JFCファクトチェック講座3：検証の4ステップ 「横読み」で効率的に
文：古田大輔
今回は、情報の検証をする上で必要な行動を4段階に分けてお伝えします。これだけ情報が氾濫する中で、全てについて4つを実践するのは不可能だ、と感じる人もいるでしょう。ステップ1だけで十分なこともありますし、効率的に実践するための「ラテラル・リーディング（横読み）」も紹介します。
では、「検証の4ステップ」の解説から始めます。まずはこちらを御覧ください。
1.発信元を見る
「その発信元は信頼がおけるか」。あらゆる情報について発信元を確認しましょう。匿名でも信頼のおける情報源は存在しますが、まったく知らない匿名の情報源を信頼するのは危険です。
「その情報を知りうる立場か」というのは、一つの目安になります。事件や災害について、直接的な関係がない人、調査や取材に携わらない人が重要な情報を知っている可能性は低いでしょう。情報を知りうる立場でも、利害関係者の場合は自分に都合が良いように発信している可能性があります（客観的な情報発信をしている場合もあります）。
2.疑義の指摘を確認する
「リプライやコメント欄を確認」しましょう。改変された画像や動画などは、何度も拡散します。そういうときはリプライやコメント欄を見ると、元画像やファクトチェック記事をつけて「もう検証されている」などのコメントがついていることがあります。
「この記事は間違っている」というコメントがついている場合に、コメントのほうが間違えていることもあるので注意しましょう。論争になっている話題の場合、否定コメントがつきやすくなります。
「Fact Check Explorerを確認」することも有効です。Googleが提供している検索ツールで、Googleが収集している世界中のファクトチェック記事が収録されています。残念ながら、2023年5月現在、日本からはBuzzFeed Japanの記事のみですが、偽情報/誤情報は各国の言語に翻訳され、国境を超えて拡散するため、日本語のものでも、英語で検索すれば検証済みの情報がたくさん見つかります。
3.メディア・公的機関・当事者は？
「他メディアは発信しているか」も重要な目安となります。ワクチンをめぐっては「ビル・ゲイツが予防接種は間違いと認めた(ファクトチェック済み)」「ファイザー社長が2023年までに人口を50％削減すると発言知った（同）」などの言説が拡散しましたが、事実なら世界中のメディアが一斉に報じるはずです。
「マスゴミは事実を報じない」などの批判もあり、ジャニーズ関連の報道のような事例もあります。しかし、その場合でも文春が率先して記事を出したように、すべての大手メディアが重要な事実をまったく報じないということは、ほぼないと言って良いですし、もし報じていないなら、事実ではないからという可能性が高いです。
「公的機関や当事者が発信しているか」も調べましょう。デジタル時代になり、メディアを待たずとも、公的機関や当事者が自ら発信することも増えています。メディアの記事にはないデータや1次情報がウェブサイトやソーシャルアカウントで公開されていることもあります。逆に重大な話題のはずなのに、公的機関も当事者も全く触れていない場合、偽情報である確率は高くなります。
4.ソースを探す
「改変やミスリードされてないか」の確認は必須です。記事のリンクを付けて、さもその記事の中身であるかのように間違ったコメントをつけることや、英語の動画に偽の日本語訳をつける例はこれまで何度もJFCで検証してきました。画像を改変することも簡単です。オリジナルの記事や画像/動画の確認は必須です。
「一次資料や関連データとの矛盾がないか」まで調べられたら、ファクトチェックの最初のステップとしては十分なレベルと言えるでしょう。信頼できる資料やデータを公開しているウェブサイトなどを普段からチェックしておきましょう。
「検証の4ステップ」を解説しました。次に効率的に実践するための「ラテラル・リーディング（横読み）」を紹介します。
ラテラル・リーディング（横読み）をしよう
世の中には無数の情報が溢れています。それらの全てについてこの4つのステップを実践することは時間的に無理があります。少しでも効率的にするために、多くの機関が推奨しているのが「ラテラル・リーディング（横読み）」です。
ブラウザのタブを複数開いて、当該の情報について検索したり、関連する公的機関や主要メディアの発信と比較したり、検証ツールを活用したりしましょう。効率的に4ステップを実践できます。
関連する情報を調べたり、検証ツールを活用したりする具体的な方法は、次回のファクトチェック講座から解説していきます。
講座目次
動画の検証 InVIDとYouTube検索
AIコンテンツの検証 細部を見る
公開情報こそ重要 OSINT技術を使いこなす
国際的な標準ルール 透明性を確保する
筆者略歴
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