〈世界経済•世界情勢〉2つのエルサレムの浄化の時
2024年8月6日
<#これだけは世界情勢 #そこが知りたい世界経済>
２つのエルサレムの浄化の時 その1
エルサレムは古都であり世界一神教の２大聖地ですね。
そして日本にある古都京都はその昔、平安京と呼ばれ、ヘブライ語ではイェルシャラーイム（平安な都）つまり、東洋のエルサレムです。
世界情勢の中でも、最後の聖戦と呼ばれる地球のグローバル支配者からの人類解放運動は、いよいよクライマックスを迎えます。それは日本から始まりました。
今、現実世界と神話伝説と言われていた物語が一つの深実の物語として融合していく過程にあります。
０円金利神話の崩壊と株価乱高下
2024年8月初旬に日米株価の大暴落が発生しました。
これはなぜ起こったのでしょう？
特に8月5日（月）の下げはすさまじく、日経平均の1日の下落幅は1987年のブラックマンデーを超え、歴代1位となりました。下落率でも歴代2位だったんです。
これは、7月31日に行われた日銀のゼロ金利政策が終わり、日本で起債・借り入れてドルに転換する「円キャリー取引」の巻き戻しが起こったと考えられます。
日銀の利上げは円キャリー取引を破壊し、これが日米両国の株価に大きな影響を与えたのです。
2024年8月7日
２つのエルサレムの浄化の時 その2
これらの理由は、教科書的な解説をすると、7月31日の日銀の利上げと、8月2日の米雇用統計での失業増発表が良くなかったため、株価暴落・円高急進・キャリー巻き戻しは急加速になったといったところです。
アメリカがこれまで隠蔽してきた景気の悪化がバレて、米国株が下がり、円キャリー取引の意味が薄くなって旨味が減ったと感じた投資家の巻き戻しは、円安から円高に、円キャリーで作られた資金の一部が日本株に流れて下落に転じた…今回、円キャリーで作られた資金の50-70%が巻き戻ったといわれています。
植田日銀総裁は、0.25%への利上げを決めた後、0.5%以上の利上げもやれると強気の発言をし、皆を驚かせて無理やり円キャリー取引をやめさせたわけです。
金融市場が混乱している間は追加の利上げをしないと姿勢手のひら返しを変えます。
これが株高・円安・キャリー取引再開につながりました。
2024年8月9日
２つのエルサレムの浄化の時 その3
ロスチャイルドの暗躍とそれを見逃す光側？
本日、株価は激しく反騰し、日本株は20%下げた後、また12%上がりました。
同じくドル円為替が、1ドル147円から142円まで上がり、再び147円に戻りました。
植田総裁は一体何がしたかったのでしょう？
今回の乱高下で得をしたのは、ロスチャイルド一族です。
彼らは、大量の株や債券を売却して利益を得ました。
しかし、彼らには、ある策略があり、日銀を動かしましたが、それはある意味成功し、ある意味失敗しています。
7月31日の日銀、追加利上げの日、遠く離れたイランでは、イスラム組織ハマスの最高幹部ハニヤ氏がイスラエルによって殺害されました。
ハニヤ氏はイランのマスード・ペゼシュキアン新大統領の就任式に出席するため、テヘランに滞在していました。
ペゼシュキアン新大統領は、イスラエルがハニヤ氏を「卑怯」にも暗殺したことをイスラエルに「後悔」させると述べました。
イランの最高指導者、アリ・ハメネイ師もハニヤ氏暗殺に対する報復は「イラン政府の義務」だと述べました。
2024年8月10日
２つのエルサレムの浄化の時 その4
仲裁したくてもできないイスラエルの暴走
イスラエルとイランの戦争は、第三次世界大戦へと発展するし、イランの後ろ立てのロシアが間接的に、イスラエルを攻めたと捉えると聖書予言でいうエゼキエル戦争が始まったと捉えることができます。
ハマスとイスラエルの人質解放などについて和平を仲裁しているカタールのタミーム・ビン・ハマド・アル・サーニ首長は 「和平交渉が続く間も、政治的暗殺があり、ガザの民間人攻撃が続き、交渉当事者の片方が、相手の交渉担当者を暗殺する事態の中、いったいどうすれば、仲介が成功できるというのか」と発言。
しかし、世界はグッと堪えて、新たな戦争への誘いには乗らず、堪えています。
ロスチャイルドの今回の策略は、この騒動に、第三次世界大戦の危機をぶつけて大儲けしようとしていましたが、戦争が勃発しなかったため期待ほどの利益にはならなかったはずです。
