で補い始める🥴）
↓
企業はよりディープな個人情報商品入手可能に
↓
AI開発がさらにもっともっと進行・加速
↓
給料減少
・・・・・
以下、endless・・・
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このようにしてインフォメーション・デフレ・スパイラルは完成した。
二つのデフレの同時進行＠１９９５年以降の日本
従来のデフレは需要が不足していることが要因で起こる。
それに対して、新型デフレであるインフォメーション・デフレーションは「個人情報デジタル商品化→AI開発促進・加速→労働所得の減少→労働者はよりディープな個人情報商品売却が必要になる→企業はよりディープな個人情報商品入手が可能になる→AI開発促進・加速・・・」という順路にて拡大していく。
しかも、この２つのデフレは１９９５年以降根っこが同じになった。
１９９０年代後半に始まった日本のデフレ不況は、
インターネット普及によるものだ。
しかもインターネット普及によって次の２つのデフレ悪循環が生じ、さらには重なって、
とんでもないデフレ不況に拡大してしまったのだ。
①インターネット普及によって労働者の雇用と所得が減少し、購買力が減少したことに起因する旧型デフレ・スパイラル
②インターネット普及によって個人情報の売却が可能になり、AI開発が促進・加速されたことに起因する新型インフォメーション・デフレ・スパイラル
２１世紀のデフレ／インフォメーション・デフレーション／失われた３０年の真相
１９９５年以降インターネットが普及し個人情報がデジタル商品化されるようになった。
１９９５年以降のデフレーションは、従来の需要供給型デフレスパイラルにもう一つのスパイラルを伴ってやってくる。
それが情報型デフレスパイラルだ。
従来型の需要供給型デフレスパイラルだけでもデフレは厄介だ。
それに、新型の情報型デフレスパイラルが掛け算されて、２１世紀のデフレ不況は深刻なものになってしまう。
これこそが、
我が国が失わった３０年のメカニズムではないだろうか。
３０年前に乾杯！