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容積率150%を活かした「売り」「買い」

おはようございます!

ブラック企業(不動産会社)で病んだ私は、仕事に悩む人の気持ちがわかるから、ビジネスで結果をだせる「考え方」や「知識」を共有して、不動産仕入営業の味方になろうと思います。

【実績と背景】

  • 3年で100棟の戸建住宅を開発

  • エリアは、一都三県

  • 5社以上の不動産会社に勤務

空き時間に、せっせとタイピングしているので、フォローしてもらえたら嬉しいです。「契約」を引き寄せたり、知的好奇心を満たしてもらえたら幸いです。

お盆休み、リフレッシュしていますか?わたしは、とっとと、バーベキューを楽しみにいくので、今回は、さっそく本題に入ります。



斜線と容積率


さて、本題ですが、戸建用地の仕入営業は、斜線や容積率を理解することが大切です。

「区分マンション仕入」や「ワンルームマンションの物上げ」と違い、戸建用地の仕入営業の難易度が高いといわれるのは、ここが大きいかもしれません。

あなたみずから「どれだけの建物が建築できるのか?」と、土地をみて、パッと判断できなければ、この仕入戦国時代を生き延びることは難しいでしょう。

一都三県では、3層のプランを頭でイメージできなければ、仕入も販売も、三流です。

3層がたつかたたないか、が分かっていないと、同じ土地をみても、仕入力も販売力も激減します。

激減するんです。

そうはいっても、斜線の説明は、なかなかテキストや図面だけでは、難しいものがあるので、今回の記事では、伝えたいことをひとつに絞りました。これだけ持って帰ってもらえたら、充分です。


1低層の60/150で、3層の戸建住宅は「建つ」


はい、これです。今回の記事では、これだけ持って帰って下さい。「高い建物をたててはいけません」というエリアを「1低層住居専用地域」と呼んで、60は「建ぺい率」150は「容積率」を意味します。

「建ぺい率」と「容積率」というワードの意味は、ググってもらうとして、ここでのポイントは「3層の戸建住宅が建つ」という点です。『1低層住居専用地域』ときくと、2階建ての戸建しか建築できないと思われがちですが、3階建ての戸建住宅は、建築できます。

なぜ、たつのか?

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