【健康の選択#2】ダイエットと行動経済学：健康を守るための意思決定術
序章: 行動経済学の概要と健康の重要性
現代社会は情報の洪水の中にあります。健康的な生活を送るための情報、ダイエットの方法、運動のプラン、食事のアドバイス――これらは簡単に手に入ります。それでも、なぜ私たちは時折ジャンクフードを手に取り、ソファから離れられないのでしょうか？
私たちの選択が必ずしも合理的ではないのは、私たちの心が複雑で、多くの無意識のバイアスや感情に影響されているからです。ここで登場するのが「行動経済学」です。行動経済学は、私たちがどのように意思決定を行い、どのような要因がその決定に影響を与えるかを研究する学問です。この知識を使うことで、私たちは自分自身をより良く理解し、健康的な生活を送るための賢明な選択をする手助けができるのです。
『ダイエットと行動経済学：健康を守るための意思決定術』では、行動経済学の基本的な概念から始め、日常生活でどのように応用できるかを探ります。例えば、食べ物の誘惑にどう打ち勝つか、運動習慣をどう身につけるか、ストレスや感情が健康にどう影響するかを具体的に説明します。
また、最新の研究結果や実際の成功事例を交えながら、実践的なアドバイスも提供します。私たちの目標は、あなたが健康的な選択を自然に行えるようになることです。特別な努力や強い意志力がなくても、ちょっとした工夫で生活の質を向上させる方法を学びましょう。
私たちの体は私たちの一番の財産です。今この瞬間から、行動経済学を利用して、自分自身の健康を守るための第一歩を踏み出しましょう。あなたの健康な未来への旅がここから始まります。
後の章では、以下についてより詳しく説明していきますが、まずはその概要をご紹介します。
ダイエットと行動経済学の関係性
行動経済学は、従来の経済学が仮定する「完全に合理的な人間像」に対して、実際の人間の意思決定の非合理性を考慮に入れる学問です。特に、ダイエットのような健康行動において、私たちはしばしば短期的な快楽に引きずられ、長期的な利益を見過ごしてしまいます。ここでは、行動経済学の基本原則がどのようにダイエットの意思決定に影響を与えるかを見ていきます。
制約された合理性とダイエット
ハーバート・サイモンが提唱した「制約された合理性（bounded rationality）」の概念は、私たちが限られた情報や時間の中で意思決定を行うことを示しています【Simon, 1955】。ダイエットにおいても、膨大な食事情報やダイエット方法に圧倒され、最適な選択が難しくなります。例えば、スーパーでヘルシーな食品を選ぶ際に、パッケージに記載された栄養情報をすべて理解するのは困難です。このような状況では、簡単なヒューリスティック（経験則、以下参照）に頼ることが多くなります。
事例: 制約された合理性と食事選択
ある実験では、「選択肢が多いほど良い」という一般的な信念に対して疑問を投げかけるもので、選択肢が多すぎると逆に人々の満足度や動機が低下する可能性を探るために行われました。3つの実験を通じて、6種類の選択肢と24～30種類の選択肢を比較し、ジャムの試食やエッセイ課題、チョコレートの試食において、少ない選択肢の方が人々の行動や満足度において有利であることが示されました。選択肢が多いと一見魅力的に見えますが、実際には選ぶことにストレスを感じ、結果的に満足感が低下するため、ビジネスや日常生活においては適度な選択肢を提供することが重要であると結論付けられています。【Iyengar & Lepper, 2000】。
ヒューリスティックスとダイエット
ヒューリスティックスとは、複雑な問題を簡単に解決するための心のルールです。例えば、「低カロリー食品＝健康的」といった単純化した判断がこれに当たります。しかし、これが誤った選択を招くこともあります。ある研究によれば、「低脂肪」と表示された食品を選ぶ人々は、その食品を通常より多く食べる傾向があることが示されています【Wansink & Chandon, 2006】。その効果は、肥満の人ほど、強い傾向があります（以下の図）この「健康ハロー効果」は、ダイエットの効果を減少させる可能性があります。
バイアスとダイエット
行動経済学の研究は、私たちの意思決定がしばしばバイアス（偏見）に影響されることを明らかにしています【Kahneman & Tversky, 1974】。例えば、現状維持バイアスは、現在の食習慣を変えたくないという心理的抵抗を生じさせます。さらに、損失回避バイアスにより、人々は「健康的な食事を選ぶことで得られる利益」よりも「好きな食べ物を制限することで失う快楽」に強く反応します【Kahneman, Knetsch, & Thaler, 1991】。
事例: バイアスの克服