今回は、良心的軍部、改革派連合(トランプさんやプーチンさん習近平さんなど)に寝返ったロスチャイルドの返礼にはなりましたが、これで盛り返すつもりだった大半のロスチャイルド一族は大した利益にはなっていません。
2024年8月11日
２つのエルサレムの浄化の時 その5
世界は繋がっている
少し話を戻します。
イラン本土への直接攻撃の直前7月24日から26日に、ネタニヤフ首相は訪米しています。
この時、ネタニヤフ首相は、バイデン政権、トランプさん超党派で米国上層部のすべてから全面支援を取り付けています。アメリカ合衆国で大統領選に勝つためには、最大の組織票であり、大統領の支持、母体となるエヴァンジェリカル福音派の指示を得なければならず、イスラエルの指示は、必要不可欠なのです。
この時、新たな作戦がスタートしだと考えられます。
ネタニヤフ首相が帰った次の日である27日土曜日から月曜日まで、米国防長官ロイド・オースティンは来日し、木原稔防衛大臣と日米防衛相会談をしました。
同時期にアントニー・ブリンケン国務長官も来日していて日米安全保障協議委員会も行われました。
俗にいう「２＋２」です。
そして、そこでとんでもないことが決まりました。
米軍が正式に日本に統合司令部を作ることになったんです。日本の自衛隊の統合司令部も作られます。
これで日本の自衛隊は米軍の指揮下に入り指示に従う組織となったということです。
ネタニヤフ首相の訪米と、アメリカのトップ2人の来日…二つのことは実は繋がっています。
2024年8月12日
２つのエルサレムの浄化の時 その6
岸田総理も訪米、みんな繋がる軍事作戦
日本に米軍の統合司令本部ができた？！
自衛隊がその傘下に入った？！
こんな重大事件なのに、この事実は全くと言っていいほど報道されていません。
これは、台湾有事のための準備ということになっています。今年４月に岸田さんがワシントンに突然、国賓扱いで招かれましたが、その時の首脳同士で決まったことのようです。それをペンタゴン長官と防衛大臣が話し合って日本来て具体的に実行されたんですね。
岸田さんは、先日、大統領候補討論会でわざと痴呆の芝居をさせられた現在のバイデンさん（去年G20の時、体調不良で3日休場した時に、暗殺され、入れ替わった）と同じく、トランプ側のダブルですから、台湾有事のための米軍総司令本部日本設立は表向きの理由です。
実際は、国際法違反であるワクチン生物兵器犯罪を中心とした日本の大規模逮捕大掃除のための軍事作戦が、米軍と自衛隊の合同で行われるということです。
2024年8月13日
２つのエルサレムの浄化の時 その7
台湾有事でなく国内有事を起こす岸田総理？
何故そう言えるのかといえば、統合司令本部の中身を調べてみると米軍のトップは中将であり、自衛隊は大将がトップだからです。
これは、日本の統合司令本部の大将は、米軍の中将の指示を受けて動く格下ということになり、日本側はこれに対して示しがつかないと、大将クラスの駐屯を希望しているようです。
台湾有事というのはつまり、米中戦争なわけです。核武装している国同士の戦争なので、その場合は当然米軍トップは大将でしょう。しかし、表向きは核保有はなく、憲法９条で守られている日本が国内の非戦闘員を取り締まるわけなので、そこまでの権限と銃火器は必要ないと判断されたのでしょう。
岸田バイデンのトップ会談で始まったトランプ軍の日本での作戦はトランプ軍の事実上の日本進駐により始まると見てとっていいわけです。
表向きの米軍総司令部が完成するまでには、今年いっぱいかかるでしょうから、それから逆算してまず政界の大掃除から始まります。
そして実はトランプ軍としての岸田さん最後の大仕事が始まるんです！
2024年8月14日
２つのエルサレムの浄化の時 その8
岸田不出馬の震撼と暗躍
岸田総理は突然、次の選挙には出ないとの意向を発表しました。これは作戦のスタートを意味します。
バイデン大統領、（トランプ軍に掌握されたバイデン劇場 ）との会談で指示された事は、日本国内の日米連合軍の設置と共に、自身の次期当選の流れからの不出馬宣言によるちゃぶ台返しで、自民党内のDS粛清のための作戦がスタートするからです。
これは、ニュースだけを見ている人は全く理解できないかもしれませんがバイデンさんは、トランプ軍側のダブル(影武者)として、軍事作戦です。
このシナリオの立案者は良心的軍部連合であり、ターゲットは、対ハザールマフィア側の残党狩りです。
