『デジタルヒューマニズムの視点』序文と「デジタルヒューマニズムに関するウィーン宣言」仮訳
最近、人文知にデジタル技術を適用する研究はデジタルヒューマニティーズ（DH）という語が定着しているけれど、逆にデジタル技術やデジタル政策のあり方に人文知を適用する研究は国際的にどう総称されることが多いだろう、と考えていたところ、以下の書籍を教えて頂きました。
「デジタルヒューマニズム（Digital Humanism）」という概念、今後の日本のデータ・プラットフォーム・AIを含むデジタル政策にとっても示唆が多そうで、同書は全編オープンアクセス＆CC BYライセンス公開でしたので、編者らによる序文とそれに続いて掲載されているこの概念の起点となる「デジタルヒューマニズムに関するウィーン宣言（Vienna Manifesto on Digital Humanism）」を訳させて頂きました。DeepL翻訳からの全体ざっと手直しです。
デジタルヒューマニズムの視点
序文（Preface）
「こんなことは絶対にナンセンスだ」。これは、1994年にインスブルックで開催された「第1回ITと観光に関する国際会議」に参加した、学者・非学者問わずの聴衆の反応であった。電子市場についてはBeat Schmid氏（スイス・ザンクトガレン大学）が、デジタルエージェントについてはLarry Press氏（米国・UCLA）が講演を行った。
それからわずか28年後の今、この「ナンセンス」が世界を動かし、情報技術とその成果物が私たちの生活のOSとして機能し、現実と仮想の区別がつきにくくなっている。情報技術のない世界は考えられないし、世界を動かすだけでなく、重要な問題の解決に貢献し、今後も貢献し続けるだろう。しかし、その反面、相互に接続された短所もあり、場合によっては、国家の主権さえも疑われる。その他にも、エコーチェンバーやフェイクニュース、AIや意思決定における人間の役割の問題、深刻化するプライバシー問題、そして仕事の未来など、重要な問題が山積している。
このような「二重の顔」があるからこそ、私たちは「デジタルヒューマニズム」イニシアティブを立ち上げ、2019年4月にウィーンで最初のワークショップを開催した。2日間にわたるこの活発なワークショップには、学術界、政府、産業界、市民社会から100人以上の参加者が集まった。政治学、法律、社会学、歴史、人類学、哲学、経済学、情報学など、さまざまな分野からの貢献の恩恵を受けて、技術的、政治的、経済的、社会的、法的問題について話し合った。議論の中心は、コンピュータサイエンス／インフォマティクスと社会との関係、あるいはワークショップで表現されたように、情報技術と人類との共進化であった。その結果、7カ国語に翻訳された「デジタルヒューマニズムに関するウィーン宣言（Vienna Manifesto on Digital Humanism）」が発表され、私たちのイニシアチブの基本原則が示された。
それ以来、私たちはワークショップやパネルディスカッションを開催してきた。これらのイベントは、パンデミックの影響でオンライン化せざるを得なかったこともあり、世界的なコミュニティが形成されつつある。さらに、異なる分野の国際的に著名な知識人からなる中核的なグループを設立し、デジタルヒューマニズムのイニシアチブを共同で「統治」し、指揮するプログラム委員会を形成することに成功した。
私たちは、人間と機械の関係を分析し、考察すること、そして同様に重要なこととして、より良い生活と社会のためにその発展に影響を与えることが必要であるというビジョンを共有している。テクノロジーは人間のためにあるのであって、その逆ではない。私たちは、ドイツ語圏でJulian Nida-RümelinとNathalie Weidenfeldが “Digitaler Humanismus” （Piper Verlag, 2018）という本で紹介した「デジタルヒューマニズム」という言葉を選んだ。私たちが強調したいのは、デジタル世界の中心は人間であるべきだということである。技術の進歩は、人間の自由、平和、自然との調和を向上させるものであるべきだ。
今日、ヒューマニズムの精神は、デジタル技術に大きく依存する私たちの社会の発展を鼓舞するはずである。デジタルヒューマニズムは、デジタル技術を駆使して人間の社会と文化を研究する「デジタルヒューマニティーズ」と区別される。これに対し、デジタルヒューマニズムは、デジタル領域における研究・開発・イノベーションなど、現在のデジタルプラクティスを再考することを目的としている。そのため、経済成長のためのイノベーションではなく、社会の進歩を生み出すためのテクノロジーという実証主義的な目標を掲げている。
