海鹿島 治郎右衛門
ネット通販における基本的な情報を無料で提供しております。
航空宅配便というものをご存じだろうか？航空宅配便とは宅配業者(集配する荷物を混載便によって国内輸送することで安価利用できる運送会社を指す。ちなみに宅配と言っているが、実際は集配ともに個人宅でも企業でも使える。)が輸送時に飛行機を利用することで速達を実現するサービスの事である。 航空宅配便で最も有名なブランドは『飛脚航空便』である。これは佐川急便の航空宅配便に名付けられたブランドである。他にも宅配業者が提供する航空宅配便は、福山運輸の『フクツー航空便』、西濃運輸の『カンガルー
最近ＢｔｏＢ電子商を語るうえで、欠かすことができない問題と言えば、いわゆる「２０２４年問題」です。「２０２４年問題」とは、電話会社のあるサービスが終わるために起こるＥＤＩ稼働停止が、様々な企業で起きるのではないかという問題です。さて、何故そんなことが起きるのでしょうか？ 元々取引は、対面営業か電話による取引がメインでした。しかしそれだと記録がうまくいかない時に誤納品などの不都合が起きる可能性がありました。sそこで、そういう不都合を防ぐだけでなく、極力取引に時間を使わないよう
推定でございますが、２０２０年度のリユース市場において、ＢｔｏＣ電子商とＣｔｏＣ電子商を合わせまして、約２．５兆円と大きな市場になっております。 従来であればいらないものがあって、古物商を頼るときに、リサイクルショップや質屋を頼ることが多かったはずですが、最近ではシステムの向上により、個人間取引がし易くなった事が要因と思われます。それを牽引するのは、ヤフオク！とメルカリです。この２つのサイトでリユース業界ｅコマースの６割の取引が行われるのです。 もともとリユース市場ｅコマ
さて皆様は、スマホユーザー向けの対策はされておりますか？ひと昔前までは、ネットショッピングサイト利用者の多くはＰＣでじっくり見て、そのまま購入するというのが当たり前でしたが、最近はスマホでの取引額が市場の半分を占めています。 ２０２０年スマホを使っての電子商取引額は６．２兆円でした。ＢｔｏＣのｅコマースが１２．２兆円ですので、半分以上がスマホの取引ということになります。これからもスマホの売上の割合は増えると予想されます。 また、ＰＣで注文する方も、現在は予め調べるときにス
事実、ヨドバシカメラの様な、誰もが知っている会社ではない限り、ネームバリューだけではページは開いてもらえませんので、まずネットショップを始めようとする会社さんはＥＣモールに頼るのは、当然の流れであると思われます。しかし、これだけ多いとネットモール全体の売上をあがったとしても、お店単体として売上が上がるかといえば、そうは言い切れません。今後はネットモールの中の沢山のお店と勝負しなければならないからです。 上記の話があるとはいえ、実際に小さな小売業さんや、有名ではないメーカーさ
楽天(2019年1位 2020年2位)【ＥＣモール】 2019年３．８兆円→2020年４．５兆円 amazon(2019年2位 2020年1位) 【ＥＣモール】【自社ＢｔｏＣ】 2019年３．４兆円→2020年４．７兆円上の２社が日本のＢｔｏＣを支えていると言っても過言ではありません。 ３位 Zホールディングス（Yahoo!・PayPay・ZOZO・LINE等） 【ＥＣモール】【ＣｔｏＣ】 2019年２．１兆円→2020年２．６兆円 ４位 メルカリ 【ＣｔｏＣ】【ＥＣモ
ネット通販の２０２０年物販ＢｔｏＣ電子商取引を引っ張るのは、家電・ＰＣ業界です。 家電・ＰＣ業界は２０２０年の電子商取引は、２．３兆円で、ＥＣ化率は３７．５％です。家電やＰＣは家電量販店が元々強い販売力を持っていました。しかし、通販業界がそれに対抗する形で市場を食い合う状態でしたが、徐々に通販業界の規模も大きくなりました。更にコロナ禍の影響で、巣ごもり需要も増えて、２０２０年度は前年比１２９％の売上を作りました。 電子商取引の市場規模で家電・ＰＣ業界と双璧なのがアパレル業
２０２０年の日本のＢｔｏＣ電子商の規模は１９兆円です。なお、コロナ禍の影響で前年より市場規模が微減されました。 ただし、物品に関する取引に限ると１２兆円となり、前年より２兆円市場規模が大きくなり、むしろコロナ禍が需要を後押ししました。２０２０年物品販売におけるＥＣ化率は８．１％となります。 逆に、インターネットを使ったサービスに対しての取引は主力である旅行商品販売が足を引っ張り、２０２０年に４．６兆円の取引がありで前年より２．６兆円より市場規模が小さくなりました。 オン
ＢｔｏＢ電子商規模が大きい業種に共通していることは、受発注にＥＤＩを用いて取引をしているところです。ＥＤＩとは専用回線やインターネットを用いて取引を行うシステムです。大量かつ多種類の商品を取り扱う際に便利なシステムです。 ＢｔｏＢ電子商規模が大きい業種の一つとして食品業界があります。２０１９年度はＥＣ化率５９．３％でした。食の安全に対する意識が高く、トレーサビリティーと言われる、生産段階から最終消費段階あるいは廃棄段階まで追跡が可能な状態をつくることを大事にしています。トレ
コロナ前の２０１９年度において、日本のＢｔｏＢ電子商の規模は、約３５０兆円でした。日本の、全取引に対しての電子商の割合を意味するＥＣ化率は３１．７％となります。ただし、ＢｔｏＢのｅコマースについては、それがインターネットを介したものかというと否定せざるを得ない。電子商取引なのだから コロナ禍に見舞われた２０２０年度において、日本のＢｔｏＢ電子商の規模は、３３０兆円でした。ＥＣ化率は３３．５％となります。コロナ禍において企業のＤＸ化（企業がデータとデジタル技術を活用して、顧客
元々は、電子商取引の用語でしたが、最近は、他の商取引でも最近使う場合がありますが、ＢｔｏＢ・ＢｔｏＣ・ＣｔｏＣ・ＧｔｏＢ・ＧｔｏＣ・ＧｔｏＧという言葉があります。さらに最近ではＤ２Ｃという言葉も使われております。聞きおぼえがあるけど、これってどういう意味なの？と思われている皆さんに、この用語について説明したいと思います。 ○ｔｏ○の、左側がサービスを提供する人で、右側がサービスを得る為に金銭を支払う人を指しております。〇の部分は以下のような文字が使われます。 ＢはＢｕｓｉ
ｅコマースを日本語では、電子商取引と言いますが、この電子商取引とはどういう意味なのでしょうか？まず、これを考えてみます。 商品が、生産者から消費者にわたる過程を流通といいますが、その流通するにあたり金銭が発生するものを商取引といいます。 商品を主に個人向けに販売するお店を小売業と言いますが、小売業の商取引は、元々は、実店舗を通して行われてきました。しかし、実店舗の販売には限界があり、目先を変えてメディアを利用して、個人のお客様相手に商取引するという手法が生まれました。それ
