情報インフレ！／池上彰は知らない／人件費高騰の訳
前回は情報デフレについて解説しました。
今回は情報インフレについて説明させてもらいますね。
最近とくに人件費が上がっています。
時給が１０００円を超えるのが当たり前になりつつありますよね。
私が大学生の頃は日露戦争真っ只中だったので、家庭教師でも時給は三十円ぐらいでした。
隔世の感がありますね。
乃木将軍に「力攻めはやめて❤︎遠距離レンジから攻めれば…」とファンレターを書いたのが昨日のことのように思い出されます🤔
さて、本題。
昨今の人件費高騰は従来の経済学では説明がつかない。
需給バランスの観点、
ロシア問題に絡むコストプッシュ外部要因、
人口減少を因とする構造的デフレーション、
言霊信仰、
およそ思いつくすべての見地からみて人件費は高騰するはずがないのだ。
しかし、実際に日本国内の人件費は高騰している。
この人件費高騰の理由が「情報インフレ」にあった。
今日は現代を生きるために欠かせない「情報インフレ」について解説しよう。
ネットに繋ぐだけで稼げる時代
あまり知られていないが、我々はネットに繋ぐだけで金銭を稼いでいる。
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情報インフレとは？
読者 検索エンジン
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意味教示サービス
読者は「情報インフレとは？」と検索エンジンで調べた。
この時だ！
この時、読者は「オラ、情報インフレを知らない」という個人情報を商品化売却してIT企業に売り渡しているのだ！
そんなバカなと思った読者もいるだろう。
だが、読者は検索エンジンから情報インフレの意味を教えてもらえる。
これは従来有料だった辞書がより便利になったサービスであり、有料であるはずがない。
だがしかし、読者が個人情報を売却したことによってその代金分が割り引かれ、有料サービスがピタリ無料で利用できているのだ。
このように、
我々は今やネットに繋ぐだけで個人情報を商品化してマネタイズできているのだ。
→
個人情報商品の売却
読者 IT企業
←
情報所得
我々は、
ネットに繋ぐだけで「情報所得」を得られているのだ。
我々は労働しなくても儲かっている
この個人情報商品化という概念は、推しなべて値引きという形でなされるので気づきにくい。
しかしながら、リアル空間よりもネット空間においてモノコトが安くなっているのは誰も否定できないはずだ。
このネットで価格が安くなる現象は、個人情報が商品化売却されているからに他ならない。
つまり、我々はもはや労働しなくても、ネットにつながるだけで儲かっているのだ。
労働すると儲からない…
では、読者が何かしらの労働をしたとしよう。
うん、読者は、
ラーメン屋のさくらになったとしよう。
１時間1,000円でラーメン屋がさも繁盛しているかのように列を作る簡単なお仕事だ。
さくら
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労働力商品
労働者 企業
労働所得
←
１０００円
この時だ！
この時、読者はネットに繋ぐことが出来なくなるではないか。
仕事中にネットに繋ぐなんてけしからん！
検索エンジンで「情報インフレとは？」と検索して個人情報を商品化売却できない。
つまり、読者は働くことで情報所得を得られなくなっているのだ。
労働したことによって、情報所得を得ることが出来なくなる。
労働することで情報所得の機会損失が発生してしまうのだ。
これでは聡明叡智な読者としては割に合わない🥴
労働したことでせっかく普通にしていれば稼げる情報所得を失ってしまうのだから。
企業側は情報所得の上乗せが必須
では、聡明叡智な読者はどうすれば働くのだろうか。
働けば情報所得が得られなくなる。
なれば、
企業がその情報所得まで補填してくれるなら、働く。
このようになるはずだ😉
企業側から見れば、
労働者の労働力に見合う労働所得を支払うだけでは、もはや労働者を雇うことはできない。
労働者がその時間中に稼げるはずの情報所得分をも補填しなければ、もはや労働者を雇うことはできないのだ。
個人情報売却ロス…
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労働力商品
労働者 企業
労働所得
１０００円
←
+ 個人情報ロス分
情報インフレ 〜人件費高騰の正体〜
今やネットにつながるだけで稼げる時代だ。
その一方で、労働は人々がネットにつながり稼ぐ機会を失わせる。
だから、人々を労働させたければ、ネットに繋ぐことで稼げるはずの金銭も補填しなければならない。
この情報所得補填分が乗っかって人件費は高騰しているのだ。
そして労働者が若ければ若いほど、個人情報を商品化売却する術を熟知している。
だから若者を労働させたければ、より高い情報所得の上乗せが必要となるのだ。
旧賃金 ＝ 労働所得
↓ IT革命＠１９９５年〜
新賃金 ＝ 労働所得 + 情報所得の補填分
これが人件費高騰の正体であり、情報インフレというものである。
２５年前、
ラーメン屋のさくらは楽しかった ＼(^o^)／