歴史的に見ると、ヒューマニズムという言葉は、2つの異なる運動を指している。一つは、15世紀半ばから16世紀末までの間（ルネサンスヒューマニズム）、芸術や哲学において古代が再発見され、学者や哲学者、芸術家が「ヒューマニスト」と呼ばれ自称した時代である。美学や倫理観は、超自然的なものや神的なものではなく、人間を中心としたものとなった。ヒューマニズムの象徴として最もよく知られているのは、レオナルド・ダ・ヴィンチの「ウィトルウィウス的人体図」である。ウィトルウィウスの著書『建築論』にある調和と比率の原則の原型として、円に囲まれた人間が描かれているのである。啓蒙時代（18世紀末）には、第二のヒューマニズムが花開き、フランス革命は、当時のヒューマニズム精神に根ざした人間の自由と民主主義の原則に大きく影響された。ヒューマニズムは、人間の尊厳や人間性といった価値観に焦点を当てた教育学的・教育的理想と結びついていた。当然ながら、この2つの運動にはさまざまな共通概念や関心があり、その一部は今日のデジタルヒューマニズムにも通じるものがある。たとえば、人権とそれをデジタル領域で維持する方法に強く焦点を当てている。
しかし、こうした古典的なヒューマニズムの概念には批判的な意見もある。特に、ヒューマニズムの教育理念は、ヨーロッパの文化至上主義を支持するものとして批判されている。また、人間という主体に焦点を当てるには、その主体が誰なのか、その主体が持つさまざまな特性のうち、どれを本質と考えるべきなのか、常に批判的な検討が必要となる。しかし、今日のデジタルヒューマニズムには至上主義や植民地的な使命はなく、逆に、今日のデジタル技術にすでに存在する植民地的な傾向に対して批判的である。これは、例えばデジタル主権や地政学に対する我々のスタンスからも明らかである。同様に、デジタルヒューマニズムでは、特に個人と社会の関係が大きな関心事であるため、人間のどの性質に焦点を当てるべきかという問題が議論される。
啓蒙主義の文脈では、デジタルヒューマニズムの支持者は、フランクフルト学派の哲学の批判理論も知っておく必要がある。その著名なメンバーであるアドルノとホルクハイマーは、合理性からのエンパワーメントのプロセスについて批判的な分析を行い、その結果としての脱神秘化は、原則として、個人の力を高めることを目的とするあらゆる技術的プロセスに適用される。これは確かに、ほとんどのデジタル技術に当てはまる。しかし、フランクフルト学派の後輩であるハーバーマスは、合理主義を捨てることは、法律、民主主義、科学、ひいては技術に対する合理主義の多くの重要な貢献を捨てることでもあると指摘している。デジタルヒューマニズムは、啓蒙の弁証法との関連で、個人の意思決定はデジタルイノベーションの重要な源泉であるが、この源泉は、大衆を集団的に操作する危険な力の獲得につながる可能性もある、という興味深い補強関係を描くこともできる。さらに、デジタルヒューマニストは、（ホルクハイマーとアドルノが示した）知のカーストの力、あるいはデジタルヒューマニストが言うところのプラットフォームの力についても警告を発している。そして、抽象化は操作するための道具として、数式は予測可能性を生み出すための道具として認識されていたところ、デジタルヒューマニストは現在、非常に似た懸念を持ってデジタルツールやビッグデータの抽象化を警戒している。機械による抽象化は、私たちの世界の複雑さに対処するための必須条件となっている。情報技術におけるこのような抽象化を、人間の価値観や自然環境の複雑さと整合させることは、デジタルヒューマニズムの中核的な目的であり、それは依然として前途多難である。
デジタルヒューマニズムの歴史は浅いため、当然ながら、定義や理解、視点はさまざまであり、歴史的なルーツも異なる。ある意味、私たちはまだ理論構築の過程にあり、人間と現代技術の相互作用を理解し、代替デザインへの可能なアプローチを構築することに関しても、その過程にある。本書は、このような方向へ一歩を踏み出し、包摂的かつ統合的であることを目指したものである。私たちは、さまざまな機関や分野の背景を持つ国際的な著名な研究者から、オープンな方法で彼らの考えやアイデアの寄稿を受けた。最終的に、60人の仲間から46の寄稿を受け、デジタル世界の現在と未来についての見解を得ることができた。自由な形式と短い寄稿文のおかげで、さまざまな視点に触れることができ、このアプローチ（ピアレビューの段階も含む）は成功したと考える。この努力の結果をここに提示する。
完璧なグループ分けはできないが、私たちはそれらの寄稿を11のパートに分けたつもりである。「デジタルヒューマニズムに関するウィーン宣言」が、私たちの共同作業の基本であり、核となる原則を示しているため、そこからスタートする。
- 第1部「人工知能、人間、コントロール」では、テクノロジー主導の意思決定と人間主導の意思決定の緊張関係を検証し、人間と機械の違いに目を向け、私たちはコントロールを失いつつあるのか、と問いかけている。
- 「参加と民主主義」では、デジタル技術と民主主義の実践の相互作用を検証し、地理的な背景も考慮した上で、多様性の問題を取り上げる。
