「コロナ対策経済で大不況に突入する世界」　副島隆彦　著

　著者（副島氏）は３年後の２０２４年頃から世界大恐慌が始まる。と数年前から、金融・経済本で一貫して言い続けている。トランプ大統領が２０２４年まで続かずバイデン大統領に代わったが、今回の本でも、著者の「予言」はブレずに変更していない。「これから本当に危険なのは、債券市場崩れによる世界恐慌突入である。」という。 債券市場には「政府が出す国債からはじまり、企業の社債がある。それから、ゴミのような危険な債券、年率８０％の利益が取れますと謳っている。別名ジャンク・ポンド。３０年前に騒がれたファントラ、特金、転換社債、ワラント債、仕組債などの金融詐欺商品と同じだ。債券市場は今や株の１００倍の量があって、いつ爆発するか分からない危険な金融市場になっている。」という。
　「コロナ対策で、アメリカは１０００兆円、ヨーロッパはEU30ヵ国で1100兆円を出した。日本は770兆円だ。アメリカはさらに220兆円のコロナ給付金を出す。こんなこと、いつまでどこまでやり続けるのだろうか。」
　株式市場の暴落を心配するアナリストや本はよくある、しかし株式市場が崩れて暴落しても、市場参加者が損か得するだけ、社会への影響は限定的なもので、正常な事だと著者はいう。
　もし債券市場崩れが発生すると、その市場規模の大きさから、銀行封鎖・資産強制没収・軍事衝突・金ドル体制の終わりへと向かい、世界恐慌から私達国民生活は崩壊と著者は様々な予測をする。一般国民の視点から見れば、株式市場の崩壊と、債券市場の崩壊の違いは、富裕層への影響に限定されるか、末端の庶民の暮らしにまで影響するかの違いに見える。
　債券市場崩壊の後始末は、様々な方法で、庶民へ押し付ける方向に向かうことが、心配になる本です。

　

本書の目次
１章　金、株、為替、債券はこう動く
2章　緩和マネーと危険な債券
３章　コロナ対策経済と”副反応”
４章　解体されるビックテック
５章　３年後の世界大恐慌に備えよ
祥伝社　
令和3年１１月１０日　発行