現在の作戦は、平家の落人狩りのように隠れた残党がまた芽吹くのを防ぐための作戦で、以前話題にもなったNATOの支部を日本に置くというわけのわからないプランなど、ハザールマフィアの最後の逃げ込みが日本になっている証拠なんです。
今後、岸田さんの影武者さんは、トランプ軍として暗躍に次ぐ暗躍をやってのけ、政治の中枢で戦争犯罪（ワクチンなど生物化学兵器の強要など）を、公衆の面前での自白さながらの正体をさらけださせ、彼ら一人一人の下部組織を自白させられます。
つまり、候補者乱立になって、20人の推薦を集めなければならない事で全てがさらされます。
おそらくそこに、スキャンダルの暴露と、コロナなどの病気、事故死などで次々色々な政治家が引退させられていくでしょう。
そう、今まで行われてきた統一教会、公明党の解体についで、いよいよ、トランプ軍は自民党自体の解体にコマを進めます。それが岸田首相不出馬の意図です。
2024年8月18日
< #これだけは世界経済 >
２つのエルサレムの浄化の時 その9
日本の場合、平和憲法があるので、もう一つのエルサレム、イスラエルのように直接の軍事行動は、表立ってとることはできません。
さらに、海外のように全て粛清されるとなると（Googleやツイッター時代の創業者クラスの人々が次々粛清されています）政治家、大企業のトップなどほとんどの有能な人材がいなくなるので中国に支配されてしまう懸念もあります。中国もそのチャンスを望んでいます。
なので、ワクチン犯罪などで裏金をもらっていたとしても殺人幇助になると知らなかった人間は、引退や隠居など表舞台から消えるのみで助かると聞いています。
つまり、今回の岸田総理不出馬の宣言は、麻生さんの訪米トランプ会談という岸田続投のための努力を全て裏切ったちゃぶ台ひっくり返しのため候補者が乱立します。
自民党には派閥は麻生派以外は裏金スキャンダルで解体されているので地位や名誉、欲に駆られた人々は、喜んで自ら死刑台に整列、公衆の面前で1人づつ本音を自白させられ裁かれていくという流れになります。
そして岸田さんは、派閥がない事をいいことに、あっちにつき、こっちにつき、自民党を徹底的に掻き回して皆の本心を自らの行動によって本音をあらわにせざるを得なくなります。
裏事情も何も知らない国民には「サイコパス岸田」と噂されるかもしれません。
なかなか見事な作戦です！
こうして日本では、政治家→製薬会社→御用学者→マスコミ…etc と、次々に粛清がされていきます。
2024年8月19日
２つのエルサレムの浄化の時 その10
臨時情報発令と並行して進む軍の行動
これに利用されるのが、天変地異です。
8月8日16時43分頃の日向灘の地震について、8月15日気象庁は検討会の結果として、ついに法令が定められて初となる「臨時情報巨大地震注意」が発令されました。
しかし、能登半島の復興が、何も進められないのと違い、そのあまりの恐怖を煽る報道に少しうんざりした人も多かったのではないでしょうか？
もちろん、被害にあった日向灘の人々にはしっかりとした復興支援をするべきだし、これを機会に「臨時情報」というものに対して国民はよく理解するべきです。
僕も防災の観点から、様々な減災と国民のその環境づくりのために、講座を開いたり、備蓄や家族、地域との連携の呼びかけなどを行い、注意喚起と防災意識の啓蒙活動をしました。
一般の深読みする人々の見解では、憲法改正を進め戦争が出来る、超管理社会へ持っていきたい闇の勢力が、緊急事態条項を憲法に盛り込みたいので国民の恐怖を煽っている…という見方があります。
確かに、これを進めるには「緊急事態条項」の草案をまとめるには11月までという期限があるので、それまでに国民が「緊急事態条項」必要だなーと思わせる方がいいわけです。
実際、この地震、東南海トラフ大地震の前兆だったのでしょうか？
2024年8月20日
２つのエルサレムの浄化の時 その11
政治利用しやすい日向灘の地震の真実とは？
僕は地震当初、すぐに、その情報源に関して調べました。
東南海トラフ地震というものは、ユーラシア大陸プレートとフィリピン海プレートがずれることによって起こるものです。
その場合、震源地は、震源の深さが20キロから25キロだとすると、ちょうどプレート同士のぶつかり合う深さになります。
それよりも深い、例えば、30キロ以上の深さのものは、スラブ内地震と呼ばれ、東南海トラフ地震には、全く関係のない地震ということになります。