- 「倫理と技術哲学」では、デジタル技術が私たちの倫理観や認識論をどの程度変えるのか、また逆に、技術開発において倫理的配慮がどのような役割を果たすべきかを研究している。
- 「情報技術と芸術」は、創造性の概念が技術によってどのように変化するかを研究している。デジタル・イノベーションにおける文化や芸術の重要性を強調しながら、デジタルヒューマニズムと芸術的実践、そして文化遺産を結びつける。例えば、サイエンス・フィクションはデジタル・イノベーションの原動力となる。
- 「データ、アルゴリズム、そして公平性」は、デジタル技術が人間の集団に対する不公平な扱いを強化し、また改善する可能性について考察している。社会的な視点ではなく、個人を過度に重視することで生じるかもしれない複雑な問題を扱っている。インターネット検索の特性から生じるアテンションエコノミーと効果について考察している。
- 「プラットフォームパワー」は、Google、Facebook、Twitterといった今日のメガ・プラットフォームの経済的・社会的役割を検討し、そのダイナミクス、パンデミックにおいて果たした重要な役割、特定の産業やそのビジネスモデルにおける影響について検討している。
- 「教育と未来のスキル」では、仕事の未来が教育にどのような影響を与えるか、テクノロジーが将来必要とされるスキルに与える影響、そして若者たちに何をどのように教えるべきかを考察している。
- 「デジタル地政学と主権」は、デジタル世界に内在するグローバルな次元と国家統治構造の限界という矛盾に着目している。デジタル時代における主権の未来はどうなるのだろうか？
- 「システムと社会」は、未来の仕事や、デジタル世界がもたらす変化にどう対処するか、技術デザインをどう形成するか、それらに対応する政治的回答をどう形成するかといった社会的問題を取り上げている。
- 「危機から学ぶ」は、2020-2021年の世界的パンデミックに対する人間の反応におけるテクノロジーの役割を取り上げ、起こりうる次の（世界的）危機に対する重要な教訓を導き出している。
- 「デジタルヒューマニズムの実現」では、次のステップの可能性について考察し、研究のレベルで、より一般的な社会的、政治的なレベルについて書いている。ある寄稿文にあるように、問題を説明するのは簡単だが、それを解決するのは困難である。
デジタルヒューマニズムは基礎的な概念であり、デジタル世界だけでなく、人間として、社会として、私たちの未来に関わるものである。そのため、学術的な取り組みだけでなく、政治的な問題でもある。学者から政治的な意思決定者、産業界や機関、市民社会、非政府組織まで、さまざまな聴衆を交えた社会との関わりが必要であり、科学、研究、イノベーションだけではない。教育、コミュニケーション、民主的参加のための大衆への影響力も同様に重要である。私たちは、このエッセイ集がこの重要な取り組みに不可欠な貢献をすることを望んでいる。
また、私たちの「緊急」な依頼に、時間通りに（少なくともほとんどの場合）応えてくれた仲間たちに感謝したい。皆さんと一緒に仕事ができたことを嬉しく思う。また、本書の出版を可能にしてくれた寄付者にも感謝する。私たちはオープンアクセス戦略をとっており、Springer社から出版されるだけでなく、私たちのウェブサイトからもコンテンツにアクセスすることができる。寄付者は、ウィーン市（Kulturabteilung）、WWTF（ウィーン科学技術基金）、オーストリア欧州・国際省、iCyPhy（UCバークレー産業サイバーフィジカル研究センター）、TU Wienのデータベースと人工知能グループである。最後に、TU WienのEコマースグループのMete SertkanとStephanie Wogowitschに感謝したい。そのサポートとコミットメントがなければ、このプロジェクトは不可能だっただろう。
ここでの仕事は、デジタル化のプロセスに干渉し、このプロセスを変化させる必要性についてである。しかし、誰が変化の主体になるのだろうか？私たちの願いは、本書が読者の皆さんのモチベーションを高め、未来への旅に貢献し、参加してもらうことである。最終的には、世界市民である私たちにかかっているのだから。
Vienna, Austria Hannes Werthner
Vienna, Austria Erich Prem
Berkeley, CA, USA Edward A. Lee
Milano, Italy Carlo Ghezzi
デジタルヒューマニズムに関するウィーン宣言
2019年5月、ウィーン
