食の戦争
食品の値段が高騰しています。
何も自然にこうなったのではないことは、自分の頭で考えるとすぐわかると思いますが、いろいろな情報が溢れていて、理解が追いつかないと思います。
これは、『アメリカが隠しておきたい日本の歴史』の著者、マックス・フォン・シュラー氏が著書の中で言っているように、「アメリカは日本が怖くて仕方がない」のです。
日本人が世界をリードするのではないかと、内心ビクビクしています。
だから学校教育を大変革して、『日本人が自分の考えを持たないように』、欧米人の考えをたくさんの知識として覚えさせ、その知識量で優劣を判定するようにしました。
だから、アメリカの思うツボですが、今日、ネットで調べればすぐ答えが出るような知識をたくさん持って、自分の判断ができないでいる人が、司法、行政をコントロールしています。
自分で考えることを放棄している人は
この意見を鵜呑みにして、TPP の締結に走った国がありますが、なんと日本も加盟してしまっています。
多分、食糧は輸入に頼り、ハイテク部門でプラスになれば良いと判断したのだと思います。
2008年の食糧危機が起こったのはなぜなのかを考えると
関税を引き下げた結果、外部から安い米が入ってくるようになった、フィリピンや中米のハイチでは自国産のコメ生産が採算に合わなくなり、生産縮小してしまいました。
そして食糧危機が起きた時にお金を出してもコメを買うことができなくなったのです。
日本もコメの関税を撤廃すれば農業は破綻します。ほぼ全量輸入の状況に追い込んでおいて、アメリカは輸出規制をかけてきます。
フィリピンや中米のハイチなどのようにお金を出してもコメを変えない時代が来るでしょう。
環太平洋パートナーシップ(TPP)協定加盟国はオーストラリア、ブルネイ、カナダ、チリ、日本、マレーシア、メキシコ、ニュージーランド、ペルー、シンガポール、米国およびベトナムの12カ国で進められていましたが、2017年1月に米国が離脱しました。
つまり米国はこのTPPを立ち上げ、離脱したことにより、 加盟11カ国に対して、関税を引き下げさせて、経済の崩壊の起きるタイミングを狙って照準を合わせたということです。
最近似たような事例がありました。
経済レベルの違う国を連携させて、欧州連合(EU )という組織を作りました。
主導的な立場にいたイギリスは(EU )を離脱しました。
EU はドイツの一人勝ちで、ほぼ『ドイツ帝国』になっているようです。経済弱小国は通貨のユーロを実態の経済状況に合わせ切り下げることができないのです。
イギリスは早くも、この傾向を見抜き、離脱したものと思います。
通貨もユーロを使わずにスターリングポンドのままです。
ユーロを採用しなかったのは、最初から EU の崩壊を予測していて、ターゲットにしていたと考えるのが妥当だと思います。
欧米の人のスローガン『今だけ、金だけ、自分だけ』を忘れないようにしたいものです。
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