実際はどうだったのかと言うと、今回の8月8日に発生した日向灘の地震は、気象庁や日本の地震観測所の発表では、スラブ内地震であるという発表でした。
ところが、アメリカの観測衛星からの情報では、ちょうどプレートとプレートがぶつかる、つまり深さ20キロから25キロの地震であるという報道でした。
これはどちらが正しいかで日本の未来は大きく変わります。浅ければ東南海トラフの周期に入った…深ければそうではない…という事なので…
2024年8月21日
２つのエルサレムの浄化の時 その12
初めて適応された「臨時情報巨大地震注意」
政府は、それを詳しく調べるために、まず「臨時情報巨大地震調査中」というものを発令しました。
基本的な地震計によるマグニチュードの強さや震源の深さを調べるだけではなく、実際の地殻のズレや様々な詳しい調査を行い、正確な情報を得るために設けられる期間です。
僕もこれには非常に注目して、その経過を観察していました。結果はどうだったかというと、当初の報道ではマグニチュード7.1から下方修正され、マグニチュード7と発表されたんです。
「臨時情報巨大地震調査中」というものは「臨時情報巨大地震注意」という発令に格上げされした。
僕もついに来たか…という感じでした。
このマグニチュードが6.9以下だと臨時情報は発令されません。今回は、ギリギリのところで臨時情報の対象になってしまったといえます。
これらの情報は私たちが疑ってみても仕方がないものなのです。まず一旦、それを素直に信じて、実際の被災地支援団体である天人元気届隊で様々な支援活動をスタートさせました。
しかし、これを進めつつも、一方では、世界情勢を含めて見てみると一概にそうとも言えない事が見えてくるのです。
2024年8月22日
２つのエルサレムの浄化の時 その13
軍の認知戦かもしれない自然災害報道
アメリカの報道は当初から東南海トラフに関連する地震であったとされていました。
問題のないプレート境界面の地震ではないスラブ内地震であったとして、今日の世界情勢を鑑みて見てみると、アメリカの圧力で日本は、日向灘の地震は東南海トラフ関係の地震であったと偏向報道されたのではないか？
そんな可能性を考えて見ます。
現在の軍事行動では、まず通信の遮断、そして電力の遮断そしてそれらの一般市民の行動規制をすることによる行動規制によって、一般市民が軍事作戦の邪魔をしないようにする「認知戦」というものを重要視されます。
そして今まで見てきたように岸田さんが渡米をし、自民党不出馬を決め、米軍の統合司令本部がほとんど可能性のなくなった台湾侵攻に備えて…という理由で日本に設置されました。しかし、これが国内での軍事作戦のスタートだと捉えると、面白いことが見えてきます、
私達は日向灘の地震は東南海トラフの前触れだと臨時情報がだされました。白浜など多くの場所がそれに伴って自粛をし、計画運休なども行われ国民の動きは止められてしまいました。
その途端、例年と全く収穫量が変わっていないのにも関わらず米不足が叫ばれ(インバウンドで外国人が米を食べてしまったと説明されていますが、その量は全国消費量の0.4%)今後様々な自然現象が利用され国民の動きを意図的、部分的にストップさせる動きが続けば、これが軍の作戦である可能性はさらに高まります。
日本では平和憲法があるためウクライナやイスラエルのように戦争というファクターが使えませんから、地震や巨大台風などを使うしかないから、このような事が起こります。自然災害を理由に各地を計画運休とイベントの中止、外出の自粛を習慣づけさせられると共に軍用機の飛行が活発になれば、全ては軍の国内での作戦遂行が始まったとは言えます。
皆さん、空を見上げて見てください(^◇^;)
様々なシステム障害と大規模停電だけが目につくようになり局地的な被害を、さも全国がそうであったように報道されます。しかし、露骨なほどその被害は少ないということ我々は違和感を覚えるでしょう。
これは、DS側の気象兵器を使った日本政府(というよりヤタガラスなどの地下政府)を脅す作戦をトランプ側が利用し、わざと恥をかかせながら国民を目覚めさせ、なおかつ軍の作戦もスムーズに進めるという非常に巧妙にコントロールされた認知戦+実戦活動なのです。
2024年8月23日
２つのエルサレムの浄化の時 その14
警察は何が正義か？軍は、何が目標か？
とはいえ、気象兵器を使った地震や台風は、民間人の犠牲も伴います。