ある研究では、健康的な食事を推奨するために、学校のカフェテリアでサラダバーを目立つ位置に配置することで、学生たちの野菜摂取量が増加したことが示されました【Hanks, Just, & Wansink, 2012】。この研究では、子どもたちの果物と野菜の摂取量を増やすため、4つの小学校で低コストの行動介入を行いました。具体的には、鮮やかなポスターや魅力的な名前を付けたラベルを使用して果物と野菜を宣伝し、果物をスライスしてカラフルなボウルに入れて提供しました。また、野菜をメインディッシュの前に、果物をデザートの前に提供し、給食スタッフには子どもたちにこれらを取るよう勧めました。その結果、介入校の子どもたちの果物、ビタミンC、食物繊維の摂取量が増加し、簡単な環境変更で健康的な食習慣を促進できることが示されました。詳細は、今後の章でご説明しましょう。このように、環境デザインによって現状維持バイアスを克服し、健康的な選択を促すことができます。
実例: フレーミング効果と食事選択
フレーミング効果は、情報の提示方法が意思決定に与える影響を示します。例えば、「このサラダは100カロリーしかありません」と言われるよりも、「このサラダを食べると、1日の摂取カロリーを100カロリー減らせます」と言われた方が、ダイエットを意識する人にとって魅力的に感じられます【Tversky & Kahneman, 1981】。ある研究では、同じ食品でも「脂肪分が10%含まれている」と表示するよりも「脂肪分が90%含まれていない」と表示する方が、健康的な選択を促すことが分かっています【Levin, Schneider, & Gaeth, 1998】。
インセンティブとダイエット
行動経済学では、適切なインセンティブ（動機付け）が健康行動を促進することが示されています【Thaler & Sunstein, 2008】。例えば、ある企業が社員に対して、毎月の健康診断の結果に基づいて健康ポイントを付与し、そのポイントを商品券と交換できるようにしたところ、社員の健康状態が改善したという事例があります【Volpp et al., 2008】。ダイエットにおいても、短期的なインセンティブを設けることで、長期的な健康目標を達成しやすくなる可能性があります。
事例: ソーシャルサポートとダイエット
ある研究では、ダイエット中の友人や家族のサポートがどれほど役立つかを調べました。166人を一人でダイエットするグループと友人や家族と一緒にダイエットするグループに分け、それぞれに標準的なダイエットプログラムと、友人や家族のサポートを含むプログラムを提供しました。結果、友人や家族と一緒にダイエットをした人たちは、より多くの体重を減らし、長期間その体重を維持することができました。また、プログラムを最後まで続ける率も高かったです。この研究は、ダイエットを成功させるために、友人や家族のサポートがとても重要であることを示しています。【Wing & Jeffery, 1999】。
事例: デジタルツールによるダイエット支援
デジタルツールによるダイエット支援は、現代の健康管理において非常に重要な役割を果たしています。スマートフォンアプリやウェアラブルデバイス（例：Fitbit、Apple Watch）は、個人が日々の活動量や食事内容を記録・追跡するのに役立ちます。これらのツールは、カロリー消費量や摂取カロリーをリアルタイムで把握できるため、目標体重の管理や健康的な食生活の維持をサポートします。
また、デジタルツールはフィードバックやリマインダー機能を提供し、モチベーションを維持しやすくすることで、継続的な健康行動を促進します。さらに、オンラインコミュニティやソーシャルメディアを通じて他者と経験を共有することで、相互支援や励ましを受けることができ、成功率を高めることが期待されます。このように、デジタルツールは個々のニーズに合わせたパーソナライズドなダイエット支援を提供し、健康的なライフスタイルの実現を助ける有効な手段となっています。
ある研究では、ウェアラブルアクティビティトラッカー（Fitbit、Apple Watchなど）の使用が性別、世代、BMI（体格指数）、および身体活動行動とどのように関連しているかを調査しました。ウェアラブルデバイスを使用して自分の活動を追跡し、健康アプリで食事記録を行う参加者が、従来の方法よりも効果的に体重を減らすことができたことが示されました【Patel et al., 2016】。この結果は、デジタル技術の活用がダイエットの成功に寄与することを示しています。
まとめ
行動経済学の原則は、私たちのダイエットの意思決定に深く関わっています。制約された合理性、ヒューリスティックス、バイアス、インセンティブ、社会的規範、デジタル技術といった要素を理解することで、より効果的なダイエット戦略を立てることが可能です。次章では、具体的な行動バイアスとその健康行動への影響について詳しく見ていきましょう。
参考文献
