海外就職について-海外歴10年を超えて考えてみる
こんにちはJinです。今回のテーマは海外就職について考えてみます。
大学卒業後数年東京で働いていましたが、僕が初めて海外に軸足を移したのが2009年1月で、その間数か月単位の日本一時帰国が数回ありましたが、複数化国合計で海外歴10年を超えていました。
オーストラリアに1年3ヵ月、ニュージーランドのオークランドが1年、シンガポールが2年4ヵ月、そして今いる台湾が6年4ヵ月です。なので単純に日本国外に身を置いている期間でいうと10年11ヵ月になります。本当、いつのまにやらです。
その間、英語と中国語の語学留学やらアルバイトやら上記以外の国を旅行していたやらありましたが、そのうち正社員として働いた海外就職という意味では在シンガポールのフランス系金融コングロマリット、在台湾の欧米系保険ブローカーの2社で、現時点の在職期間は7年9ヵ月程度です。シンガポールの会社はアジアのヘッドクォーター的なオフィスだったので、アジア各国との繋がりが強く、特にインド、タイ、香港、フィリピン、ベトナム、インドネシア等の案件が多かったです。
なので上記在職期間以外の海外生活3年2ヵ月は正職にも就かず自由な期間を謳歌していたということになります。貧乏ではあるものの日本、英語圏、中華圏で青春を3回しているようなもので、人生3倍お得、客観的にみても率直にめちゃくちゃ楽しんでいたなぁと振り返ります。
海外就職は「駐在員」か「現地採用」という選択肢で語るものなのか？
海外で働くという意味では起業した経営者もいれば、配偶者ビザや永住権を持っていて小遣い稼ぎ出来ればいいって場合や、ワーホリでのアルバイトってのもありますが、それらは無視して海外就職は「駐在員」か「現地採用」かでよく語られます。
駐在(Expatriate)は広義の意味では海外で働く外国人の意味で、企業から派遣されているとかは関係なく、個人で海外に来て働いている人も含めます。よくこの界隈で使うのは狭義の方で、本社本国企業(この場合日本本社を前提)から現地法人(例えば台湾法人)に派遣されている人達で、実際は企業規模でいうと零細・中小・大企業、ポジションでいうとトレイニー・中堅・トップマネジメントとして、とピンキリではあるものの、本社からの派遣・出向であるため基本的には手厚い保障が約束されています。
いわゆる現地採用(Local hire)は、海外現地で直接雇用されることを言っていて、現地法人水準での給与・福利厚生になります。この言い回しの場合、日本企業海外現地法人雇用、現地企業雇用、日系以外の外資企業現地法人雇用も一括りにしています。雇われの身のことなのでなので海外起業家は通常含みませんが、現地法人社長や要職も現地法人雇用というのはあり得ます。
日本本社からの駐在員であれば、危険地域であればハードシップがつくことも多いですが、シンガポールや台湾だとハードシップってないのが普通です。詳細は割愛しますが様々なその他手当、そして地域ごとの物価指数を考慮した給料体系で日本本社で働いているときよりも1.5倍～2倍程度の手取りになると言われていますね。
少し古い(しかもシンガポールの)記事ですが下記がデータも含めよくまとまっています。たまに偏りを感じることもありますが、うにうにさんの記事は信頼性ありロジカルで安定しているので好きです。
「駐在ですか？現地採用ですか？」海外日本人村を分断する身分格差
*古い記事なので給料水準等は物価上昇に伴って変わっていることにご留意ください。
駐在と現地採用のまとめはよくある通りで大体そんな感じなのですが、地域差はかなりあります。
「駐在」か「現地採用」の括りでいうと大多数の駐在員が圧倒的に立場・待遇的に有利であることは間違いありません。ですが、選択肢はそれだけで、その比較自体が妥当なものなのでしょうか。それはちょっと違うんじゃないかな、というモヤモヤもあり、あとでこのトピックに戻ってきます。