ここでやはり軍の作戦というものの特質を理解しておく必要があるでしょう。
警察は犠牲を出さないように努めます。
作戦の目的がある軍というものは、犠牲を抑えるように努めます。つまり、はなから犠牲がでるのは前提で物事を考えます。
「そんな人口台風や人口地震で犠牲になる人々はどうなるの？それでは良心的軍部とは言えない！」
そう言う方もおられるかもしれません。
しかし、それは警察行為に対していうことであり、治安を守る警察は犠牲者が出れば大問題となりますが、軍人は任務の遂行に手間取ることの方が大問題にされます。
これが平時と有事の違いです。
軍人さんたちからすれば、「民間人含めた犠牲を出したくないなら警察に頼んでね、僕らがするのは軍事行動なんで…」という感覚なんですね。
犠牲を出さないように動くことが義務付けられているのは法の枠内での警察行為です。
警察は人権を守る義務があります。
国の主権者である国民の人権を守るために作られたパワーだから当たり前です。
しかし、それではラチが開かない場合に動くのが軍隊、もしくは諜報界や別班(べっぱん)なのです。
もちろん、そんな気象兵器などは陰謀論だという意見もありますが、すでに1977年に環境破壊兵器禁止条約が成立しているので、気象や天災をコントロールする兵器がなければ禁止条約は作らないので、それは実在します。
それも、条約締結から50年近く経っているわけで、その間の科学技術の進化を考えれば、容易にその威力は想像できますね。
確かに「気象兵器まで利用する良心的軍部？」という言葉は、いろんな意味で、矛盾を感じるような表現です。
その言葉自体が、「魔法を使って暴力を振るう仏陀」…と、言っているようなものなので、確かに矛盾している言葉ではあります。
今、我々人類の意識レベルは形而上学的弁償論で正反合して、新しい価値観が生まれようとしているのかもしれませんね。
2024年8月24日
２つのエルサレムの浄化の時 その15
国民の目覚めが全ての鍵
日本とイスラエルでの作戦の本格化に伴ってアメリカでは不思議な劇場作戦が繰り広げられています。
それもワザと国民に気づかれるような稚拙な演出で…
現在アメリカの大統領選挙で活躍している共和党のトランプさんは身長が20センチも低くなり、170センチほどしかありません。
副大統領候補のバーンズさんは、ネバートランプと言っていた頃から手のひらを返してトランプ支持になったところから逆に身長が伸びています。
民主党の投票なしに選ばれたハリスさんは実際は男性ですし、皆一斉に影武者が一新され新たな段階に入ってます。
米軍の統合司令本部が日本に作られてトランプ側に寝返ったロスチャイルド一族の為に、彼らが大株主である日本銀行株式会社の植田総裁に0金利を辞めさせ、株を乱高下させ資金を作り、それでもハザールマフィアの仕掛けるイスラエル・イラン戦争はストップさせ、イスラエル国民の目覚めを促す事に利用し、日本でも政治の混乱と自然災害の混乱の演出で国民の目覚めを促しています。
そうです。
全ては国民の目覚めのために行われています。
我々が早く目覚めるほど、この一見停滞した動きは打破され、秋に用意されている様々な変革は私達の目に見える形で表面化していきます。
変革後の自立
このなかなか進まないブレイクスルーは、逆に準備のためのチャンスだと捉えなければなりません。
これはその変革の後に備える機会なのです。
軍はそれを促しています。
世界の良心的軍部が共闘してはいますが、その目的は、世界を軍事国家にする為ではないです。人類の解放、世界秩序のリセットが作戦の目的なんです。
さらに、ただ敵を倒すだけで人々が深い洗脳にかけられたままだと、それは本当の国民の解放ではなく、心は支配者層に操られたままとなり、その歪んだ価値観は、また将来次のDSを生み出す温床ともなるからです。
私達にとって必要な事は「認知戦」のレベルで、DSに勝利し、いち早く次の動きを始める事です。
逆に言えばこれを早くスタートする人は、次の時代の主流になれるわけです。
過去の地位や名誉、資本力やノウハウは一旦無意味になります。
解放を待つのではなく、開放後の動きを今始められる人にはWEB3時代になった時に先頭に立った明るい未来が待っています！
この僕の記事も、そういう人類の新しい未来のために深実を開示して各自が何をなさなければならないか考えてもらうために書いています。
いいなと思ったら応援しよう！
