まだ見ぬ一番星か(No.116）

皆さん、こんにちは。

日本人のうち、二人に一人が利用していると、噂（都市伝説）があるSNS界の勝ち組のX（旧Twitter）は、イーロン・マスク氏を指導者とした為、とうとう社名変更へ乗り出したようだ。

その名は「X Corp. Japan」だそうだ。

新社名が格好良いかどうかは別として、商用利用でSNS活用すると、最近は「闇バイト募集」などの犯罪発生の温床として日本では社会問題になっているから、さぁ大変だ。

インターネットは、元は1990年代から始まったが、今ほど健全なインターネット利用とならない現実は、政治の下手くそどもがテレビ界と共謀して国会議員をしている事に由来しそうであろう。

なので、ちゃんとした人間達はテレビもそうだが、X Corp. Japanを都市伝説空間と見做し始め出した頃合いであろう。

さて本日の御話は二つ致します。

御話①…「3億2千万円の葬儀」
昭和天皇の弟の嫁が2024年11月15日に死んだそうだ。
101歳だそうだから、あのビジネス化した新型コロナ感染によるものではなくて、単なる老衰死ということになろう。

しかしなんだ、この101歳で死んだ老人（三笠宮百合子）に、国の予備費から約3億2千万円を充て、葬儀費用の支出とする判断をした者達（国会議員および宮内庁関係者）は、現状の国民生活を知らないばかりか、日本人をナメている（侮辱）と言えましょう。

何故なら、物価上昇で「食料品や電気ガス代の支払いに苦慮している日本国民が多い中」、なんで生きている人間に施さず、死んだ者へ税金を使うのかという事であると言えましょう。

つまり、大卒者や大学生達に、その費用（3億2千万円）を奨学金返済等に充てるなら、どれだけの若者や、その家庭を救済できるかとなるであろう。
そうした判断や思考にならない今の権力者どもは、クズではないか。

まぁそこで儲けたのは葬儀屋や警備保障関連ビジネスだけでしょうね。

そもそも三笠宮百合子なる者を知る日本人など、ほとんどいないであろうとなりましょう。
わたくしは天皇教信者でもないので知らなかった。
しかも日本人の役に立った仕事を生前したのであろうか、この三笠宮百合子という老人。

皆さんもそう思うでしょう。
何故なら、皆さんは、天皇や皇族のような顔立ちですか。
背丈は高いです。
違うでしょう。
民族が違うという事です。
DNA（遺伝子）が天皇や皇族とは違うということです。

まぁ民俗学や歴史学の流れでは「天皇や皇族は朝鮮族と言われております」。

まとめます。
21世紀の国際社会で見れば、アメリカ、フランス、ドイツ、ロシアなど主要先進諸国では、「国民から税金を搾取して、生計を立てる貴族階級」は存在しない事でありましょうが、我が国日本には、天皇・皇族という国家に寄生する貴族階級が戦後も現存しております事から、「人間の公平・平等性」に反した国づくりと言えますでしょう。

こうした点は、後進国や独裁体制国によくある国体としてあるだけに、我が国日本の恥ずべき国情になるのは、間違いないでしょう。

言い換えれば、昭和天皇の号令の指揮で、太平洋戦争は開戦し、そして陸軍参謀達の頭の悪さが加わり、敗戦を帰したのでありますから、その昭和天皇の弟である陸軍出身の三笠宮崇仁の嫁に、約3億2千万円の費用をかける葬儀は、贅沢過ぎるというより、むしろ無駄遣いであると言えましょう。

だから、320万円でも、もったいないぐらいだと思う日本国民は多い事でしょう。

金のない国民が多いから、103万円の壁だとかの課税議論をしている最中、国会議員は上手な金の使い方を少しは考えましょうね。

皆さんも、そう思うでしょう。

一般の葬儀にあたる「斂葬の儀」は、本日26日、東京都文京区の豊島岡墓地で行われる予定です。

お次の御話②…「第29回締約国会議（COP29）」
国連気候変動枠組み締約国会議は、発展途上国が先進国から金を巻き上げる場なのは、周知な事でありましょうが、それにしても今回のアゼルバイジャン・バクーで開かれている会議は、2035年までに年3000億ドル（約46兆5000億円）を先進諸国に強要したのですから、驚きでありましょう。

何故なら、現代文明を築いたのは先進国の努力でありましょう。
勿論、欲望から発せられた努力になりましょうが、それでも今ある製品等は先進国が考案し生産したことに疑う余地はないのでしょうから、地球温暖化対策を理由とした公害賠償金のような資金調達義務は、適正に欠けると言えましょう。

「森林を伐採して開発を優先させたのは、どの国だ」、
「生活様式を欧米化させたのは、どの国だ」、
「リサイクルのない循環型社会は、どの国だ」、
どれも自滅を無意識に望む政策を執る国ではないだろうか。

要するに、我が国日本では、新車登録から13年落ちの車には自動車税を高くしては、使用を控えさせる負担増で、国として対策を講じておりますが、約14億5千万人の人口を持つインドなどのアジア諸国は、そうした20年前、30年前に製造された古い自動車を輸入しては平気で使用させ、先進国の設けた排ガス規制を無視した自然環境破壊をしております現状があるので、今現在のインドなどの主張は矛盾と本末転倒な我儘だと言えるであろう。

分かり易く言えば、「今現在の行動に責任を持たない発展途上国の連中の言い分に、先進国は振り回されるようでは、いけない」という事であります。

ちなみに、インドなどは、環境破壊を言い出す前に、自国の犯罪を取り締まれとなりましょう。
インドなどでは殺人、人身売買やレイプなどが多発しています。
そんな国家が地球環境の話しを話題にするべきなのでしょうか。
人権を尊重できない国家が、地球環境の保全を言うのは、バカげた事でありましょう。

まさにインドなどの主張は、「暴力団が、暴力反対を唱えるのと同じでしょうね」。

まとめます。
おそらくこれからの人類社会は気候変動を克服し、気象状況をコントロールできる科学を手に入れることでしょう。
その過程での先進国の役割の中で、担えるはずもない途上国は、先進国から金をせびることに執着するのは、無益な議論になっている事でありましょう。

ちなみに地球温暖化の話しは、1980年代の「ノストラダムスの大予言（1999年に地球滅亡説を謳った書）」で日本では大ブームでしたから、古くからあった話題（地球温暖化、天候不順で食糧危機・飢餓世界、核戦争勃発）なのであります。
それを今さら騒ぐ国際社会というのは、進歩がないというか、研究開発を怠った政治責任と言えましょう。

努力を怠る国で、且つ人口数の多い国は、責任を感じる必要性があると言えるのが、この気候変動を考える上での大きな要点となります事でしょう。

なので我が国日本は、そうした国の代償を払わなければならないのは、理不尽なことであろう。

原因があるのは、インド、中国、南米、アフリカ、東南アジアであり、我が国日本は除かれる存在な事を「外務省は主張するべき事案」となるのは確かなようです。

皆さんも、そう思うでしょう。

さぁ、11月下旬となりました。
夜景が美しいクリスマスの季節になります。
皆さんは、何して過ごしますか。

まぁ、気持ちのこもった手料理で、大切な人々と食卓を囲んで過ごすのは素敵でしょうね。

楽しい今を皆さん、過ごしましょう。
それではまた。。。完