地球温暖化人為起源説まとめ〈石油備蓄放出までの流れ〉
JUN AMANTO 公式NOTEへようこそ。
※このNOTEでは、JUNが代表を務めるAManToグループの、オンラインサロンEART LIFE LABOに投稿された記事の一部を、特別公開しています。
地球温暖化人為起源説まとめ
グラスゴーでCOP26が開かれました。
温暖化したり、寒冷化したりしているのは事実だけど、それが人類の化石燃料使用による二酸化炭素排出などの人為的原因であるという証拠は、30年前から一向にでてきていません。
＝地球温暖化とコロナの類似点＝
地球温暖化とコロナの類似点。それは、それがある事は、疑い余地のない絶対的真実とみなされている事でしょう。
学術論文の99%が地球温暖化人為説を正しいものと考えており、多数決的に温暖化人為説は、科学的真実だとされています。
これは科学的ではなく政治的といえます。科学は多数決的ではいけないですから。
90年代の「京都議定書」によって、フィリピンなど高温焼却炉が作れない発展途上国は、ゴミを埋め立てるしかなく、アジアでは沢山のスモーキーマウンテンが生まれました。
ゴミは燃えればダイオキシンが出るけれど、埋めるとベンゼンが出て河川海を汚染します。
当時、化石燃料の使用をやめないと20年以内に地球環境が破壊され、人類が滅亡するといっていましたが、幸いな事に30年経ってもまだ地球は存在しています。
＝地球温暖化人為説はどこから生まれたか？＝
90年代当時の米クリントン政権が、BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国の頭文字）が経済発展し、中国などからピンはねする目的で、英国の大学で考案されたのが「地球温暖化人為起源説」です。
これがアメリカに売り込まれ、世界に広まりました。
米国元副大統領のゴアさんの「不都合な真実」などは、世界中で共感を呼びましたが、同時に人々を恐怖に陥れました。
その当時、ずさんな温暖化対策をする発展途上国に責任が問われる中、「これから経済発展する為にCO2を出す事に、厳しい対策を求めるのはおかしい！今までCO2を出して発展してきた先進国がお金を出すべき」と反論し、大揉めになりました。
京都議定書では結局、先進諸国が先に排出削減する話になり、共和党ブッシュ政権は、アメリカが言い出しっぺの温暖化対策議定書に加盟しませんでした。
京都議定書は、（最大のCO2排出国である米国が参加せず）失敗したといえます。
続いて、民主党オバマ政権時代、COP15が開かれ、アメリカは中国など新興国にその主導を任せ、中国の自粛を促しました。しかし、中国は温暖化対策をするフリをして経済発展しました。現実的には30年間、すべての諸国がやるやる詐欺をした温暖化対策は、実際のところ何も進まないできました。
＝今、温暖化対策で何が起こってるか？＝
2020年の「ダボス会議」では、様々な分野でのリセット計画が画策され、温暖化対策として先進諸国からCO2削減カーボンニュートラルを進める話が盛り込まれました。
米国ではそれまでに、温暖化に人為的要素は関係ないと考えるトランプ政権によりシェールガスの開発が始まり、アメリカはあっという間に石油の輸出国になり、雇用が創出され、沢山のパイプラインが作られました。
しかし、太陽光パネルの世界最大生産国である中国と仲の良い民主党バイデン政権が生まれ、今回のCOP26では、地球温暖化対策がまた盛り上がりを見せることになったというわけです。
＝すり替えられた目的＝
現在、ヨーロッパで過剰に温暖化対策を続けて、自滅していく新態勢を作らされています。
これは、バイデン政権の後ろにいるトランプさん達の思惑で進められていると考えられます。
発展途上国からのピンハネ目的で始まった地球温暖化人為起源説ですが、今は、逆に欧米旧王族の石油利権支配者層を弱体化させる戦略の一部として使われているわけです。
プーチンさんの天然ガス輸出減少による化石燃料の高騰などは、それによるものです。
まもなく終わらされるコロナ危機によって、利権による権力構造の破壊が進みました。
世界の工場はストップし、青空が戻り、強制的なロックタウンや旅客機の停止によって化石燃料の使用が世界的に減りました。
世界中の石油文明に打撃を与え、旧支配者層の利権を壊す為にすり替えられた人類削減計画は、コロナ危機後も旧支配者層同様の経済活動の強制的な縮小を続ける為に、温暖化対策が利用されていきます。
この為に開かれたのが、COP26です。
今回、このプランを考えたのはEUを離脱したイギリスで、実行しているのはアメリカです。
この考え方の中心にいるのが、イギリスとカナダの中央銀行総裁を歴任したマーク・カーニーさんです。
彼は、2019年に英中銀総裁時代に、世界の基軸通貨は複数あった方が良いと発言し、初めて米ドル単一基軸通貨を提案しました。
コロナ対策は、欧米先進諸国を中心に強烈なロックタウンが行われましたが、中国を中心に東アジア諸国では、やったふりの対策だけとなり、アフリカ諸国はほとんどこのコロナキャンペーンに参加しないという対照的な傾向がありました。
これにより、コロナ危機は米国単独覇権の自滅と中露の台頭、中東の安定とイラン中心の独立した経済圏確立等、世界の覇権多極化を推し進めています。
＝中露の台頭と中国共産党の終わり＝
今後、欧米を中心に捨てられた油田ガス田の利権を、中露が買っていくでしょう。中露は温暖化対策をするフリはしますが、二酸化炭素抑制をせず、経済発展し続けます。