Simon, H. A. (1955). “A Behavioral Model of Rational Choice.” The Quarterly Journal of Economics, 69(1), 99-118.
Iyengar, S. S., & Lepper, M. R. (2000). “When Choice is Demotivating: Can One Desire Too Much of a Good Thing?” Journal of Personality and Social Psychology, 79(6), 995-1006.
Wansink, B., & Chandon, P. (2006). “Can ‘Low-Fat’ Nutrition Labels Lead to Obesity?” Journal of Marketing Research, 43(4), 605-617.
Kahneman, D., & Tversky, A. (1974). “Judgment Under Uncertainty: Heuristics and Biases.” Science, 185(4157), 1124-1131.
Kahneman, D., Knetsch, J. L., & Thaler, R. H. (1991). “Anomalies: The Endowment Effect, Loss Aversion, and Status Quo Bias.” Journal of Economic Perspectives, 5(1), 193-206.
Tversky, A., & Kahneman, D. (1981). “The Framing of Decisions and the Psychology of Choice.” Science, 211(4481), 453-458.
Levin, I. P., Schneider, S. L., & Gaeth, G. J. (1998). “All Frames Are Not Created Equal: A Typology and Critical Analysis of Framing Effects.” Organizational Behavior and Human Decision Processes, 76(2), 149-188.
Hanks, A. S., Just, D. R., & Wansink, B. (2012). “Preordering School Lunch Encourages Better Food Choices.” JAMA Pediatrics, 166(7), 673-674.
Thaler, R. H., & Sunstein, C. R. (2008). Nudge: Improving Decisions About Health, Wealth, and Happiness. Yale University Press.
Volpp, K. G., John, L. K., Troxel, A. B., Norton, L., Fassbender, J., & Loewenstein, G. (2008). “Financial Incentive-Based Approaches for Weight Loss: A Randomized Trial.” JAMA, 300(22), 2631-2637.
Wing, R. R., & Jeffery, R. W. (1999). “Benefits of Recruiting Participants with Friends and Increasing Social Support for Weight Loss and Maintenance.” Journal of Consulting and Clinical Psychology, 67(1), 132-138.
Patel, M. S., Asch, D. A., & Volpp, K. G. (2016). “Wearable Devices as Facilitators, Not Drivers, of Health Behavior Change.” JAMA, 315(5), 459-460.
Hallsworth, M., List, J. A., Metcalfe, R. D., & Vlaev, I. (2016). “The Behavioralist As Tax Collector: Using Natural Field Experiments to Enhance Tax Compliance.” Journal of Public Economics, 148, 14-31.