地域ごとに現地在住日本人のポートフォリオが異なる
まず、現地採用と一括りにされている非駐在員の方々は、同じ日本人グループと言えど、その地域ごとのポートフォリオがかなり異なります。ここでいうポートフォリオとは特定のグループのことで、特定の場所に色々な人たちによって構成された結果と傾向のようなものとご理解ください。 一括りに雑な言い方をすれば、日本人って良くも悪くも「郷に入っては郷に従え」的なところがあり、その地域の文化や風習に適合していたり、自分の気持ちとは関係なく法令や制度のため生活習慣が自然と適合していることはままあります。また、その地域特有のメリットなどからそのメリットを享受したい人達が集まる傾向があるので、やはり各国ごとに似通った日本人ポートフォリオとなってくる傾向があるのかなと思います。
各国在住日本人ポートフォリオの例をいくつか挙げます。（*各国共通の普通のサラリーマンもいますが、ここではあえて特徴的なところをピックアップしているとご理解ください)
オーストラリアであればワーキングホリデーの人気国で自由な人達、留学先としても人気で将来有望な学生、ホワイトカラーでの就職は現地人との激しい競争があるので容易ではなく、専門的な経験のある人達。
ニュージーランドは英語圏でありながら物価が比較的低いので学生とリタイヤ後のシニア。ワーホリも多い。
シンガポールは政策で外国人のビザ要件が細かく厳しく学歴も重視しているのでいわゆる現地採用も高学歴が多い。語学留学生比率は低いが、世界でもトップレベルの高等教育機関があるのでMBA生には人気の地。MBA卒業後でシンガポールで就職・起業する人達も。
フィリピンは英語留学先としても人気で英語留学したあとに就職先をフィリピンで探す人も多いが、一方で、日本のフィリピンパブでフィリピン人女性にハマって現地まで来てしまった人、ヤクザ・チンピラくずれの割合も他国より多い。
インドはヒッピー系の聖地みたいになっている部分も少なからずあり、バックパッカーが旅行資金が尽きて現地就職を探すことも。一方で、日本の新卒市場にチャレンジングな魅力がかけてきた背景もあり、英語でビジネスが成り立つプラス過酷な環境で有名であることから箔がつくこともあり王道を嫌う有望な若手のファーストキャリアとして選ばれることが増えてきた。
タイは就労ビザの要件が緩く、大卒でなくとも働けて、一昔前まではバックパッカー系やいわゆる日本不適合者が多かったらしいが、現在は東南アジア製造業の中心地の地位が確立し、マーケット規模があるため日本人現地採用の高学歴化・高スキル化が進んでいる。
台湾は居住ということであれば日本人からみたハードルは低く、留学後にそのまま台湾に残りたい、恋人・配偶者が台湾人でなどもあれば、歴史・鉄道・台湾アイドルなどのオタク系・台湾大好き系の人達、一方で就職となると基本的に大卒以上が就労の条件であったり、日本語が出来る台湾人が多いため求人で台湾人と競合することになるが、なにかしらの武器が求められる。そのようなことから台湾にいる日本人のポートフォリオは結構個人差が大きいような気がします。
駐在員か現地採用か議論は一握りの人達には有効、それ以外はナンセンス
前提のバックグラウンドから「僕の感覚では」って話をします。すでに僕自身も間違いなく「一般的」からは外れた人生を歩んでいるので。
僕は収入は極端に多くなくても構わないのである程度の裁量がありながら組織的な窮屈さが少なく自由度の高い環境のニッチな外資企業で十分だと思ってます。自分のことを超一流だなんて思ったこともないですし、なれるとも思っていません。家族を養うってのは前提ですが、平凡に努力点つけて差別化図って生き残れば十分です。
幸せに生活出来ることが優先で収入はある一定あれば十分というのが大前提です。でも、お金の話になると内心穏やかになれない、短角的に給料をそのまま数値として自分のランクを決めてしまうというのはある意味悲しいのですが、それがわかりやすいってのもわかります。前段と矛盾するようですが、上がっていくのは単純に楽しいし、上がらなければつまらないものです。
