企業文化について
企業文化の根幹となる3つのバリュー
For Objective/Be Open/In Partners
弊社には「For Objective」「Be Open」「In Partners」の3つのバリューが存在し、これらに基づいて組織運営が行われています。
これらのバリューが浸透した結果、いくつかの特徴的な文化が形成されています。ここでは2つの例を紹介します。
1.徹底的な目的指向
弊社では、どんな仕事をするにあたっても、「達成すべき目的は何か?」、「その目的を達成するには何をすべきか?」の2つを常に意識し、明確にすることが必要とされます。これらが徹底されていることで、全ての仕事に目的が設定され、その目的がミッションの実現に向けて連鎖的に繋がった構造になっています。従って、目的が不明瞭なタスクによるストレスが限りなく発生しにくい環境になっています。
なお、これらを考える際には、分析的なアプローチを用いて時間をかけて正解を追求することではなく、結果の不確実性を所与のものとした上で仮説を立て、実行によって素早く検証を繰り返すことが重視されています。
また、徹底的な目的指向はトラブルやミスが発生した時にも発揮されます。そういったエラーが生じた際には、事態を収拾させ、同様のことが再度発生しないようにすることが達成すべき目的であると全員が認識しています。
そのため、犯人探しでなく、そのエラーが発生したメカニズムの解明や、それを踏まえた再発防止策の立案に集中できるようになっています。
2. 情報の非対称性を減らすことへのこだわり
組織内に情報の非対称性 (※ここでは情報の提供側と受け手側の間での認知情報の違いを指します) が存在すると、それぞれのメンバーが目的合理的に行動したとしても、全体として非合理な行動になってしまうことが往々にして発生します。
また、この全体として見た時の非合理さは、時に対人トラブルの原因にもなってしまいます(言ったvs言わない問題や、指示とは異なる行動をしたvs指示を受けた通りに行動した問題など)。
特に、フルリモートで業務が行われるHOKUTOは、この問題が発生しやすい環境だと言えます。そこで、弊社には「情報の非対称性は組織の能力を低下させる大きな要因になる」という共通認識が存在しており、全員がこの非対称性を減らすべく努力しています。
非対称性を減らすために社内で行われている試みには、下記のようなものがあります。
弊社では、こういった工夫の数々によって、生産性や意思決定の精度を高めることを目指しています。