シンギュラリティ&ベーシックインカム救世主伝説
ここ10年において「シンギュラリティ」の脅威が喧伝されている。
同時にAIにより人々の雇用が奪われる未来に向けて、「ベーシックインカム」の必要性もまた喧伝されている。
シンギュラリティとベーシックインカムの関係性。
この一般的な解釈は次のようになるはずだ。
「AIの高度化」という原因があって、「シンギュラリティ」と「ベーシックインカム」という位相の異なる結果が生じている。
これが一般的な解釈だと推測する。
だが、筆者の解釈は大きく異なる。
それでは早速、
筆者の解釈を開陳しよう。
ベーシックインカムが原因となってシンギュラリィが引き起こされる。
これが筆者の最新仮説である。
では、ここからまたもや人知れず、「世界を救っちゃう」であろう仮説の説明に入らせてもらおう。
ともに世界を救おうではないか。
(1800文字時間)
罪深きもの、汝の名はベーシックインカム
今年8月、人口9000万人のタイにて導入が決まったベーシックインカム。
もはやベーシックインカムは戯言や対岸の火事ではない。
日本においてすら、いつ導入されてもおかしくない制度である。
だが、このベーシックインカムは極めて「穢れ」が多い制度だ。
タイのベーシックインカム(以下BIと表記する場合もあり)をはじめ世界のBIは総じて「デジタル通貨」を前提に導入されている。
その結果、ベーシックインカムの基本構造はこのようになる。
デジタル通貨は利用者がその利便性の代償に、「誰が」「いつ」「どこで」「何を」…といった個人情報をクラウドに開放する。
国家がデジタル通貨を導入した場合にあっては、国家が国民の個人情報を収集することになるわけだ。
結果、ベーシックインカムは「個人情報」と「最低所得給付」のバーター取引になる。
いやはや、罪深きかな罪深きかな。
個人情報で何が出来るの?
ベーシックインカムが原因となってシンギュラリィが引き起こされる。
その説明はまだ始まったばかりだ。
どうかついて来てもらいたい。
さて、ベーシックインカムが個人情報と最低所得給付の交換取引だということはすでに述べた。
では、国家やIT企業はBIによって入手できる個人情報によって何を行うのだろうか?
AI開発である。
個人情報は押し並べてAI開発に利用される。
AIとは人工知能だ。
人間を模した知能が人工知能でありAI。
だからAIの開発にあたっては「人間の頭の中」が必要になる。
人間がどういう思考回路で動いているのかが必要になる。
したがって、膨大な個人情報争奪戦がいままさに全世界において繰り広げられているではないか。
個人情報こそが「AI開発の原油」なのである。
ベーシックインカム/AI開発のジョーカー
ベーシックインカムはAI開発の切り札だ。
このメカニズムをこの項において説明させてもらおう。
BIの本質は個人情報と最低所得のバーターだった。
国家が国民の個人情報を独占して収集できるスキーム。
それがベーシックインカムなのだ。
当然、国家管理のもとでAI開発に加速度がつく。
大多数の国民の体系的な個人情報を「堂々と」収集できるのだから、膨大であり、尚且つさまざまなタイプの人間情報を収集できる。
人工知能開発にあって、これほど有利な立場はない。
こうしたAI開発アドバンテージをベーシックインカムによって国家は手に入れることができるのだ。
ベーシックインカムによってAI開発に加速度がつきAIが飛躍的に高度化する。
だから、BIはAI開発のジョーカーたりえるのだ。
シンギュラリティの奇妙な条件
話しを、シンギュラリティにうつそう。
シンギュラリティとはAIが人智を超えて制御不能になる状況ないしそのタイミングだ。
なぜ、AIが人智を超えて制御不能になるのだろうか?
どうやったらAIがそれほどまでに高度化するのだろうか?
何か強い力によってAI開発に加速度がつくのだろうか?
もし仮にそうだったとして、読者はそれに心当たりがあるのだろうか?
読者は、すでに知っている。
2024年11月28日 お昼過ぎ(昼は淀屋橋「楽家」で腹一杯)
大阪は中之島図書館からまたも世界を救う