物価動向・失業率の話

GDPデフレーターの概要はこちら

GDP（国内総生産）④-実質GDPとGDPデフレーター-

物価指数の計算方法
・ラスパイレス式：基準年の数量を物価計算に使う
・パーシェ式：各期の数量を物価計算に使う。連鎖方式の1つ

■ ラスパイレス式の場合
　基準年（今回は2000年）の数量を用いて計算する
　（3×1,000＋2×2,000＋4×500）⇒（3×900＋2×2,500＋4×400）の伸び率
　➡9,000円⇒9,300円　の伸び率ということで物価指数が3.3％上昇↑↑
■ パーシェ式の場合
　2001年の数量を用いて計算する
　（4×1,000＋1×2,000＋7×500）⇒（4×900＋1×2,500＋7×400）の伸び率
　➡9,500円⇒8,900円　の伸び率ということで物価指数が6.3％下落↓↓
★ ラスパイレス式の方が物価変化率が高めに出る傾向がある

・日本のGDPは連鎖方式を採用している（誤差⇒開差として公表）

フィッシャー方程式

・名目利子率と実質利子率の関係を示すもの
・フィッシャー方程式：実質利子率＝名目利子率－予想インフレ率

フィリップス曲線

・物価上昇率（名目賃金上昇率）と失業率の関係を示す曲線
・物価上昇率と失業率はトレードオフ

仕組み
・物価が上がる
　→企業の売上高が増加する
　　（賃金はすぐには上がらない）
　　　→企業の利潤が増える
　　　　→積極的に雇用を増やす
　　　　　→失業率が改善する
・物価が下がる
　→企業の売上高が減少する
　　（賃金はすぐには減らせない）
　　　→リストラで対応
　　　　→失業率が悪化する

本質的なこと
・賃金の遅効性 賃金の動きは物価よりも遅い
・賃金の下方硬直性 賃金は簡単には下げられない

期待インフレ率が高くなるほど短期フィリップス曲線は右上にシフトする
上記は短期的な話
長期的にはフィリップス曲線は垂直になる

自発的失業：
　どんなに景気が良くなってもなくならない失業
　職を探す間の失業は摩擦的失業
　自発的失業による失業率を自然失業率という
非自発的失業：
　どんなに安い賃金で働こうと思っても職がない失業
　実質賃金の高止まりのために解消されない労働の超過供給
　非自発的失業者がいない状態を完全雇用という
完全失業率：
　労働人口のうち、求職活動をしている人の割合
　完全失業者：職がなく求職活動をしている人
　求職をあきらめた人がいる　⇒　完全失業率の低下


賃金の下方硬直性がない経済においては非自発的失業が存在しない
　⇒フィリップス曲線は垂直になる