「システムは破綻している」という、Webの創始者であるティム・バーナーズ＝リーの言葉は、デジタル化は前例のない機会をもたらす一方で、ウェブの独占、ソーシャルメディアによって組織された過激な意見や行動の増加、バラバラの真実の島としてのフィルターバブルやエコーチェンバーの形成、プライバシーの喪失、デジタル監視の広がりなど、深刻な懸念をもたらしていることを強調している。デジタル技術は社会を混乱させ、人間であることの意味を問い直している。人間を中心に据えた公正で民主的な社会を構築するという挑戦は、科学的な工夫だけでなく、決意を持って取り組む必要がある。技術革新には社会的革新が必要であり、社会的革新には幅広い社会的関与が必要である。
このマニフェストは、現在および将来の技術開発について熟慮し、行動することを呼びかけるものである。私たちは、学術コミュニティ、産業界のリーダー、政治家、政策立案者、そして世界中の専門家集団が、政策形成に積極的に参加することを奨励する。私たちの要求は、分野やテーマを超えた科学者と実務家が、将来への懸念と希望によって結びついた新たなプロセスの結果である。私たちは、専門家として、また市民として、現状と未来に対する共同責任を自覚している。
今日、私たちはテクノロジーと人類の共進化を体験している。データ、アルゴリズム、計算能力の氾濫は、人間の相互作用、社会制度、経済、政治構造を変化させ、社会の構造そのものを破壊している。科学や人文科学も例外ではない。この混乱は、雇用の創出と脅威、富の創出と破壊、エコロジーの改善と破損を同時に引き起こす。また、権力構造を変化させ、人間と機械とを曖昧にする。
これは、啓蒙とヒューマニズムの探究である。人間の認知活動を自動化する能力は、コンピュータサイエンス/インフォマティクスの革命的な側面である。多くの作業において、機械はスピード、精度、さらには分析的推論において、人間が達成できることをすでに凌駕している。今こそ、ヒューマニズムの理想と技術の進歩に対する批判的思考を結びつけることが必要なのである。したがって、私たちはこのマニフェストを、ヒューマニズムの知的伝統と、啓蒙されたヒューマニティに向け努力する類似した運動と結びつけている。
すべてのテクノロジーと同様に、デジタルテクノロジーもまた、どこからともなく出現するものではない。暗黙の、あるいは明示的な選択によって形作られるため、私たちを取り巻く世界がどうあるべきか、あるいはどうあるべきかという一連の価値観、規範、経済的利益、前提が組み込まれている。これらの選択肢の多くは、目に見えないアルゴリズムを実装したソフトウェアプログラムに隠されている。私たちは、ウィーン学派が近代的思考に貢献したように、批判的合理的推論と、未来を形作るために必要な学際性を支持したいと考えている。
テクノロジーが人間を形作るのではなく、人間の価値観やニーズに合わせてテクノロジーを形作らなければならない。私たちの仕事は、情報通信技術のマイナス面を抑制するだけでなく、人間中心のイノベーションを奨励することである。私たちは、普遍的な人権を完全に尊重し、より良い社会と生活のために、テクノロジーと人間の複雑な相互作用を記述し、分析し、そして最も重要なことに影響を与えるデジタルヒューマニズムを呼びかける。
結論として、私たちは以下の基本原則を宣言する：
- デジタル技術は、民主主義と包摂性を促進するように設計されるべきである。そのためには、現在の不平等を克服し、デジタル技術の解放的な可能性を利用して、社会をより包摂的なものにするための特別な取り組みが必要となるであろう。
- プライバシーと言論の自由は、民主主義にとって不可欠な価値であり、私たちの活動の中心であるべきである。したがって、ソーシャルメディアやオンラインプラットフォームのような人工物は、意見の自由な表現、情報の発信、プライバシーの保護をよりよく保護するために変容される必要がある。
- 広く公衆の議論に基づく効果的な規制、規則、法律を確立する必要がある。それらは、ソフトウェアプログラムやアルゴリズムの予測精度、公平・平等性、説明責任、透明性を保証するものでなければならない。
- 規制当局が技術独占に介入する必要がある。技術独占が市場力を集中させ、イノベーションを阻害するため、市場の競争性を回復させることが必要である。政府は、すべての決定を市場に委ねるべきではない。
- 個人や集団の人権に影響を及ぼす可能性のある結果を伴う意思決定は、引き続き人間が行わなければならない。意思決定者は、その決定に対して責任と説明責任を持たなければならない。自動化された意思決定システムは、人間の意思決定をサポートするものであって、それに取って代わるものであってはならない。
- 今後の課題に取り組むためには、異なる学問分野を横断する科学的アプローチが必須となる。コンピュータサイエンスやインフォマティクスなどの技術的な分野は、社会科学、人文科学、その他の科学と協力し、学問の縦割りを解消する必要があります。
- 大学は、新しい知識が生み出され、批判的思考が培われる場所である。それゆえ、大学には特別な責任があり、それを自覚しなければならない。
