２×４住宅で国産材率50％へ、三菱地所ホーム

２×４工法（枠組壁工法）住宅メーカーの三菱地所ホーム（株）（東京都港区、脇英美・代表取締役）が国産材の積極的な利用に乗り出している。同社が建築する２×４住宅の国産材率はすでに35％に達しており、さらに50％への引き上げを目指す方針だ。「２×４住宅＝外材住宅」というこれまでの通念を覆す同社の取り組みの背後には何があるのか。遠藤日雄・鹿児島大学教授が、急変する２×４住宅業界の実情に迫る。

一昨年から国産材シフト、土台・大引にヒノキ

東京・赤坂にある三菱地所ホームのハウジングギャラリー。ここに昨年10月、１棟のモデルハウスが建てられた。「エヴァリエ」と名付けられたこの２×４住宅は、「スタイリッシュで新しいエコライフ」の提案を基本コンセプトにした最新型のエコハウスだ。自然エネルギーを最大限に活用するとともに、電気自動車対応のカースタジオなども用意。そして使用部材には、国産材を積極的に採用している。

ハウジングギャラリーを訪ねた遠藤教授に対し、同社の月田徹・執行役員設計センター長と小沼伸太郎・建設センター発注統括室長は、２×４住宅メーカーとして取り組んでいる「国産材シフト」の現状について説明を始めた。

国産材率50％の２×４住宅「エヴァリエ」

遠藤教授
２×４住宅の部材に国産材を使い始めたのは、いつ頃からか。

小沼室長
一昨年に、北海道産カラマツを原料にした合板を全面的に採用したのが皮切りだ。昨年５月には、土台、大引を米ツガから国産のヒノキに切り替えた。土台はヒノキのムク材（防腐・防蟻処理材）、大引はヒノキの集成材を使用している。続いて、年末には構造用合板を、スギ・ヒノキのハイブリッド合板にした。現在、弊社の住宅で使用している部材の国産材率は35％になっている。

遠藤
２×４住宅での国産材利用は、１９９０年代初頭に三井ホーム（株）が先鞭をつけたが、その後ずっと空白時期が続いていた。ここにきて、国産材の採用に踏み切った理由は何か。

月田徹・三菱地所ホーム執行役員設計センター長

月田執行役員
建築業界全体として、地球環境への配慮や環境負荷の低減が共通の課題になっている。その中で、２×４住宅は、木造住宅建築戸数の20％程度を占めており、国産材の利用分野としても無視できない位置づけだ。

弊社の建築実績は年間５００棟程度で、大手ハウスメーカーと比べれば量的には大きくないが、だからこそできることがある。販売エリアも、首都圏中心と限られているので、明確なコンセプトを打ち出しやすい。

当面の目標はスタッド、ムク利用にＪＡＳの壁

遠藤
国産材率が35％ということだが、残りの65％は？

小沼
ＳＰＦ（北米産針葉樹のスプルース、パイン、ファーの略称）と、ＬＳＬ（構造用木片積層材）やＬＶＬ（単板積層材）などのエンジニアード・ウッドだ。

遠藤
２×４住宅の標準部材であるＳＰＦは価格競争力が強く、現在でも国産材とはm3当たり単価で倍近くの開きがあるようだが。

月田
そこが最大のネックだ。だが、弊社として国産材率を高めていく方針に変わりはない。当面は、スタッド（縦枠材）の国産材化に取り組んでいく。さらに、木質Ｉ型複合梁のフランジ部分の国産材化や、床組に国産ＬＶＬを使うことを検討していきたい。実現すれば、国産材比率は50％に上昇する。

遠藤
スタッドには、どのような国産材を使用するのか。

小沼
当初は、ムク材をスタッドに使おうと検討していた。だが、今の枠組壁工法構造用製材ＪＡＳ（日本農林規格）では、ＳＰＦよりもヒノキの方が強度的に劣るランク付けになっている。実際に強度試験をすると、ヒノキの方がＳＰＦよりも高い数値を示すのだが、ＪＡＳではＳＰＦの下にカラマツとヒノキがあり、その下にスギがランクされている。現行のＪＡＳの見直しがないと、なかなか先に進めないのが実情だ。

弊社の方針として、国産材でもとくに間伐材を使っていくことにしているので、スタッドには国産の集成材やＬＶＬを採用することが、現実的な選択になりそうだ。

小沼伸太郎・三菱地所ホーム建設センター発注統括室長

認定工場はわずか２つ、国産ＫＤ製品に競争力

遠藤
２×４住宅メーカーが、国産材利用を拡大していく上で、今、指摘のあったＪＡＳにかかわる問題は重要だ。そもそも枠組壁工法構造用製材のＪＡＳ認定を取得している製材工場が極めて少ないという現状がある。

小沼
そのとおりだ。国内には、まだ北海道の関木材工業（株）（新得町、第329号参照）と熊本県の（株）松島木材センター（上天草町、第368号参照）の２工場しかない。

遠藤
一方で、大手製材メーカーが牽引するかたちで、国産材製品の供給能力は高まってきている。

小沼
近年の乾燥技術の向上には目覚ましいものがある。例えば、ヒノキのムクＫＤ（人工乾燥）製品の方が、米ツガ製品よりは格段に精度がよくなった。コスト的にも何とかクリアできる水準にきている。

弊社クラスの年間建築棟数ならば、国内の大手製材メーカーと連携して、国産材製品を安定的に調達することが可能になってきた。もっとも、２×４住宅メーカーすべてが国産材に切り替えるとなると、話は別だが。

遠藤
２×４住宅部材を安定供給するためには、山元の造材（採材）も見直していく必要がある。

小沼
スタッドの長さの標準寸法は２・４ｍと２・７ｍなので、これに合わせた造材をしていただくのが理想だ。ただ、最近はプレカット工場のＣＡＤ／ＣＡＭ（コンピューター支援による設計・生産）と連動した部材加工と施工が進んでいるので、一連のシステムの中で実用的な長さにカットすることも考えられる。いずれせよ、国産材を２×４住宅部材として使う上では、アッセンブルなどの面も含めてプレカット工場の役割が重要になる。

在来より多い木材使用量、工法の違いはファジーに

遠藤
２×４住宅の建築棟数は、これからも伸びていくのか。

月田
新設住宅着工戸数全体が落ち込んでいる中で、在来工法住宅の減った分が２×４住宅にシフトしている。今の住宅は、柱などが壁の中に隠れており、消費者にとっては工法の違いがわかりにくい。また、在来工法の合理化を追求することで、２×４工法に極めて近い施工方法も出てきている。その意味では、在来と２×４の境目はファジー（曖昧）になっている。

ちなみに、２×４住宅の木材使用量は在来住宅より２割ほど多い。合板まで含めれば、45坪の住宅で27m3程度を使用している。

遠藤
国産材比率を高めたことに対する顧客の反応はどうか。

月田
国産材はトレサビリティ（生産履歴）がきちんとしており、どこの工場でつくられたものか、山元まで遡って“顔が見える”。これはＳＰＦなど外材との大きな違いであり、エンドユーザー（消費者）にも安心感を持っていただける。

三菱地所では、都市と農山村を結ぶ「空と土のプロジェクト」を展開しているが、日本の木がいいという指向は確実に高まっている。国産材を使うことで、日本の林業振興に寄与し、それが２×４住宅メーカーの社会的存在意義を高めることにもつながると確信している。

小沼室長が指さしているスタッドの国産材化が当面の取組課題

（『林政ニュース』第387号（2010（平成22）年4月21日発行）より