僕の認識している狭い範囲では日本人駐在員はいろいろひっくるめてだいたい年収400万円～5000万円、いわゆる現地採用は150万円～2000万円程度に全体の95%以上が収まります。残りの外れ値でいうと、例えばうちのグループ会社で「駐在という身分でなくとも」「役員でなくとも」ウン億円プレイヤーいるみたいですし。
前述のようにどちらもピンキリで、中小企業の中堅駐在員くらいであれば700万-1500万円くらいとすれば普通のサラリーマンから見ても目くそ鼻くそで大差ないという感じですが、大手のシニアクラスだと2000万円以上はざらで、そのクラスはちょっと普通のサラリーマンとは言い難いのかなと思います。
いわゆる現地採用はネットにでているマジョリティーの情報がエントリーレベルの日系企業現地法人雇用なので、下限に近い場合が多いのかなと思います。
僕の場合、日系人材会社3社から採用担当者向けの情報として、こんな人材いるのでという名前を伏せた求職者リストが送られてきます。大半は日本語が話せる台湾人ですが、僕の手元に希望給与額を含む求職者2000人以上のデータがあります。(うち50人くらいが日本国籍、うち30人くらいがハーフの二重国籍) 希望給与額なので成約額は不明です。ここから読み取れる情報は日本国籍者の下限はローカルより高く、上限が低い (つまり、中間層を形成している)。ローカル人材はスタートが低く中間層も多いが、一部の専門能力が突出している人材は日本人中間層の数倍以上となる。二重国籍者は下限がローカルと同水準だが、言語能力が高いため、経験を積めば現地法人責任者クラスに抜擢されるチャンスがあり、その場合は全体平均の4～5倍以上に飛びぬける逆転現象が起きます。
ただ、日系人材会社からの情報ではいくつかの偏りがあります。日本人か日本語が話せる台湾人に偏っている(台湾人も日本語の勉強時間を費やしていた分、ローカル人材会社に比べて専門技術が弱い傾向も否めない) 。人材会社が持っている情報は転職が前提なので長期雇用によるベースアップの考慮が薄い(台湾内で転職したことがない人の給料情報はないためエントリーレベルの情報に偏ってくる)。台湾でも重役レベルの転職・引抜きは人材会社を通さず直接が多い(重役ポジションは人材マーケットに出る前に口コミなどで補充されてしまう傾向）等考えられます。また日系企業への偏りが極端なのでローカル企業、日系以外の外資企業の情報の欠如があります。
上記の情報に加えてローカル、外資の情報が口伝で僕の耳に入ってくる限られた情報では、(零細・中小は除く)台湾大手や外資の部門長クラスは700万～1500万円くらい。本業よりも高い副業を持つ人もごまんといます。
総合するに、台湾においてはボリュームゾーンは150万~600万円くらいに90％くらいが収まるでしょうが、2000万円以上の人もいるようです。ある欧米系金融現地法人社長クラスであれば現地雇用でも5000万円とか聞きます(日本人が在台湾の欧米企業でトップクラスの座を取れるかというとかなり厳しいのが現実かと思いますが)。対象者の絶対数が異なるので外れ値は大きくなるかと思いますが、上記の数字は日本で働く場合とも酷似しています。ただし、日中英くらいは話せて経験も専門技術もある人材が日本であったらもっと高給取りになれるポテンシャルがあるのにという意味ではだいぶ期待値よりも低い給与になるものと考えます。(1台湾ドル＝3.7円で計算)
欧米系外資企業の場合、法人格でいうと日本法人と台湾法人はいわば兄弟関係であって、親会社子会社の関係ではありません。在日本でも欧米企業は人気の就職先として働く日本人は多いですが、先述の定義でいうと基本的に日本法人の日本人は全員「現地採用」ということになります。