習近平さんやプーチンさんがCOP26を欠席するのはそのためであり、情報を開示する義務もないしトップダウンで事を進めることの出来る共産主義の利点を生かして、支配者利権の解体が進められます。
バイデンさんが、不正選挙で大統領になった事を逆利用した「アメリカ合衆国の崩壊→アメリカ共和国」への大混乱演出に伴い、中東の産油国(サウジアラビア、ペルシャ湾岸諸国は、今までの対米従属を続けられなくなりました。
アフガニスタンやイラクなどから米軍は撤退していき、中東の産油国は、米国から疎遠にされ、仕方なしに中露にすがります。
中東では、中国が開発をして、ロシアがイランを表に立たせて安保軍事を引き受ける新体制が完成しており、この傾向は極東でも進められます。
＝中国のロシアの策略＝
「中国は北京オリンピックを青空に…」というキャンペーンで大量の天然ガスを輸入しています。
天然ガスの利用は、大半が発電です。
中国の発電は6割が石炭、天然ガスは僅か3パーセント！
1月から9月までの中国の天然ガス輸入量は5800万トンを超えました。
世界最大の輸入国である日本の5600万トン余りを上回ったんです。
現在の世界の天然ガス極端な高騰は、これが原因です。
その影響をもろに受けたのはヨーロッパ！
ヨーロッパのスポットでの天然ガスの取引量はアジアの3倍以上あります。
ここにロシアが天然ガスの蛇口をしぼったことでさらにインパクト。
トランプさんは「ノルドストリーム2」の建設に反対していました。
ロシアにヨーロッパのイニシアチブを取られたくないというのが理由でしたが、今、バイデン政権になりその圧力は終わったんですが、特にドイツなどが、当時トランプさんのアメリカから制裁を受けた会社の許認可再開の手続きが遅れています。
「ノルドストリーム2」が動かない事に怒ったプーチンさんは、天然ガスパイプラインの元栓を絞ってヨーロッパで天然ガス不足が続いているというわけです。
＝中露の作戦勝ち、エネルギーでも進む世界の多極化、その背後にいるトランプ陣営＝
中露のこの動きは、COP26の温暖化対策によって欧米が自発的に引き起こすエネルギー不足を先取りしたと考えられます。
ロシアと中国は、COP26開催前に、世界的なエネルギー危機を誘発し、「COP26の目標推進なんか本気でやるなら、欧州はもっと酷いことになるよ！」と警告したいわけです。
現在、発電のためのエネルギー不足でヨーロッパ全域で「悪」「敵」と、目の敵にされていた石炭を、各国が右往左往して探させられている状態です。
中露は後ろで嘲笑っている形です。
COP26を議論しながらも、実は、石炭依存から全く脱却できないヨーロッパ各国の現状が露呈しました。
トランプさんは、これを恐れてノルドストリーム2に反対していたわけなので…これで得をするのはトランプ陣営、次の選挙に共和党はエネルギー政策に関してもアドバンテージを持てた事になります。
つまり、この流れにトランプ陣営が関与していた事はいうまでもないわけですね！
＝国民が苦しいが政府は…中国の電力不足＝
中国の石炭不足や電力不足と大停電は、国民にとっての危機でしたが、中国政府は国際的に石油、天然ガスの利権をたくさん持っています。（↓中国大停電：過去記事）
国内石炭の採掘に関しても表向きの姿勢とは真逆に、実は石炭火力発電所を積極的に増やし続けています。
中国の石炭電力不足は、危機を欧米に波及させるための下拵えです。
世界の支配者利権は解体され続けているわけです。
＝まとめ＝
温暖化ビジネスに絡む様々な事は置いておいて、自然環境保護、海洋汚染、生態系保護に関しては一定の評価が出来ると思います。
問題は、それぞれの事象を個別に評価して包括的に見る「分立思考」が大切です。
西側諸国、特にヨーロッパの脱炭素は、石油利権を手放す事なので、それに代わる利権(イギリスなら、スワファムプライヤーなどの地熱発電など)
を進めていくためにグレタさんは利用し続け、いつも怒った顔を看板に使われていくでしょう。
つまり、世界がエネルギーの基本を多様化する事が、世界連邦の妥当性を上げるので、これが進められています。
現在、世界中で実用化されている様々な種類のフリーエネルギーは、旧王族、既得権益者を納得させるために、もうしばらく封印され続けるでしょう。さあ、こんな状況の中、岸田政権下の日本がどう動いているのか、次は、それについて書いてみます。
つづく
=EART LIFE LABO=
この記事は、オンラインサロン EART LIFE LABOだけに投稿されていましたが、一部抜粋で特別公開しました。
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＝JUN AMANTO=
幼少より武道武術をたしなみ、スタントマンから大道芸人を経てパフォーマーに。
世界を旅するうちに日本人独自の運動特質と環太平洋の古い部族の動きを各地の格闘技、伝統舞踊学び、研究しその共通点を編集、独自の哲学をもとに傾舞（かぶくまい）を創始した。
アートパーフォーマンスとして、単独で古民家の公開改装パフォーマンスを行いカフェ、サロン・ド・アマントを設立。 中崎町を中心に、アートスペース等活動拠点を展開中。私塾「天響ノ道 Amayura no Michi」は、大阪・東京で開校。
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