2020年初頭は新型コロナウイルスで世界中が混乱していますが、いずれこの混乱が落ち着いた後、日本の経済がどのように立ち上がって行くかを考察してみた。
まずは、スウェーデンのトルンクイストの提示した以下の商品弾性率から話を進めてみる。
所得の増加率を横軸に、購買欲求の増加率を縦軸にすると、物質が欠乏しているBOP(Base Of Pyramid)で消費されるモノ、新興国で消費されるモノ、先進国で消費されるモノ、という大きく3つの所得の増加区分で第1商品群から第5商品群までの購買欲求を図示している。
新型コロナウイルスにより、景気が悪くなるとしたら、どのようにどの程度悪くなるかは人により意見が異なる。
コロナ対策でマネーサプライが急増したためスタグフレーションにおちいる可能性が高いという意見も多いが、ここでは、さらに悪化した場合を想定し、大恐慌時代を調べてみる。
ルディー和子氏のブログ(NOW4 「大恐慌」時代に成功したマーケティング戦略)では、以下のように1929年の世界大恐慌時の消費傾向を分析している。
意外なことに大恐慌でも売れていた化粧品(消耗品)は、トルンクイストの商品弾性率で考えると「美しくなりたい」という夢を実現する情緒型商品(第4商品群)ということになる。
他の情緒型商品は、音楽や映画、ゲームなど、次から次へと際限なく刺激を求める商品やサービスを指し、大学でもう一度学びたいという学習マーケットや各地の温泉をめぐりなども情緒型商品に含まれる。
これらの情緒型商品には可処分時間(ひとりの持ち時間)という共通の制約がある。
このことを、日本の歴史における視点からも考察してみまよう。
そして念のため、1万年前の縄文時代からも考察しておきましょう。
ここまでの考察で、日本経済をスピーディーに立ち上げるには、以下がキーになるのではないかという仮説が成り立つ。
中東諸国のGCCで多店舗展開しているダイソーにおいて、最も売れる商品は「つけまつ毛」だという。つまり、ニカブをかぶる中東の女性たちは、他の国の女性と同じように自分を少しでも魅力的にみせたいのだ。
となると、女性の消費がを加速させるマーケティング手段を持つことが重要になるだろう。