逆に例えば在アメリカのアップル社で現地雇用されたとしたら、本社採用で、在日本のアップル日本法人で採用されたら「現地採用」ということになります。GAFAMの本社で採用されれば下限が2000万円くらいになるのではないでしょうか。金融系、例えば投資銀行、PEファンド、保険でも雇われでありながら億円越え可能です。アメリカだけでなくアジア地域統括オフィスであることの多いシンガポールでも同じような水準になっていて、ここまでくると一般的な駐在員と現地採用の立場が逆転しているケースも一握りながらあるということ。
最近は台湾企業でも調子がいいところもあり、TSMCやホンハイ(Foxconn)などは日本人も聞いたことある企業だと思います。ホンハイで雇用されたら日本のシャープは現地子会社です。
なにが言いたいか、つまりは基本的に「駐在員」というパッケージは世間一般から見ればよいのは間違いないが、海外就職した途端「駐在」と「現地採用」で別れるのではなく、比べるべきは本国(日本)で働く場合と現地(僕の場合は現在台湾)で働く場合を比べて納得がいくかどうかだけだと思うんですよね。
例外もありますが、大手の駐在員の典型的なパターンは①一流大学受験②就活戦争③一流企業内での社内選抜、の3つ全てに勝ってきて日本本社でも経験と実績のある超一流エリートです。
一方、一昔前まではマジョリティーの現地採用はエントリーレベルの若手で経験も少なく、学歴も高くない傾向にあったのかと思います。現在は日本企業の相対的地位の低下により、高学歴・実力のある日本人が海外に流出の傾向もあり、地域によってはトレンドの変化は感じられるものの、やはり過半以上の現地採用は経験値的にはまだまだで、駐在員ポートフォリオと比べれば経歴・仕事能力では見劣りしてしまうのはしょうがないのかなという認識です。ただ、経歴や仕事能力が優先順位でない人達とそこで比べるのもいかがなものかというの観点もあります。
また、「駐在員」と「日本国内で就労する人を含むそれ以外」で比べるなら理解できますが、海外に出た途端「駐在」と「現地採用」二択議論はやはり違和感しかありません。
駐在と現地採用を現実的に両方選べる立場と経歴がありながら欧米一流企業のよいポジションには届かない一握りの人がこの二択議論をしているのであれば理解できますが、大多数の選べる立場にない人にとってはまるっきりナンセンスな議論なのではと感じる次第です。
駐在員になりたいというのであれば応援したいし、なったのであればおめでとうという気持ちにもなる。現地採用と駐在の間には壁があるという意見はよくあるが、それも真実としても、わざわざ自分から分断しなくとも、一定のステータスがあってフィルターがかかった人達なのでむしろ両方とも仲良くしておいたほうが将来的な可能性が広がると考えます。
「外れ値」の事例
台湾ASUSで働く「外れ値」の方発見しました。
台湾のASUSで働いてるけど質問ある？
スペック：2014年時点で38歳 東京工業大学学部卒 元パナソニック
開発職 年収850万元(3300万円)
もちろんアメリカと比べれば低いけどPEファンドなどの投資会社は別格
リンク
未経験の新入社員 月給99,500元(39万円)
平均 月給216,000元(85万円)
(あくまで統計に出てきている)最大値 月給344,000元(130万円)
投資会社はおそらく低く見積もってもボーナス6-12ヵ月のレンジくらいはいくかと
ポジションがそれなりであれば困らないくらいではありますね。
【台湾おカネ事情！これが給与実態！】現地採用の狙い目！
現地採用と日本国内で比べる観点
入手しやすい「額面給与」を単純に比べるデータが多いですが、その他にも「手取り額」、「手元に残る金額」をベースに考えることも出来ますし、むしろそちらのほうが有益であったりします。
わかりやすい数字で日本の額面年収500万円は手取年収387万円、約23％が引かれます。額面年収1000万円であれば723万円、約28％が引かれます。
