【民間の医療保険が必要】と思う人が考えること

 日本の公的医療保険は「国民皆保険」「原則自己負担３割」「高額療養費制度」があります。SNSなどで民間保険不要論を見る機会を見ます。自分はどうしたらいいのか？と悩んでいる方もいると思います。
私もその一人でした。民間の医療保険が必要な場合はどんな状況なのか、何を基準に考えたらいいのかをまとめています。民間の医療保険を加入または解約しようか検討中の方の役に立てればと思います。

結論：民間の保険は自分の状況に合わせて加入を検討することが基本

入院が必要な病気になることは誰にも予測はできません。70代になって「初めて入院します」という人もいます。入退院を繰り返し、「医療保険があって助かった」という人います。
　自分でどれだけ備えれるか、どんな保障があれば保険料を払ってもいいのか人それぞれです。何を基準に民間保険の加入を検討するのかを説明していきます。

1.民間保険が必要派も不要派も共通！【家計見直しと保険内容の確認】

①家計の状況を把握
◻︎ 赤字or黒字　
【ポイント】
赤字の場合は保険料の支払が影響しているかを確認。金額が多すぎないか？

②貯蓄額と目的を確認（目標金額、達成までの期間）
◻︎教育費（いつまでにいくら）
◻︎特別費（医療費、旅行費、車や家電買い換えなど）
◻︎生活防衛資金はあるか（給料の月額３ヶ月分あるか）
【ポイント】
医療費は保険で備えるか、自分で貯めることができるかを検討する。
生活防衛費がない場合はそれまでは必要なら保険加入は検討を！定期保険にして保険料を節約。

③保険に求めることを確認（加入済の保険は保障が足りているか）
（例）
◻︎個室がいい（医療保険の日額いくら出るのか１日5000円〜）
◻︎先進医療を受けたい
◻︎高額療養費までカバーしたい
◻︎病気になって治療費で貯金を減らしたくない（特約でがん保険に入っている）

④公的保険について理解する。
　日本には社会保障制度があり、「国民皆保険」です。会社員などは給料から社会保険料が引かれています。公的保険を受けるために、日々、保険料を払っています。病院を受診すれば、「自己負担は原則３割」です。
「高額療養費制度」とは同じ月（1日から月末まで）にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合に、自己負担限度額が超えた分が、後で払い戻される制度です。

70歳未満の方の区分

※1総医療費とは保険適用される診察費用の総額（10割）です。
※2療養を受けた月以前の1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた（限度額適用認定証を使用し、自己負担限度額を負担した場合も含む）場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。「区分ア」または「区分イ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分ア」または「区分イ」の該当となります。

年収に応じて自己負担限度額が異なリます。
上記の表より、③区分ウの場合・・・総医療費が100万円だった時は自己負担上限額は8.7万円
ただし、高額療養費には含まれない。ベッド差額代や食費はそのまま請求されます。

2. 民間の医療保険が必要と考える６つの条件

家計や貯蓄、どんな保障を希望するかなど確認した後に、以下の条件で保険について加入が本当に必要かを考えていきます。

5と6に関しては保険が必要ですね。
1~4についてはどういう保障なら入ってもいいか判断することをおすすめします。

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最後に

民間の医療保険で解決できることは「お金が入ること」を意識します。
入院しないと保険はおりません。
加入するのであれば、「よく考える」ことが大事だと思います。月々の保険料はみなさんが頑張って稼いだお金です！！

☑️保障してほしい金額かどうか
☑️保険は支払われるのか：病名に制限はないか（精神疾患は対象外など）
☑️貯蓄で本当に対応できないのか

　私は20代から親の付き合いで終身の医療保険に加入していました。30代になった頃、加入している保険終了するため、変更をするように言われました。その時は、みんな保険には入るものだし、先進医療受けようかなとか、65歳までに払い終わっていれば、老後の医療費は安心かなと思い、がん特約もつけて続けて加入しました。ただ、65歳までに払い込む金額の総額と受け取れる金額を考えると損だなーと少しモヤした気持ちでした。
40代の現在、生活防衛資金もできたこと。先進医療については標準の治療で十分だと感じたので保険で対応する必要がないと思いました。「民間の医療保険が必要」な条件にははてはまらないと考えた結果、医療保険は解約し、その分を医療費として貯金していくことにしました。医療費は保険に頼らず、自分で用意することで、解約の決心をしました。
健康的な生活を心がけるようにしていています😊