「もう飼えない」どうしたら？残されたペットの余生【時事ドットコム取材班】（2022年02月27日09時00分）
犬や猫などのペットは、楽しい思い出もつらい記憶も共有してきた家族同然の存在だ。一生離れたくないと思うのは人情だが、どうしても願いがかなわなくなることもある。加齢による体力不足や病気で面倒を見られなくなったとき、誰が、愛する「家族」の世話をしてくれるのだろう。やむを得ない事情で飼い主を失ったペットはどこへ行くのか。（時事ドットコム編集部 横山晃嗣）
遺産がペットの生活の支えに
２０２２年１月上旬、岐阜市の住宅街にある二階建て民家の一室で、白と茶のきれいな毛並みをした猫のキュン（雄）が、数匹の仲間に囲まれながら、のびのびと過ごしていた。
そこは、ペットの適正飼育の普及・啓発などを行うNPO法人「人と動物の共生センター」（岐阜市）が一戸建てを改装した猫専用シェルター。同センター理事長で獣医師でもある奥田順之さんらによると、キュンは岐阜県内で１人暮らししていた高齢女性の「家族」４匹のうちの１匹で、女性が亡くなり、約１年前にキリ（雄）、ノブナガ（雄）、アヴ（雌）と共にシェルターに移った。
キリには新たな飼い主が見つかったが、キュンたち３匹は里親が見つからなければ、センタースタッフに見守られながら一生を過ごすことになる。だが、飼い猫の平均寿命は約１５年で、２０年以上生きることもある。ペット保険を扱うアニコム損害保険のアンケート調査によると、２０２０年の１年間に飼い主が猫１匹のために使った費用は約１６万５０００円。１５年分を単純計算すると、総額約２５０万円に上る。
こうした費用を支えるのが、ペット後見互助会「とものわ」だ。１７年にセンターが始めたサービスで、飼い主が元気なうちに入会金と会費を支払い、世話ができなくなったときには、センターがペットを引き取って飼い主の遺産や生命保険で飼育費を賄う。終生飼育費は猫、犬とも１匹１００万円からで、センターによると、２２年２月１５日までに８件の契約が成立した。
同県羽島市の武富力之介さん（８６）、尚子さん（７６）夫妻は１７年、愛犬リキ（雄）のため、とものわを契約した。リキはやんちゃだが素直で、夫妻にとって「ひ孫」のような存在だ。尚子さんはリキと暮らすようになって「生活の質が上がり、すごく幸せ」と笑顔で話したが、心配なのは、今後も長生きするであろうリキの将来。「犬をかわいがってくれる人の下で一生を全うしてほしい。年を取って飼ってしまったことの一つの責任の取り方だと思う」と契約の動機を語った。
愛護センター収容、殺処分も
このような取り組みはまだ始まったばかりで、飼い主の入院などを機に都道府県や政令市、中核市の動物愛護センターなどに収容される犬や猫は少なくない。収容された犬や猫たちは、愛護団体が開く譲渡会などを通じて新しい飼い主探しが行われるが、１年以上見つからないこともあり、最悪の場合、殺処分に至る。
環境省によると、捨て犬や迷いネコなど、飼い主不明のケースを含め、２０２０年度に全国で収容されたのは、犬が計２万７６３５匹、猫は計４万４７９８匹に上る。このうち、飼い主からの引き取り要請があったのは、犬２７０１匹、猫１万４７９匹だ。
飼い主の要請で引き取られた猫１万４７９匹について、さらに調べてみた。２０年度に最も多く引き取っていたのは、７６０匹の福島県動物愛護センターで、新潟県のセンター・保健所（計６６０匹）が続いた。これに対し、１匹もなかったのは、山形、高知両県と１２市のセンターなどだ。
最多だった福島県動物愛護センターの大越憲幸所長は「多頭飼いをする高齢者からの引き取りが多かった」と説明。「体を壊したり施設に入ったりしている状況では受け入れざるを得ない」と語った。２番目に多かった新潟県動物愛護センターの遠山潤所長も「県内に行政の代わりに引き取ってくれる団体は十分にはない。飼い主の生活の再建ができなかったり、近隣への迷惑があったりすれば引き取らざるを得ない」と話す。
一方、引き取りがなかった山形、高知両県それぞれのセンターの担当者はいずれも「何か特別なことをしているわけではない」と説明した。地元の愛護団体からは「拒否しているだけだ」との声も出ているが、「飼い主や愛護団体が譲渡先を探すことで対応できている」と強調した。
飼いたくても飼えない。そんな声に「預かり」という選択肢を提供する団体もあります。後半で団体の取り組み、専門家の声を紹介しています。