台湾の場合、主に差し引かれるのは「所得税」、「国民健康保険」、「労働保険」です。ちなみに台湾には地方税にあたる住民税は存在しません。
台湾の所得税が驚くほど安くて驚いた！
上記リンクのように台湾も累進課税制度を採用しています。
課税控除40.8万元、夫婦であればその二倍81.6万元、5歳までの子供は12万元控除
例1. 単身 額面年収60万元(約222万円)の場合、所得税は1万元(3.6万円)、
例2. 単身 額面年収95万元(約352万円)の場合、所得税は2.7万元(10万円)、例2b. 既婚妻専業子供1の場合、所得税1.6万元(5.9万円)
例3. 単身 額面年収135万元(約500万円)の場合、所得税は4.7万元(17.4万円)、例3b. 既婚妻専業子供1の場合、所得税2.1万元(7.7万円)
例4. 単身 額面年収165万元(約610万円)の場合、所得税は11.4万元(42.1万円)、例4b. 既婚妻専業子供1の場合、所得税4.8万元(17.7万円)
例5. 単身 額面年収270万元(約1,000円)の場合、所得税は32.4万元(120万円)、例5b. 既婚妻専業子供1の場合、所得税21.8万元(80.7万円)
*台湾ドル＝3.7円で計算。上記の計算には「その他非課税枠」を入れていないので実際にはもう少し低くなると思います。
台湾の医療は格安なのにハイレベル！台湾の国民健康保険について解説します。 *健康保険は月給の約1.4%
割愛しますが、健康保険と労働(労工)保険は年収のざっくり2%前後で考えます。
台湾で額面年収500万円は3%～6％、額面年収610万円は4%～10％、額面年収1000万円は手取りから9%~14%程度差し引かれるイメージです。
台湾で働く就労者は外国人であっても健康保険証が貰えます。台湾の健康保険は日本よりも保障が手厚く、歯科も保険適用なのでその辺りも出費は抑えられますし、僕のように台湾人が配偶者の場合、台湾で年金を貰える権利もあります。
*余談ですが、税率は会社の所得税対策によってかなり違いがあるようです。うちの会社は社員に有利なように取扱いしていたり、嫁の母が会計やっているため合法的に最適化してもらってます。ある中小企業の駐在員はどうやら家賃補助や経費として扱うはずの費用さえも給料扱いにしているようで額面に対して多い所得税を支払っているらしいと聞きました。大手であればあり得ませんが。。そこは会計事務所さんに相談したほうがいいような。。
「手元に残る金額」は同じ日本国内、台湾でも地域性や個人の消費の傾向でかなり変わってくるので比べるのは難しいですが、3人家族の場合、日本の生活費は月36万円、年間432万円です。台湾であれば200万円前後くらいあれば必要最低限の生活が可能とします。
その場合、日本の額面650万、手取り495万-最低生活費432万＝自由に出来る金額63万。そのうち50％～100％を貯蓄に回すと31.5万～63万円が年間貯蓄。
台湾の額面500万円、手取り475万円-最低生活費200万円＝自由にできる金額275万円。そのうち50％～100％を貯蓄に回すと137.5万～275万円が年間貯蓄。
日本で年間275万円自由に使えるのは単身でも額面710万円くらい必要ではないでしょうか。三人家族だと額面1050万、手取で750万円くらい。さらに子供にバイリンガル以上の教育を与えたうえでと考えると額面の評価はもっと変わるかもしれません。
*台湾で全てローカル式にするともっと費用は低く済みますが、全て日本式の生活(食事を全て日本食、教育は日本人学校)とすると在日本より高くなります。ローカル食とローカル教育等も織り交ぜればトントンかもしれません。
様々な要素があるので一概に言えませんが、なんとなくイメージが沸きましでしょうか。
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