- 学術および産業界の研究者は、より広い社会とオープンに関わり、自らのアプローチを振り返らなければならない。これは、新しい知識と技術を生み出す実践の中に組み込まれる必要があり、同時に思想と科学の自由を守るものでなければならない。
- あらゆる分野の実務家は、情報技術の影響に対する責任を共有することを認識すべきである。どのような技術も中立ではないことを理解し、潜在的な利益と潜在的なマイナス面の両方を見ることに敏感である必要がある。
- 人文科学、社会科学、工学の知識を組み合わせた新しい教育カリキュラムのビジョンが必要である。自動意思決定やAIの時代には、創造性と人間的側面への配慮が、将来のエンジニアや技術者の教育に欠かせない。
- コンピュータサイエンス／インフォマティクスとその社会的影響に関する教育は、できるだけ早い時期に始めなければならない。学生は、情報技術のスキルと、問題となっている倫理的・社会的な問題への認識を組み合わせることを学ぶべきである。
私たちは未来への岐路に立たされている。私たちは行動を起こし、正しい方向に進まなければならない！
マニフェストへの署名と支持：
https://dighum.ec.tuwien.ac.at/dighum-manifesto/
執筆者一覧：
Hannes Werthner (TU Wien, Austria), Edward A. Lee (UC Berkeley, USA), Hans Akkermans (Free University Amsterdam, Netherlands), Moshe Vardi (Rice University, USA), Carlo Ghezzi (Politecnico di Milano, Italy), Nadia Magnenat- Thalmann (University of Geneva, Switzerland), Helga Nowotny (Chair of the ERA Council Forum Austria, Former President of the ERC, Austria), Lynda Hardman (CWI, Centrum Wiskunde & Informatica, Netherlands), Oliviero Stock (Fondazione Bruno Kessler, Italy), James Larus (EPFL, Switzerland), Marco Aiello (University of Stuttgart, Germany), Enrico Nardelli (Università degli Studi di Roma “Tor Vergata”, Italy), Michael Stampfer (WWTF, Vienna Science and Technology Fund, Austria), Christopher Frauenberger (TU Wien, Austria), Magdalena Ortiz (TU Wien, Austria), Peter Reichl (University of Vienna, Austria), Viola Schiaffonati (Politecnico di Milano, Italy), Christos Tsigkanos (TU Wien, Austria), William Aspray (University of Colorado Boulder, USA), Mirjam E. de Bruijn (Leiden University, Netherlands), Michael Strassnig (WWTF, Vienna Science and Technol- ogy Fund, Austria), Julia Neidhardt (TU Wien, Austria), Nikolaus Forgo (University of Vienna, Austria), Manfred Hauswirth (TU Berlin, Germany), Geoffrey G. Parker (Dartmouth College, USA), Mete Sertkan (TU Wien, Austria), Allison Stanger (Middlebury College & Santa Fe Institute, USA), Peter Knees (TU Wien, Austria), Guglielmo Tamburrini (University of Naples, Italy), Hilda Tellioglu (TU Wien, Austria), Francesco Ricci (Free University of Bozen-Bolzano, Italy), Irina Nalis- Neuner (University of Vienna, Austria)