日本では詳しく報じられなかった中国企業による個人情報収集の衝撃‼️ ((((；ﾟДﾟ)))))))
知り合いは、安いからぁ〜と、ファーウェイ製のスマホを使用しています。
ファーウェイに半導体が入らなくなれば、ファーウェイのスマホは、今に日本から消えるのでしょうか？
（ファーウェイを追い出したいなら、もっとスマホの値段を下げないと…。）
「息を吐くように嘘を吐く」中共…に、逆らえない中国企業など、１００％信用できませんよね。
下記記事によると、中共のサイレント・インヴェージョンで、安倍(前)総理も被害を受けていたようです。🐧💦
👇
。。。下記は、山岡鉄秀さんの記事などです 。。。
「助けてください。」
2014年3月31日
オーストラリアで働く山岡氏の元に届いた
１通のメール。
差出人は、あるお母さん...
日本人の彼女が出した1通のSOSが
その後の山岡氏の人生を
大きく変えることになる....
↓
詳しくはこちら
日本では詳しく報じられなかった中国企業による個人情報収集の衝撃
オーストラリア発の衝撃的なニュースが世界を駆け巡りました。
日本では簡単に報じられました。
中国の企業「中国振華電子集団」の傘下にある
データ関連企業Zhenhua Dataが、
世界中で約240万人の個人データを
収集していたことがわかりました。
そのうちの約35000人がオーストラリア人でした。
日本人の数は不明ですが、
安倍首相のデータが含まれていたとのことです。
この会社は、
中国共産党の諜報機関や人民解放軍を顧客としています。
ターゲットとなったのは、
各国の政治家、外交官、
ジャーナリスト、科学者、芸能人など多岐にわたります。
FacebookやTwitterなどの
オープン情報からの取得が主で、
誕生日、住所、既婚・未婚、写真、政治的活動、親戚、
SNSのアカウントIDなどが収集されていました。
しかし、情報の20％は不法に取得されたようで、
銀行口座情報、仕事への応募書、
さらに、膨大な公務員の情報が含まれていました。
また、SNSへの投稿内容や、
イイね👍、リツイートまで収集されていました。
さらに不可思議なことは、
世界中の有名無名の犯罪者の情報が集められていたことです。
各国の著名人ならともかく、
なぜ犯罪者の情報が必要なのでしょうか？
このデータベースを取得した
米国のクリス・ボールディング教授は
「中国はテクノロジーを駆使した国家統制社会を国内だけではなく、
世界に延長しようという野望を持っている」
と警告しています。
中国には二面性があります。
戦狼外交という言葉に象徴される乱暴な顔と、
サイレント・インベージョンの象徴される
緻密で巧妙な顔です。
前者に気を取られると、
「習近平は戦略性がないバカ者だ」
という論調に繋がりがちですが、
実は水面下では広範に緻密で巧妙で戦略的な
サイレント・インベージョンが進行しているのです。
自分は有名人じゃないから関係ない、
と考えるべきではありません。
公務員の個人情報も大量に収集されていました。
また、これは個人的な憶測ですが、
犯罪者の情報が収集されていたという事実と、
世界中、特に米国で様々な暴動が発生している事実が
無関係であるとは思えません。
世界中の人間のマインドに影響工作をしかけ、
犯罪を助長して分断工作をしかける。
まさに、際限のない戦争－超限戦です。
今回の報道は、私たちが誇張なく
新世界大戦の最中にいることを証明したのです。
はたして、菅総理大臣はこの過酷な現実に対応できるでしょうか？
いや、そもそも、認識できているでしょうか？
まったく楽観できません。
