Radical Openness 透明性への狂気的な取り組み
JDSCで常に意識しているものに、Radical Openness (透明性への狂気的な取り組み)がある。
もっともに聞こえる「非公開にする合意的な理由」に与しない
もっともらしい情報の非開示の理由をよく聞く。「これはまだ生煮えで公開できる段階じゃない」とか「余計な混乱を生む」とか「今公開すると、デメリットのほうがメリットより多い」というコメント。全てもっともらしく聞こえる。
魂のこもっていない「弊社はOpennessに取り組みます」「弊社は透明性を重視しています」などの前提なら、上記は全て非公開という判断になる。単発論点でメリット・デメリットを比較して、デメリットが大きいから。
だが、「Radical Openness」であって「Openness」ではない。「透明性への狂気的な取り組み」であって「透明性への取り組み」ではない。たとえ単発ではデメリットが大きいと合理的に判断されたものでも、公開するという判断をする。単発論点どうこうではなく、会社としての哲学の話だからだ。
公開のポリシー
具体的な情報の公開ポリシーは3つ
① 正確な内容を伝える。噂・伝聞に余地を与えない。
② 開示遅延の理由を容認しない。
③ 受け取り手の目線で、リーチされる結果を担保する
JDSCのCXO会議でも、「これは公開していいのか」みたいにざわつくことがしばしばある。あるのだが、やはり即オープンしている。
一度でも遅くする例を許すと、哲学はただのカッコつけを目的としたポーズに下落する。オープン・クローズの判断をする時には常に、転がりやすい坂道の頂上にいることの自覚が必要。人事情報や、個人のミスを伴う振り返り回なども全てそう。デメリットがあるから公開しない、傷つく人がいるから真因を曖昧にして公開する、という誘惑と常に隣り合わせにある。
公開しないものはブラックリスト形式で管理
公開しないもののリストはブラックリスト形式で管理
・人事評価
・個人の給与や財産
・ハラスメント
・疾病
・性的オリエンテーション
・本人・家族のプライバシー
・インサイダー規制等で制度上共有が限定されるもの
・M&A : 潜在的投資先/M&A先の情報でかつ関連当事者以外への共有が許可されていないもの、クリーンルーム内情報結果どういう文化になるか
JDSCの組織ではクローズドなコミュニケーションや根回し、政治が得意だった人は不利になるように意図を持ってコミュニケーションがデザインされている。
オープンな場で意見を送受信できる人がどんどん有利になり、会社に増えていく。逆の人は不利になる。Radical Opennessの文化においては、情報を発信する側も、受け取る側も、従来のクローズドな文化を過去のものにする先進的な精神が必要。
こうした文化にはメリットもあるがデメリットもある偏ったものだ。素晴らしい組織だ!最高だ!と思う人もいれば、「なんか慣れない」「居心地が悪い」と思う人もいる。万人に受ける組織文化ではない。閉鎖的なコミュニケーションスタイルを好む人にとっては良くないだろう。
閉鎖的なコミュニケーションを好む人を含めた全員を幸せにすることはできないが、JDSCという会社が長期的にUpgrade Japanを達成するためにはこうしたRadical Openness、オープンルールの明文化、それを支える組織文化、メンバーのオープンコミュニケーションスキルを偏重するという判断をしている。
こういうこだわりをすべてひっくるめて、「透明性への狂気」や「Radical Openness」と呼んでいる。
終わりに
あらゆる職種で人材募集しています! オープンな文化で機能的に動く先進的な組織を作りたい方の応募をお待ちしてます!