メガソーラー中止論

有馬温泉に住んでいる僕が大阪や神戸から様々なルートで帰るときに目にするのはメガソーラーの無機質な設備かメガソーラー反対の看板だ。東北大震災時の福島原発の核ジブリメルトダウンを受けて、当時の菅首相とソフトバンクの孫社長が主導してメガソーラー推進の政府主導の太陽光発電の電気買取制度が動き出した。原子力発電規制委員会も再稼働中止を前提に動いた。

僕は昔、自宅の屋根にソーラーパネルを設置していたことを思い出した。今は効率が少しは上がっているらしいが、当時は天気の悪い時や冬場は発電できずありがたみを感じたのは夏の1カ月程度だった。業者の営業に乗せられ、屋根に不細工なソーラーパネルを100万円以上かけて設置したにもかかわらず、年間節電金額はわずか１万円という非効率の極みの代物だった。

このソーラーパネルの役目は昔も今も夏場の電力不足時の補完代替電力を作る役目しかない。しかし福島原発の事故を受けて過剰反応した我々日本国民は原子力発電以外の代替エネルギー開発に賛同した。そもそも福島原発の事故を起こした核融合炉はアメリカのウエステイングハウス社製の欠陥商品だった。その他の原発が今もって大事故を起こしていない事が証明している。

今や、日本中に中国産のメガソーラー設備が乱開発で設置され、奈良県の維新系知事なんぞは強引にメガソーラー施設を敷設してしまうという狂気の沙汰が行われている。基本メガソーラーは電力の夏場の補完機能しかない。そしてソーラー高額買い上げ電気代の増額負担は1家族当たり年間15000円を超えている。そしてこのソーラー利権の儲け年間1兆円以上はは中国共産党、中国資本、売国政治家達に還流する恐ろしい仕組みが出来上げっている。

多くの休耕田や休閑地に環境破壊のソーラーパネルをこれ以上設置する愚は避けようでは無いか。そして食料自給率30％以下の、わが日本が飢え死しない様に、農業を再興しようでは無いか。せめて今の倍以上の60％を超える食糧自給率に押し上げようでは無いか。メガソーラーの借地料並みの安い価格で家庭菜園を国民皆が持つことは健康的でもあるし理にかなっている。